1980(昭和55)年12月12日、日本海を発達しながら北東へ進んだ低気圧が、翌13日には北海道の北へ進み、大陸から日本列島へ強い寒気が押し寄せ、日本海側の各地で一斉に雪が降り始めた。この冬初めての本格的な降雪である。これが、翌1981(昭和56)年3月にかけての一連の大雪の始まりであり、後に「五六(ごーろく)豪雪」(通称)と呼ばれるようになった記録的豪雪の幕は切って落とされた。その後、年末から年始にかけて、立て続けに大雪が降って影響が深刻化し、鉄道の不通や運休、建物の倒壊、停電、雪崩の発生などが相次いだ。1月後半は降雪の勢いがやや緩んだが低温は続き、2月上旬と下旬には再び強い寒気が入って大雪が降り、豪雪の影響は3月初めにかけて続いた。結局、この冬の豪雪では、全国で103名が命を落とし、住宅被害は5819棟に及んだ。政府は、新潟県や福井県などの41市町村に災害救助法を適用して対応した。今回は、記録に残るこの豪雪について振り返る。
8つの寒波
気象庁の予報用語で「豪雪」とは、著しい災害が発生した顕著な大雪現象をいう。「発生した」と過去形で定義されており、現在起きている現象や、これから起きる現象に対して使う用語ではない。
では、気象庁が「豪雪」と認めた大雪現象が過去に幾つあるのかといえば、2つしかない。それらは、1963年の「昭和38年1月豪雪」(通称「三八(さんぱち)豪雪」と、2006年の「平成18年豪雪」であり、どちらも既に本連載で解説済みである(前者は2022年1月、後者は2023年1月)。もっとも、これは正式に名称を定めた豪雪が2つだけという意味であり、そのほかにも気象庁自身が「豪雪」と呼んでいる大雪事例は幾つかある。その1つが、今回のテーマとした「五六豪雪」なのである。
豪雪は単なる大雪とは異なり、降積雪量のほか、広域性や、持続性・反復性も要件となる。五六豪雪について、そのことを確かめてみる。図1は、五六豪雪の冬(1980~1981年冬季)の最深積雪の分布を示す。東北地方から北陸にかけての日本海側で広範囲に2メートルを超え、山間部では4メートルを超えている。福島県の奥只見や、上越国境に近い新潟県土樽(つちたる)では5メートルを超えた。気象台や旧測候所(現・特別地域気象観測所)の中で、五六豪雪の冬に観測された最深積雪がその地点における積雪深の極値(歴代1位の記録)となっている地点がある。それらは、敦賀(福井県、196センチメートル、1月15日)、高山(岐阜県、128センチメートル、1月8日)、山形(山形県、113センチメートル、1月8日)である。
図2は、五六豪雪の冬に石川県輪島で観測された上空500ヘクトパスカル面の気温の経過図である。輪島には気象庁の高層気象観測所があり、冬季には寒波の来襲を監視する重要な役割を担っている。500ヘクトパスカル面は気圧が地表の約半分になる高さで、対流圏を代表する気圧面である。1月の輪島で500ヘクトパスカル面は約5400メートルの高度に相当するが、寒波が来襲した時は5100メートルぐらいに低下する。図2では、摂氏マイナス35度以下の特に顕著な低温期間に陰影が施されている。
輪島上空の気温で見ると、五六豪雪をもたらした寒波は、12月中旬に第1波が来襲した後、下旬に強烈な第2波、1月上旬に第3波、中旬に第4波、下旬に第5波、2月上旬に第6波、中旬初めに第7波が襲い、2月末にこの冬最も低温の第8波に見舞われたことが分かる。気温で見ると最後の第8波が最も強烈だが、2月末は日本海の海面水温が低極を迎える頃であり、降雪量は多くならない。大雪の脅威に関しては、何と言っても冬季前半の寒波のほうが格段に威力を持っている。五六豪雪の場合は、12月中旬の第1波がかなりの大雪を降らせた後、12月下旬の第2波がより低温で1週間ほども続いて被害を深刻化させ、1月上旬の第3波が追い討ちをかけて豪雪を決定的なものにし、1月中旬の第4波がとどめを刺したと言える。
地球規模の一側面
五六豪雪をグローバルな視点から観察してみる。図3は、1981年1月の北半球月平均500ヘクトパスカル面高度とその平年偏差の分布を示している。図の中央が北極、下が極東域、上が大西洋である。黒実線は500ヘクトパスカル面の等高度線であり、高度の平年偏差が着色で示されている。風は等高度線に沿って吹く性質があるから、偏西風が北半球をぐるっと巡って吹いている様子がわかる。偏西風は緯度線に平行ではなく、南北にうねりながら吹いている。
図3で、偏西風が低緯度側にせり出している場所が3箇所見られる。それらは、太平洋、北米東岸、及び東欧であり、高度の平年偏差が青色になっている。つまり、それらの場所は、500ヘクトパスカル面高度が平年より低くなっている。500ヘクトパスカル面高度が平年より低いということは、そこが低温であることを示している。低温の空気は重いので、上空へ行くほど周囲より気圧が低くなるわけである。日本列島は、500ヘクトパスカル面高度が平年より低い領域の中にあり、寒気に支配されている。図3で橙色に着色された大西洋、北米西部および西シベリアは等高度線が極方向へ張り出しており、相対的に高温になっている。500ヘクトパスカル面の大気の流れがこのような状態のとき、地上ではシベリアの寒気団が持続的に日本列島へ流れ出し、日本海で雪雲が発達する。500ヘクトパスカル面が低温であるほど、雪雲の背が高くなり、降雪強度が強くなる。
以上述べた図3の特徴は、本連載で「三八豪雪」や「平成18年豪雪」について解説した特徴と共通している。すなわち、これは豪雪年の冬の偏西風の流れの典型的なパターンである。日本の豪雪は、地球規模の現象の一側面を示していると言える。
長岡における気象経過
豪雪に見舞われた地域の気象経過をもう少し調べてみる。ここからは、三八豪雪と比較しながら考察を進める。図4は、三八豪雪の冬(1962/63年)と五六豪雪の冬(1980/81年)について、新潟県長岡市における降雪の深さ(棒グラフ)と積雪の深さ(折れ線グラフ)の経過を表示している。黄土色で示された三八豪雪の冬は、年明けから積雪が増え始め、特に、1月3日、11日、22~25日、29日には30センチメートル以上の降雪があって積雪が急増した。1月30日の積雪深は318センチメートルに達した。その後も1日あたり10~20センチメートルの降雪が続き、3月半ばまで2メートル以上の積雪深を維持した。
これに対し、黒色で示された五六豪雪の冬は、立ち上がりが12月中旬で早かったうえに、12月下旬には27日に60センチメートル以上の降雪を観測するなどして積雪が急増し、大雪の混乱の中で新年を迎えた。その後も降雪は続き、1月10日から3日間は連日30~40センチメートルの降雪があり、21日にも30センチメートル以上の降雪があって、22日には積雪深が223センチメートルに達した。それをピークに積雪深は徐々に減少したが、3月上旬まで170センチメートル以上の積雪深を維持した。
結局、長岡の最深積雪で見れば三八豪雪のほうが多かったが、五六豪雪は立ち上がりが早く、湿り気を多く含んだ重い雪が年末年始にどっさり降って、建物や樹木などに大きなダメージを与えた。
雪害の形態
本連載の2021年1月「地域を麻痺させる豪雪」において、「災害耐性」ということを述べた。各種の気象現象(雨・風・雪など)が「災害」という形で地域社会を脅かし始めるのは、現象の強さ(雨量・風速・降雪量など)があるレベルを超えた時である。そのレベルのことを、筆者は「災害耐性」と呼んでいる。そのレベルは、現象ごと、地域ごとに異なり、また現象の推移に伴い変化する。
わが国の日本海側の各地は、冬季に雪が降るのは当たり前なので、多少の雪で災害に至ることはない。しかし、一定時間に多量の雪が降って地域の災害耐性を超えると、災害が発生し始める。たとえば、新潟県長岡市では、6時間降雪の深さが15センチメートルで災害のおそれがあり(大雪注意報基準)、35センチメートルで重大な災害のおそれがある(大雪警報基準)。しかし、これは、積雪の少ない(あるいは、まったくない)ところに新たに雪が降る場合のことであり、雪が何日も降り続いて除雪が行き届かないとか、除雪した雪が高く積み上げられてもう雪の置き場がないといった状況では、これより少ない降雪量でも地域社会は破綻をきたす。そして、一旦破綻をきたしてしまうと、地域社会が立ち直るのは容易でない。気象台の警報や注意報の基準は意味をなさなくなり、実態に即した柔軟な運用が必要になる。豪雪と呼ばれるような状況では、ほぼ確実にそうした状態に至る。
五六豪雪時の長岡地域について言えば、図4と図2から分かるように、12月中旬の第1波で30センチメートル程度の積雪があったことが、それに続く12月下旬の第2波の大雪に下駄を履かせる形になった。その結果、年末には積雪深が約1メートルとなり、地域の除雪能力の限界に達してしまった。年明け以降の大雪は、それに追い討ちをかける形になり、地域社会の混乱が拡大していった。三八豪雪時についても、図4の黄土色のグラフで、1月上旬と中旬の大雪があったからこそ、その後に襲ってきた1月下旬の顕著な大雪の影響がより深刻になったと言える。本連載の2022年1月「三八豪雪」で記述した急行「越路」の出来事は、そうした経過の中で起きたことである。
大雪による災害には種々の形態がある。雪の荷重による建物の損壊、樹木の折損、雪崩による人身や施設等への被害などは、雪が直接的に作用した結果としての災害である。これに対し、雪による鉄道・道路・航空交通の障害や、各種産業・情報・教育・文化への影響は、人間の行動を妨げ、社会活動を阻害して、地域社会全体に損失を与えるものである。栗山弘(1982)は、前者を第1種雪害、後者を第2種雪害と呼んだ。近年は後者のウエイトが大きくなりつつある。
最近は、被害が大きくなるのを避けるために、計画運休や予防的通行止めが行われるようになったが、そうした措置が執られること自体が災害であるともいえる。社会的インフラは地域社会を支える基盤であるから、その機能を意図的に縮小あるいは停止させることは、社会的損失を伴う。あくまでも、被害の拡大を回避するために必要最小限の措置にとどめるべきであって、責任逃れのための安易な機能停止は避けなければならない。そのためには、確からしい予測情報に基づき、適切なタイミングで、最適な規模の対策を執ることが求められる。
おわりに
筆者は五六豪雪の冬、気象庁の研修機関であり自分の母校でもある気象大学校(千葉県柏市)に2カ月余り「缶詰め」となり、中枢官署の予報官になるための研修を受けていた。関東平野では空っ風の吹きすさぶ冬晴れの日が続いたが、日本海側では記録的な大雪となっていた。当時の筆者の所属官署は札幌管区気象台であったが、雪の予報警報作業に日々奮闘する現場を離れ、自分だけ雪のない土地で冬を過ごすことは、職場の先輩や同僚たちに申し訳ない気がした。
五六豪雪は、日本海側の広い範囲に大きな影響があった。特筆に値することとして、当時の国鉄金沢鉄道管理局管内で、12月から3月までの旅客列車の約12%、貨物列車の約22%が運休したことを挙げておく。また、除雪作業中に屋根から転落したり、屋根からの落雪に巻き込まれたり、雪に覆われた側溝に誤って転落したりして、特に高齢者が命を落とす事故が相次ぎ、社会的問題になったことをも挙げておきたい。
参考文献
石瀬宗弘(1982):実況の対応から見た56豪雪と38豪雪の特徴.天気29,1044~1049.
国立防災科学技術センター(1982):昭和56年豪雪による北陸地方の災害調査報告.
栗山弘(1982):56年豪雪における人的被害の特徴.雪氷44,83~91.