これまで企業は、財務要素に関わるリスク管理を強化し、全社的リスク管理体系(Enterprise Risk Management: ERM)を構築してきた。現在の企業は、サステナブル経営を推進し、社会課題のビジネス化への検討も視野に入れ、新たなビジネス機会を探索している。このような企業をめぐる環境の変化は、経営に非財務要素(ESG：環境、社会、企業統治)への関与を強めている。
ESGリスクの取り込みは、企業価値の変動に関する不確実性を高める。ESGに関わるリスクの取り込みによる想定外の事態の発生への対応に万全を期するためには、ESGリスクへの理解を深め、社会課題のビジネス化に伴うソーシャルリスクの構造を解明してゆく必要があろう。リスク管理は、ビジネスを取り巻く状況の変化に応じて常に進化させてゆかなければならない。環境変化により、管理対象が拡大すれば、新たなリスクに対する特定・評価を強化し、リスクプロファイルの理解に努める必要がある。これまで企業は、主として財務要素に関わるリスクへの対応を深化させ、これらを既知リスク化した。その結果、予めその発生パターンについて蓋然性を持って予測し、対処方法を確立してきた。このように予測と管理によって経営の安定を図ってきたものといえる。しかし今後、環境・社会問題を経営に取り込み、事業を通じて社会的価値と経済的価値の両立を図ろうとする過程のなかで未知リスクが発生し想定外の事態を招くとするなら、そのような新たな経営環境に対応する準備を急ぐ必要がある。
一般に想定外の事象の予測は難しい。そして、未経験の事態への対応の選択肢を十分準備することは困難である。伝統的な既知リスクのように、前もって予測しそれへの対応策を用意しておき、事態が発現すれば処方箋に従って適切に対応するといった管理型の対応はできなくなる。そのため、不確実性に対するリスク構造の解明を急ぎ、新たな事態への適応力の強化が必要となる。
システム思考の活用
現代企業は、気候変動、地政学リスク、AIへの対応、人口動態の変化、エネルギー問題、サイバーリスクなど、多くの新たな不確実性のなかで事業を営んでいる。新たなリスクの構造の理解促進は、今後企業の持続的競争力に大きく関連することになろう。組織として、ピーター・M・センゲ が提唱した「学習する組織（Learning Organization）」という概念*1)に注目する必要があろう。この概念は、一言で述べれば「全体構造を理解しながら学習する能力」といえる。センゲは、これを支える要素として5つの構成要素を提示しているが、その中心的な能力として、システム思考を挙げている。
システム思考は、「個々の施策が全体へどのような影響を与えるか」といった構造理解力を高め、対症療法ではなく課題の背後にある構造に対して部分最適ではなく全体最適の検討を可能とする思考方法として多方面で活用されている。
多くのシステムの関連性のなかから不確実性が生まれているため、組織は、早期察知、柔軟な戦略修正のために、学習速度と変化への適応力を高め、レジリエンス強化やイノベーション力を強化するためには、企業を社会システムの一部として捉え、幅広いステークホルダーとの依存関係を理解しリスク構造を解明しようとする際に、システム思考が有効と考える。
システム思考の効果
システム思考によってそれまで見えなかった全体の構造や相互依存性が以前よりは見えるようになると、今まで気づかないままに理解していたシステムの不確実性の解明に役立つ。つまり、これまでそうとは知らずに対処していたことが実は問題を作り出していたかもしれないことに気づくこととなる。もし、自分たちが見ていたシステムの構造やパターンについて新たな知見を持ち、その構造やパターンがもたらしている弊害について理解すれば、そのパターンを変えようとし、これまでとは異なるアプローチが可能になる。例えば、システム思考を活用してサプライチェーンの改善に取り組む場合、経済システムだけではなく、社会システムや生態系の長期的な存続を守るような形でバリューチェーンを改善しようとする。今後、環境・社会問題と事業活動との関係性を考慮して活動する企業にとって、システム思考による関連システムの構造の理解は、社会的価値の向上と経済的価値の向上の両立の検討において重要となる。
システム思考による不確実性へのアプローチ
システム思考を通じてリスク構造を知ることの意味について考えてみたい。リスクの解決のための方策を検討しようとして誰しも経験することの一つは、好ましくない発現形態の事象にのみ目が奪われて対策を講じて失敗することである。好ましくない事象の本質的な原因とそれを創り出している構造を理解しなければ適切な解決方法を見つけることはできないからである。もし目に見える結果としての現象にのみ注意が払われると、その現象に直接的に作用する原因への対応で物事が解決するのではないかという錯覚に陥る危険がある。もちろん、対処療法として全く効果がないとは言わないが、その効果は大きくないのが普通である。表面に見える現象には、何層にもつながる多くの原因が関係していることが多い。表層にある原因に対処したとしてもより深いところにある原因によって、形態を変えて同様の現象が発生する可能性があるからである。システムを構成する重要な要素を洗い出し、それらの要素がどのように影響しあっているのかを理解しようとするアプローチは、氷山モデルと呼ばれている。海面上で見える出来事への適切な対応のためには、氷山の90%を占める海面の下の部分に着目して明らかにしなければならないからである。
また、システムの構造を理解しようとすると、システム自体が常に動いていることに留意する必要がある。時間の経過の中でシステムがどのように展開しているかを理解しないと、好ましくない事象の変化の原因を的確に理解することにはならない。このシステムのダイナミズム(動態性)を理解した上でどのように対応するのが効果的であるのかを考える必要がある。このシステムの動態性を理解するツールがシステムの持つフィードバック構造への着目である。システム思考においては、システムが常に変化し不安定な状況にある構造をシステムの持つ自己強化型ループとバランス型ループとの関係で捉えようとする。このような動態的関係のなかでシステムを理解することで、システムに介在する問題点を理解しやすくなり、対応策検討に役立てることができる。基本ループで現在のシステムの状況を見ようとすることは、図表-1のようなイメージとなる。
不確実性の高まりによる対応の留意点
既知リスクのアプロ―チと大きく異なる点は、予め予測して、対応策を準備して管理することから、新たな事態の展開のなかから想定外の事象が多く発生することを前提にモニタリングを強化し適応力を拡大する努力が不可欠になるということである。つまり、リスク構造が十分理解できていない未知リスクへの対応においては、現時点で自分たちが想定し理解している内容は不十分であり、今後想定外の事態が多く発生するという事実認識、つまり、不確実性を所与とした対応が必要となる。
将来対応におけるシナリオの数を増やす必要があろう。組織として経験したことのない事象を事前に多面的に検討することによって、組織としてのリスクリテラシーを高めることが想定外の事象への柔軟な対処を可能とする。同時に、現実に設定した複数のシナリオと一致しない兆候を早く察知するリスクセンシングの強化が事態への適応速度を速めることにつながることとなろう。
*1)学習する組織とは、環境変化に応じて継続的に知識を獲得し、自ら変化できる組織のことであり、ピーター・センゲが提唱し、学習する組織を支える要素（Five Disciplines）として、次の5つを提示している。①システム思考、②自己マスタリー、③メンタルモデル、④共有ビジョン、⑤チーム学習である。この中で、システム思考は「統合の核」とされている。詳しくは、ピーター・M・センゲ『学習する組織』枝廣淳子、小田理一郎、中小路佳代子訳、2011年、英治出版を参照いただきたい。
