2021年5月末、100万人以上のフォロワーを持つ大坂なおみ選手のTwitterから、自身のメンタルヘルス問題について情報が発信されると、世界中に議論が巻き起こりました。彼女は、アスリートのメンタルヘルスを無視した記者会見で、心ない質問を許してはいけないと問題提起することに成功したのです。
メンタルヘルスの問題は、ストレスの多い現代社会にとってはとても重要な課題であるにも関わらず、問題の性質上、きちんと向き合えていない組織が多いように感じます。メンタルヘルスの問題は企業にとって非常に大きなリスクになっています。
2015年、大手広告代理店に勤務していた女性社員が過労による自殺した事件は、未だ記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。昨年2020年7月には三浦春馬さん（享年30歳）、9月に竹内結子さん（享年40歳）など、有名な芸能人の自殺が相次ぎ日本中に衝撃が走りました。また最近では、新型コロナウイルスの流行によりメンタルヘルスに問題を抱えている人が増加し、国内の自殺者の数は増加傾向にあります。
そんな中、厚生労働省の第13次労働災害防止計画（計画期間：2018～2022年度）では、「ストレスチェック結果を集団分析し、その結果を活用した事業場の割合を60％以上にする」ことが目標として掲げられています。今、社会全体としてメンタルヘルスのリスクを重く受け止めた、取り組みが求められているのです。
メンタルヘルスは社会問題でもある
今回の騒動は、大坂なおみ選手が5月30日に行われた全仏オープン1回戦で初戦突破を果たすも、会見を欠席したことで罰金1万5000ドル（約165万円）を課され、同月の31日には2回戦を棄権すると表明し、6月1日に2018年から長い間メンタルヘルス（精神の健康）上の問題があったと自身のSNSで明かしたという一連の経緯がありました。
ツアー大会では選手の会見は義務づけられており、正当とみなされる理由がない限り、拒否すれば罰金が科されます。記者会見を拒否し罰金を科せられた後に彼女を批判する声は多く、一連の騒動の最初は多くのメディアが「メディア対応も仕事」「競技への侮辱」などと批判的な報道をして、全仏の主催者も批判とともに、グランドスラムの出場停止の可能性があると散らつかせていました。
その後、彼女は自身のTwitterで「I have suffered long bouts of depression」などと、自分を守るために記者会見をしない方がいいと思った経緯や、テニスに集中するために必要だったと記者会見を拒否した理由を説明しました。
これを受けて一転、メディアを中心に彼女を擁護する同情論の報道が巻き起こります。
「なぜ最初からそれをすぐにオープンに言わないのか？」「後出しじゃんけん」という声も一部報道されましたが、スポーツ界からは同じテニスプレイヤーのセリーナ・ウイリアムズやジョコビッチ、F1王者のルイス・ハミルトンらから、彼女を応援する声が続々と上がります。メンタルヘルスに関して発信している彼女をサポートすることで、イメージが良くなる狙いがあると考えられる企業からは、スポンサーであるナイキ、マスターカード、タグ・ホイヤー、日清食品が支持を表明しました。
あるアプリ運営会社からは、罰金を代わりに支払いたいと申し出までありました。
ソーシャルメディアの影響も
現代社会では、ソーシャルメディアというツールにより、弱者の声が届きやすくなりました。ソーシャルメディアを通して、個人が自身の見解を世間にオープンにしたことが発端になり社会を動かしたムーブメントとして、2017年の終わりにかけてアメリカで巻き起こったMetoo運動が記憶に新しいと思います。
Metoo運動は、世の中の性暴力やセクハラの被害を受けてもそれまで沈黙していた被害の経験を「#MeToo」を付けて次々とネット上に書き込み、集団的に驚くべき数と勢いが、性暴力・セクハラがどれだけ社会にまん延しているのかを世の中に気付かせてくれました。
これまで声を挙げられなかった弱者にとって情報発信や行動ができる世の中になったことが、大きなうねりにつながったのだと感じます。メンタルヘルスの問題を当事者が声高に訴えることはこれまでははばかられてきました。今回、大坂なおみ選手が声を上げたことで、そうした意識が変わっていくことが考えられます。
日本国内では2020年6月、パワーハラスメントが精神障害の労災認定基準に追加されました。「パワハラ」によるメンタルヘルス問題は企業のリスクとしての重要度が増してきているのです。
今後このような世の中の動きは加速すると考えられます。従って、企業や団体として、大坂なおみ選手のようなソーシャルネイティブ世代の情報発信とコミュニケーションのやり方、多様性を認める価値観を理解すること、全従業員のメンタルヘルスのリスク管理などが早急に求められています。
また、ソーシャルメディアがメンタルヘルスに与える影響も大きく、企業側もそうした側面から従業員を守るという意識を持つ必要があります。実際に海外では複数のスポーツ競技団体が、選手などに向けられたネット上の誹謗（ひぼう）中傷への抗議として「ソーシャルメディア・ボイコット（TwitterやFacebookなどのSNS使用を凍結）」の措置をとっています。
国内では今年4月に、ネットの誹謗中傷により自殺した木村花さんの事件がきっかけで、世論の高まりを受け、「プロバイダ責任制限法」一部を改正する法律が成立しました。
次々に登場する危機により、ビジネスの有り様が大きく変わってきている状況の中で、私たちはこれらの世の中の潮流に取り残されないよう新たなリスクの内容を分析し、まだ自分たちが経験していないリスクを想定し、検証し続ける必要があります。現代社会においては、従業員のメンタルヘルスの問題もその一つです。
世界保健機関（WHO）によると、自殺者の97％には、うつ病などの気分障害や統合失調症、アルコール依存等の精神疾患が認められたといいます。つまり、そうした精神症状を把握し、適切に対処する事で自殺は防げるとも言えます。
職場環境改善には、労働者の心理的ストレスを軽減する効果、生産性を向上させる効果があることが分かっています。コロナの影響がまだまだ続く中、「3密」を回避しながらも自社の社員がつながりを感じ、バランス良く励まし合っていく環境を作ることがリスク軽減につながると考えます。
