専門家の発言であろうとも、金科玉条のごとく鵜呑みにすることに危険がともなうことをこれまで語ってきた。それは専門家の発言にいくつかのパターンがあり、それを前提とした然るべき思考がなされていないことで生じる。パターンは複数あるので、パターン別にその注意点を含めて論ずる。
パターンの一つは、専門家ゆえに表現の正確性にこだわり、一般にはかえって分かりにくく、誤解を招くことだ。分かりやすく説明するための表現上の嘘にならない程度の比喩的表現が不十分で、どうしても強調したいことが先走り、ていねいに表現すればするほど、一般人には誤解をともなうケースであろう。
このパターンの場合、本来であれば伝えるべきメディアが適切に解釈し表現するべきなのだが、その能力がないのか、意図的に都合よくセンセーショナルに切り取り表現するのか、どちらにしても論旨が曲がって伝わることが多い。
具体的な例として「8割おじさん」と称される京都大学の西浦博教授（発言自体は北海道大学教授時代のもの）が挙げられる。
最初に西浦教授の名誉のためにも断っておくが、教授の研究成果は感染症の数理モデル化等最先端の成果を誇り、実績豊富で優秀な研究者であることは疑いようがない。そして、一度、筆者の疑問、確認したいこと、見解を質問させていただく機会があったが、筆者のようなド素人の質問にもていねいに、かつ紳士的にお答えいただくなど、人間的にも尊敬に値する方である。
結局、言葉を切り取り、センセーショナルな発言としてメディアが利用した構造であり、ある意味、西浦教授もメディアの被害者と感じている。
「42万人死ぬ」発言の真意
「42万人死ぬ」は非常にセンセーショナルな響きである。この発言を聞き、その根拠となる論理を確認したく、当時北海道大学のホームページを確認し、いくつかの論文も拝読させていただいた。内容的には医学系の論文というより数学・統計・データ分析系の内容であり、微積分程度の知識があれば読める内容であった。
結論からいうと極めて単純、ある条件を元に数学的に計算したものである。実効再生産数にもとづき感染は拡大し、致死率にもとづいて死者が発生する。この感染拡大は集団免疫を獲得するまで拡大し、集団免疫と共に収束する。当時筆者も、この論理を元に、より簡易な計算をしてみたら近しい値が出ている。
しかし、これは「何もしなければ」が前提なのだ。それは事実上あり得ない設定であり、だから対策が必要だと訴えているのだ。専門家としてリスクを最悪シナリオで提示するのは至極当然のことだろう。
現実世界では、この「何もしなければ」は実現しない。危機を感じた個々人の行動は心理的に抑制されるだろうし、マスクや飛沫飛散防止、強制換気、行動規制に加え、個々人の手洗い、うがい、検温・血中酸素濃度測定などの健康管理は「やれることはやる」に働くので、42万人が死ぬことは決してなかったのだ。加えて、時系列で、ウイルスの変異やワクチン、治療薬の投入などの要素が変化することを忘れてはならない。
「人との接触の8割削減」発言の真意
前述のリスクに対応するために、西浦教授が訴えたのが「人との接触の8割削減」である。
この発言も奇想天外で、活動自体を8割も削減したら何もできないと拡大解釈され波紋を呼び、東京都知事によるロックダウン発言や戦後初の緊急事態宣言時に都心もゴーストタウン状態にまでなった。
では、この8割接触削減とは何を意味するのか。
ウイルスは感染者がキャリアとなり飛沫に含まれるかたちで飛散する。直接飛沫を浴びたり、付着したウイルスに接触したり、空気中にエアロゾルとして漂うウイルスを吸引することで人はウイルス曝露状態になる。まれに、飲み込んだウイルスが消化器官を通過した排泄物に含まれるウイルスに曝露するケースもある。つまり、どれも人の活動によってウイルス暴露が誘発されるので、この暴露機会を減少させるのが8割削減の意味である。
8割の根拠は、前出の「何もしなければ」を前提に、曝露の確率を8割削減すれば、感染は拡大せず収束させられるという数理計算による。
しかし、現実世界でこの確率を8割削減するのに行動を8割制限する必要はない。3次元の物理空間であれば、接触確率は距離の３乗に反比例するのであり、人間の行動が２次元の平面に限定されると仮定しても距離の２乗に反比例する。つまり、人との距離を通常より2.8倍程度にするだけで８割削減は達成できる。逆に行動を8割削減してしまえば、空間密度も低くなり、接触確率は限りなくゼロになるのだ。
加えて、マスク着用によって飛沫飛散量が5割程度は削減できるだろうデータも出ており、これを合わせれば距離は1.4倍程度で達成できるだろう。
もっと現実的に考えれば、距離の近接する満員電車等は会話を抑えることでの飛沫飛散抑制が必要、室内会議などはアクリル板での防御、飛沫のエアロゾル化に対して室内の換気が十分であれば、さらに曝露の確率は減少できる。ましてや室外空間においては、確率計算をすれば自明だが、曝露は極めてまれな現象になる。
従って、8割削減と考えると大仰に感じられるのだが、実質面でいえば我々がこの2年間対応してきた対策にて十分以上に８割削減は実現できていたのだ。
予測の結果
このように、世間から批判の的になった西浦教授の発言自体、学術的には間違っていないのだ。確かに現実社会での適合、そのために必要なパラメータ設定の前提が違っているだけであり、正直申し上げて、伝え方と同時に理解力も問題だろうと考えている。
元内閣官房参与の数量政策学者である高橋洋一氏は、独自の感染予測を発表されたことがある。これは同様の微分方程式を活用されたようで、かつ当時のワクチン接種率のファクターをパラメータとして加えたと聞いている。その時、西浦教授の予測も当然あった。
結果どうなったか。西浦教授モデルはパラメータ設定で最悪を志向しているため現実とは乖離し、高橋洋一氏の設定パラメータが現実に近い範囲だったのだろう、近しい結果となった。高橋洋一氏の予測もわずかなズレがあり、ネット空間ではハズレと揶揄する論もあったが、現実にはそうではない。中身を理解すれば分かる話なのだ。
このような事象は他にも多々ある。新型コロナリスク、ワクチンの効果・リスク、マスクの効果、検査の実態など、一般人が正確に理解しているとはとてもいえない状態であろう。専門家を含めて発信されている情報は玉石混交ではあるが、正確な判断が可能な情報も確実に発信されているのに、だ。
専門的で難しい領域まで踏み込む必要はない。単に客観的に事実を事実として、論理的に整合性があるのか思考するだけでよく、そのような論考も多く発信されている。いかに見極められるかだろう。
次回は専門家の発信が、ある意図を持ったものの場合、学術的に純粋な発信でなく目的ありきのパターンについて考察していきたい。
