1963（昭和38）年と言えば、異常気象の代表格とされる「三八（さんぱち）豪雪」のあった年だ。三八豪雪については、2022年1月に本連載でとりあげた。その豪雪が終わって迎えた春5月、西日本と東日本は長雨にたたられた。そして、この長雨の終わりが見えないまま、季節は梅雨に移行した。このため、梅雨がいつから始まったのかが判然としなかった。植物の生育期にあたるこの時期の長雨は農作物への影響が大きく、特に収穫期を控えた麦類は全滅に近い被害を受けた。
このとき、気象庁は、5月10日に「走り梅雨」の状態であることを認め、20日には「このまま、ずるずると梅雨に入る模様」と発表し、28日には「梅雨に入った」と発表した。しかし、事後検討の結果、この年の梅雨入りは、東海地方で5月4日頃、関東甲信地方で5月6日頃、中国地方で5月8日頃と判定された。いずれも、平年より１か月ほども早い梅雨入りとなった。また四国地方と近畿地方については、この年の梅雨入りをあえて特定しないこととした。今回は、こうした特異な梅雨について述べる。
卯の花腐し
梅雨（つゆ）は、「晩春から夏にかけて雨や曇りの日が多く現れる現象、またはその期間」と定義されている（気象庁の予報用語）。それ以外の時期にも雨や曇りの日が多く現れることがあり、春先に現れるものは「菜種（なたね）梅雨」、初冬に現れるものは「山茶花（さざんか）梅雨」などと、その頃に咲く花の名前を用いた風流な名称で呼ばれることもある。梅雨入り前の５月頃に現れる長雨は、「卯の花腐し（うのはなくたし）」と呼ばれる。ちょうどその頃に咲く卯（ウツギ）の花を腐らせるほどに降り続く雨という意味で、俳句の世界では夏の季語になっている。
1963年5月に現れた長雨は、まさに「卯の花腐し」であった。問題は、それがいつまでも続き、梅雨とつながってしまったことにある。「卯の花腐し」は、いったん終了して曇雨天が途切れるならば、「梅雨の走り」あるいは「走り梅雨」とみなされるが、はっきりとした途切れのないまま梅雨本番に入ってしまうと、「卯の花腐し」の期間をも梅雨とみなさざるを得なくなる。
図1に、東京における1956（昭和31）年から1997（平成9）年まで42年間の、5月の天候ダイヤグラムを掲げる。この資料では、5ミリメートル以上の降雨のあった日を「●」、1ミリメートル以上5ミリメートル未満の降雨のあった日を「・」で示し、それ以外の日は日平均雲量によって「くもり」「晴」「快晴」のいずれかに分類し、右上の凡例に示す記号で記入している。この中で、1963年の列に並んだ31個（31日分）の記号の配列を見せられて、梅雨の始まりが「5月6日頃」であると説明されても、すんなりと納得するのは難しいかもしれない。東京の天候経過だけで関東甲信地方の梅雨入りが決まるものではなく、また判定には気圧配置なども参考にされるが、かように梅雨の判定は悩ましいものがある。
図1の下に、筆者が簡単な表を付加した。「●・」欄に記入した数値は「●」と「・」の日数の合計値で、これは雨天日数（1ミリメートル以上の降雨のあった日数）を表している。その下の行には「晴」と「快晴」の合計値を記入しており、これは晴天日の日数を表している。「差」と表示した欄は、雨天日数から晴天日数を減じた数値であり、この値が正（＋）であれば月間の天候は雨天日が優勢であったことを示し、負（－）であれば晴天日が優勢であったことになる。この表の数値を見ると、1963年の特異性がよく分かる。図1に示した42年間では、1963年は、雨天日数が18日で最多、晴天日数が6日で最少、「差」は＋12で最大となっている。図1では、「差」が＋5以上の年を薄い緑で着色した。すなわち、雨天日が特に優勢であった年として、1963年のほか、1956（昭和31）年、1989（平成元）年、1976（昭和51）年を挙げることができる。これらの年は、農作物の生育が芳しくなかった。
梅雨期間の経年変化
図2に、関東甲信地方における梅雨期間の経年変化を示す。この図は、横軸に年をとり、縦軸に5月から8月上旬までの日付を下向きにとって、気象庁が決定し公表している1951年以降の梅雨の入り・明けの資料に基づき、各年の入り・明けの日をプロットして折れ線で結び、各年の梅雨期間を緑色の縦棒で表示したものである。気象庁が決定している梅雨の「入り・明け」は、「○月△日頃」と表現され、日付を限定したものではないが、図2は便宜上、「頃」にこだわらずに作図している。厳密には、梅雨期間は入りの日から明けの前日までをいうから、図中で緑色の縦棒は梅雨期間の日数より1日分長くなっている。
図2においても、1963年の梅雨の特異性がよく表れている。この年ほどに、梅雨が早く始まった年は、他にない。こうして見ると、昨年（2025年）の梅雨も、かなり特異であったことが分かる。関東甲信地方で昨年の梅雨は、5月22日に始まり、6月28日には明けてしまった。また、記録的な大冷夏であった1993（平成5）年は、7月28日に一旦梅雨明けの発表があったが、8月に入って梅雨の状態に戻ってしまい、結局梅雨明けは撤回されてしまった。これも特異な年であった。
梅雨の入り・明けの発表
図2によれば、どちらかと言えば、梅雨入りよりも梅雨明けの方が、折れ線のギザギザが目立っており、年々の変動が大きいと言えそうだ。筆者の経験から言えば、梅雨入りは天候ベースの明確な変化を伴わないことも多く、判断が難しかったように思う。これに対し、梅雨明けの方は、ドラスティックに起こる年もしばしばあり、時局の変化と言えば大げさだが、天候ベースの転換が比較的明瞭である。その変化の起こる時期が、年によってかなり異なり、関東甲信地方では、6月のうちに梅雨明けとなる年もあれば、8月にずれ込む年もある。
読者は、気象庁が行う梅雨の入り・明けの発表を、どのように受けとめておられるだろうか。筆者は気象庁で、気象に関わる多くの情報の作成・発表に携わってきたが、梅雨の入り・明けの発表は特殊な仕事で、独特の難しさがあった。最大の特徴は、季節の移行が完了していないのに、それが決定的であるかのように速報することである。これは、選挙の際に、開票率50パーセントの時点で「当選確実」を打つようなものだ（永沢、2001）。だから、当日までの実況経過だけでなく、当日以降の予想を加味して判断する必要があり、そこに見込み違いとなるリスクを抱えている。
梅雨の入り・明けの発表は、1950年代から行われてきた。もともと業務上の位置づけが明確でなく、部内で検討した結果を参考情報として報道機関に提供するものであったが、一般の人の関心が高くニュースバリューがあるため、報道機関はこれを大きく取り上げた。ところが1963年の特異な梅雨に遭遇して、気象庁の見込み違いに対する人々の不満と苦言の声は大きく、この業務はつまずいてしまった。気象庁は梅雨の入り・明けについて、部内での検討は従来どおり行うが、報道機関への発表は積極的には行わないとの方針を1963年の暮れに決定した。しかし、翌年の梅雨期になると、従来どおりの発表を報道機関から強く求められ、結局、非公式にでも発表を続けざるを得なくなってしまった。
筆者が気象庁に入庁した1970年代には、「お知らせ」という標題で梅雨の入り・明けが発表されていた。規定上は積極的に行わないことになっているので、苦肉の策としての発表であった。そのような状態が長年続く中で、筆者は1985（昭和60）年、気象庁本庁で週間予報係に配置換えされ、梅雨の入り・明けの発表を担当することになった。そこで、もはや非現実的になっている規定を廃し、むしろ積極的に、梅雨の入り・明けを正式の「気象情報」として発表するように制度を改めることを提案し、翌年にはその実現に漕ぎつけることができた。それ以降、「梅雨入り（明け）したとみられます」という、結果と予想を混在させたような表現が使われるようになったが、これは当時の天気相談所の予報官の発案によるものである。梅雨の入り・明けの発表が、予報的な要素を含むというニュアンスが、この表現に込められている。
梅雨の大気構図
ここで、本連載の2021年6月「伊那谷豪雨」の中で掲げた図を図3として再掲する。この図は、梅雨という現象の大気構図を表している。梅雨は東アジアだけに現れる現象だが、北半球規模の大気の流れが関係しており、チベット高原の存在が大きく関与していることが知られている。チベット高原は標高3500～5500メートルの巨大な山塊で、偏西風の流れを妨害する。北半球の春から夏に移行する過程で、偏西風の中でも風速の大きい部分（ジェット気流）がチベット高原によって分流を余儀なくされ、東アジアの大気下層に気流の収束域が形成される。これが梅雨前線にほかならない。梅雨の入り・明けを考えるときは、このような大気構図の形成（onset）、解消（offset）に着目することが大切である。
国内各地の梅雨入り・明けの平年日（表1）を見ると、梅雨が南から北へ移動する現象であるように見えるかもしれないが、それは梅雨現象の大気構図が現れている期間内の、東アジアにおける大気下層の収束域の位置が徐々に北へシフトする結果である。沖縄地方の梅雨入りは、梅雨前線が南から北上してくるのではなく、梅雨のonsetに伴って沖縄付近に梅雨前線が形成されるタイミングを示している。一方、東北地方の梅雨明けは、梅雨前線が北へ北上する結果である年もあるが、梅雨のoffsetに伴って梅雨前線が消えるタイミングであることも多い。その他の国内各地の梅雨入り・明けは、梅雨現象の大気構図が維持されている期間内での小変化に過ぎない。
1963年の各地の梅雨入り・明けを表2に掲げる。この年の梅雨入りは、東海、関東甲信、中国地方が5月上旬で突出して早く、奄美地方がこれに次いでいる。沖縄地方の梅雨入りは6月4日頃で、平年より大幅に遅れ、東北南部より遅かった。沖縄地方で梅雨入りが6月にずれ込んだ年としては、他に2018年（6月1日）があるだけであり、1963年は最晩記録となっている。この年の四国、近畿地方の梅雨入りが特定されなかったことは、既に述べた。梅雨明けのほうは、沖縄、奄美のほか、東海地方でも6月のうちに明けてしまい、その他の地方は7月中～下旬に明けた。
1963年の梅雨のこうした経過をどう見るか。表2に記入された日付だけを見ていたのでは分からないかもしれない。この年は、図3に示したような梅雨の大気構図が5月上旬にonsetした。例年と比べて特に早かったわけではないが、例年との違いは、東アジアの大気下層の収束域が北に偏って形成されたことである。このため、東・西日本の梅雨入りが、沖縄地方より早くなった。このようになったことの説明としては、太平洋高気圧が例年より強かったことを指摘することができる。梅雨の大気構図がonsetした後も、東アジアの大気下層の収束域の位置はあまり変わらず、沖縄地方の梅雨期間は記録的に短いものとなった。その後、7月には大気下層の収束域が徐々に北上しながら、下旬には梅雨の大気構図がoffsetし、日本列島の変則的な梅雨は終焉を迎えた。
おわりに
1963年の春から夏にかけて、東・西日本でみられた長雨による農作物の被害は、当時の被害額で986億円に達した。これは巨大な金額だ。長雨は、人命に関わるような風水害とは異なり、短期的にはほとんど問題にならないが、影響の継続時間が長く、被害地域が広域になる傾向があり、社会的影響という観点で見ると極めて大きなものがある。気象庁では、この種の災害を「長期緩慢災害」と呼んでいる。これに属するものとしては、長雨による農業被害のほか、冷害、干害、日照不足や高温による農業被害などがある。また、災害とは認識されないかもしれないが、冬期の長期間にわたる積雪や、春から夏にかけて北日本の太平洋側を連日覆う海霧などは、地域の経済活動や人々の気質にまでも影響を与えている可能性があり、決して侮れない問題であると筆者は考えている。
長期緩慢災害への対策を考える場合に必要とされる予測情報は、日々の天気予報や警報ではなく、1週間を超え、半月とか、1か月、3か月といった長期の天候予測で、気象庁が発表する情報では「季節予報」と呼ばれる分野である。昔は技術レベルが十分でなかったが、最近はこの分野の技術が大きく進歩し、予測情報の発表方法も工夫されている。「早期天候情報」、「2週間気温予報」といった新しい予測情報も提供されている。これらの情報の意味を正しく理解して適切に利用すれば、利用しない場合に比べ利得が上がる可能性がある。
参考文献
永沢義嗣（2001）：当選確実．気象No.531、日本気象協会．
