リスク対策.comは、全国の会社員を対象に、熱中症対策に関するアンケート調査を実施した。その結果、73.4％もの人がこれからの暑い時期に熱中症対策をしようと考えているにもかかわらず、これまで熱中症対策をしてこなかった人が40.7%いることがわかった。また、50代や60代など熱中症に対するリスクが高くなっても、熱中症に対する危険度の認識は他の世代とほとんど変わらないことも明らかになった。調査は、2023年6月5日から12日にかけてインターネット上で行い、20歳以上65歳以下の会社員800人からの回答を得た。回答者の男女比は男性49％、女性51％で、年齢層は20代、30代、40代、50代、60代の各年代とも20％前後だった【表】。
（本調査は、兵庫県立大学教授の木村玲欧氏と関東学院大学准教授の大友章司氏の協力を得て実施しています）
主なポイント
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・7割以上が今後熱中症対策に取り組もうと考えているが、実際に対策をしてこなかった人は4割を超える。 |
※本文中のグラフの構成比は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない
4割近くが熱中症にかかったり、危険を感じた
これまでに熱中症の症状を経験したことがあるかとの質問に対しては、「熱中症にはかかったことがない」との回答が62.1％と最も多かったものの、「緊急搬送や医療機関で診断を受けたことがある」（6.5％）や「医療機関で診断を受けていないが熱中症にかかったことがある」（10.9％）との回答も少なくなかった。「危険を感じたことがある」（20.5％）を加えると、全体の4割近くが熱中症を経験したり、危険だと感じる状態を経験していることがわかった【グラフ１】。
これからの暑い季節に熱中症対策をしようと思うかとの質問については、「とてもそう思う」が36.1％、「ややそう思う」が37.3％で、計73.4％が何らかの対策を行おうと考えている【グラフ2】。
一方で、「これまでの暑い時期に、どの程度対策をしてきたか」との質問については、「いつもしてきた」が14.9％、「少しはしてきた」が44.4％で、対策をしてきた人は全体の6割未満となった【グラフ3】。本調査の監修にあたった関東学院大学准教授の大友章司氏は「ダイエットしようと思っても行動できないなど、動機と行動の乖離の現象として考えられる。人は、やりたいという動機を持っていても面倒だとか、それまでの習慣が障害となって行動に結びつけることができない。実際に行動している人を見ると、熱中症を経験している人などであり、熱中症が自分にも起こるリスクとして捉えることが重要である」とコメントしている。
「過去にどのような熱中症の症状を経験したか」との質問の回答とクロス分析をすると、過去に熱中症を経験したり、危険だと思う経験をしている人の方が、熱中症を経験していない人に比べて対策をしている傾向も浮かび上がった【グラフ4】。
熱中症になる危険性の認識
50代、60代もほぼ変わらず
「自分自身が熱中症になる危険性をどの程度感じているか」との質問については、「強く感じている」が8.8％、「ある程度感じていない」が44.1％で5割強が危険性を感じていると回答した【グラフ5】。ただし、年代別では特に顕著な差が見られなかった【グラフ6】。
本調査の監修にあたった兵庫県立大学教授の木村玲欧氏は「約半数の人が熱中症の危険性を感じているが、年代別に見ると、20代も60代も熱中症に関しては同じぐらいの危機意識しかもっていない。50代、60代と高齢になるにしたがって、熱中症の危険性が増すことを考えると、年代の高い層に対する熱中症の危険性の周知と、熱中症対策の推進が重要だと考えられる」と話している。
「対処方法を知っている」は7割弱
環境省の熱中症環境保健マニュアルによると、熱中症が疑われる状態になった場合は、涼しい場所へ避難するとともに、重症の場合は、救急車を呼ぶことはもとより、現場ですぐに体を冷やし始めることが重要とされている。水分や塩分の補給も必要になる。調査では、熱中症になった際の対処方法を知っているかを質問。その結果、「具体的に知っている」（10％）、「何となく知っている」（56.6％）を合わせると66.6％が対処方法を知っていると回答した【グラフ7】。ただし、「あまりわからない」（28％）、「ほとんどわからない」（5.4％）との回答も少なくはなく、今後もより一層、熱中症の対処方法などを教育していくことが求められる。
マスク着用と熱中症対策
調査ではまた、熱中症対策と感染対策としてのマスク着用についても質問した。その結果、「周囲の多くの人がマスクをしているか」との設問については、「非常にそう思う」（22.6％）、「ややそう思う」（44.1％）を足すと66.7％が「そう思う」と回答。「マスクはこれからもし続けるつもりか」についても49.1%と約半数が「そう思う」と回答した。さらに、「暑くても感染対策でマスクは着用するか」については40.2％が「そう思う」と回答した【グラフ8】。兵庫県立大学教授の木村氏は「7割近くの人が、『周囲の多くの人がマスクをしている』と回答し、そのこともあってか、一種の同調性バイアスにより、半数程度の人が『マスクはこれからもし続けるつもりだ』と回答している。さらに、『暑くても感染症対策でマスクは着用する』という人が４割程度いるが、熱中症対策からすると、危険な行為になる可能性がある。“暑いときにはマスクを外す”という行動様式を徹底させていく必要がある」と話している。
職場での啓発は不十分
企業などの職場において、熱中症対策はどの程度呼び掛けられているのか。「熱中症対策について職場ではどのように周知されているか」との質問では、「チラシやポスターが貼られている」が18.9％で最も高く、次いで「会議や朝礼などで周知されている」（17％）、「上司等から口頭で周知されている」（15.9％）、「社内報や一斉メールで周知されている」（13.8％）の順となり、20％を超える啓発方法はなかった。一方で「あてはまるものがない」との回答は55.3％にのぼり、多くの職場において、対策がまったく呼び掛けられていない状況が浮かび上がった【グラフ9】。
厚生労働省では、「職場における熱中症予防情報」の特設サイトで、熱中症予防や対策に役立つさまざまな情報を発信するとともに、「職場における熱中症予防対策マニュアル」も策定している。環境省でも、熱中症環境保健マニュアルなどわかりやすい普及啓発資料を公表しており、こうした一層の活用が望まれる。
来年度からの新制度の理解半ば
特別警戒アラートやクーリングシェルター
政府では、熱中症対策を強化するため、来年夏から、現状の「熱中症警戒アラート」に加え、さらに深刻な健康被害が予想される場合に「熱中症特別警戒アラート」を新たに発表することにしている。また、これに合わせ、自治体が事前に公共施設や民間施設を対象に冷房が効いた部屋を「クーリングシェルター」として指定し、特別警戒アラートが発表された場合には、シェルターを開放する。
調査では、これらの「熱中症特別警戒アラート」や「クーリングシェルター」を知っているかについても質問。その結果、熱中症特別警戒アラートについては、「内容まで知っている」（14.6％）「言葉だけ知っている」（62.7％）が7割以上になったのに対し、クーリングシェルターについては「内容まで知っている」（7.2％）、「言葉だけ知っている」（29.3％）を足しても4割にも達せず、来年から始まる同じ制度であるにも関わらず、理解面においては大きな差がでた【グラフ10】。おそらく熱中症特別警戒アラートについては、多くの人が現状の「熱中症警戒アラート」と混同して理解している可能性がある。
グッズは、昔ながらの「飲料水」「うちわ」「帽子」が三種の神器
最後に熱中症対策として持っている、あるいは日頃使っているグッズについて質問した。結果、最も多かったのは飲料水（54.3％）、次いで、うちわ／扇子（50.3％）、帽子（45.5％）と続いた。街中で多くみられるハンディファンは20.5％、ネックファンは9.4％、熱中症対策用の塩飴は19.4％だった【グラフ1】。
熱中症対策のグッズとしては、AIを用いたウェアラブルデバイスも登場している。装着者の「脈拍情報」「位置情報」を環境温度センサーとともに把握し、危険が高まるとアラートを鳴らしたり管理者に知らせるといった機能もある。今後はこうした最新のテクノロジーも取り入れながら企業として効果的な対策に取り組んでいくことが求められる。
