自己の利益優先から負のスパイラルに陥り発言がエスカレートするケース(写真:写真AC)

今回は専門家の発信がある意図を持っているケース、学術的に純粋な発信ではなく別の目的ありきのパターンについて考察すると予告した。このケースは、ある意味、悪意ある行為である可能性があるので最も注意すべきであろう。

「悪意」というといささか表現としては行き過ぎの感もあるが、自己の利益を優先することで、最初は控えめなバイアスだったかもしれない発言を否定できず、徐々に負のスパイラルに陥り、エスカレートして抜き差しならない状態になることは容易に想像できる。最初は「悪意」でなくとも、明らかに論理性を欠く強弁が生まれてしまった時点で「悪意」と表現するに相応しいと思えるのだ。

意図に添わない専門家は登用されない

地上波メディアが登用しない専門家の具体例を挙げよう。

煽る発言に終始する専門家が出演機会を得られるメディアとの相互依存(写真:写真AC)

コロナ禍において、専門家の意見はさまざまであった。しかし現実社会は、インフォデミックといわれるほどの状態に陥ったように、電波系メディアで発信する専門家の評論は総じて危機感を煽る一色に染まっていたといっても過言ではないだろう。この構造は、煽り報道で視聴率を稼ぐというメディア側の意図に合わせて、煽る発言に終始する発言者がメディアに出演する機会を得られる相互依存のかたちだ。

その事実を裏付ける実例として、論理的に是々非々の解説を繰り返す元厚生労働省医系技官の木村盛世女史は、当初こそ電波系メディアの出演はあったが、その後ほとんど出演していない。木村女史の発言の論理性は、落語家の立川志らく師匠の華麗な転身でも証明されている。

志らく師匠は、最初はコロナ煽りの発言をメディアで繰り返していたが、あるラジオ番組で木村女史と共演して以来、考えを根本的に改め、その後の発言が論理的になったことは有名である。強行で感情的な思考を持っていた人物を目覚めさせるほど論理的な専門家は地上波メディアへの出演が難しいのだ。

 

地上波メディアが登用しない専門家

ほかにも、必要以上の煽り報道に異議を唱えた専門家、医療関係者は多数存在する。

コロナの臨床で、尼崎の長尾和宏医師の功績は絶大だったのではないかと思われる。同氏は、臨床医としてコロナ対応を在宅診療でも進め、早期診療・早期治療を目指し、重症化抑止で相当な実績を誇っている。

この実績は、本来であれば医療業界で水平展開するべきだろう。しかし、メディアはほとんど取り上げず、早期診療できずに重症化し医療崩壊につながってしまう事態ばかりを危機感たっぷりに報道し、その解決策は国民の自粛ばかりが叫ばれた。

意図に添わない発言は取り上げられない(写真:写真AC)

京都大学ウイルス・再生医科学研究所准教授の宮沢孝幸氏も挙げたい。同氏はウイルス学の常識を元に新型コロナウイルスを解き明かし、多くの専門家を「新型コロナウイルスの真の姿」を見ないで恐怖を煽る存在として批判を繰り返した。ウイルス学者といえどもミクロの現象を追い続けると、マクロな感染現象に理解が及ばなくなると説明した。

実際に感染が起きるに必要なウイルス量をおよそ1万個と動物実験などから導き、宿巣との共生関係の事実から、病原性が高ければウイルスも絶えてしまう自然現象も解き明かしている。

つまり、変異して宿巣との共生関係を強くする方向に向かうのがウイルスの性状であり、病原性は基本的に低下するのが自然現象である。たとえ病原性が高まっても直ぐに絶えるからだ。もちろん突然変異もあるが、それは動物を宿巣とするウイルスが変異して人間に対する感染性を獲得するなどのケースであって、新型コロナの範囲の変異とは意味が異なる。

このような内容を論説する同氏の著作物はAmazonで一時期トップランキングするほど売れていた。にもかかわらず、メディアでの露出はほとんどない。メディアでは「変異が怖い」「感染力が高まった」「毒性も高まった可能性がある」と煽り続けていた。

 

専門家ビジネスとしての利権構造化

次の事象として、検査に関して語る必要がある。PCR検査の必要性を多くの専門家は語るが、そもそも検査とは何のために行うのか。

検査は、確定診断として病気を特定し、治療方針を定めるために行うものだ。日本の医療はかねてより肺炎治療を重点課題としており、PCR検査能力の乏しかった当初でも、CT検査による確定診断で診療実績は諸外国に対し抜きん出ていた。日本の肺炎治療は最先端であり、PCRなど必要としなかったのが現実だった。

隔離のための検査という考えもあるだろうが、それでも検査対象者は有症状者と一部の検疫に限定するべきではないのか。隔離のための全員検査が非現実的で弊害が大きいことは上海ロックダウンが世界に知らしめただろう。

つまり、検査対象になった時点で隔離対象でないと意味がない。無症状者が感染力のあるウイルス量を発散する確率は低く(従来株で発症前3日前まで、オミクロン株ではほぼゼロ)リスク受容しても問題ないといっても過言ではないだろう。

それでもメディアの専門家は、PCR検査が優秀で、他の検査と比較して精度が高く、PCR検査を推奨し続けた。今まで、町医者での抗原検査だったことを考えれば自己否定にも近いことを何の反省の弁もなく発信していたのだ。なぜこのようなことが起こるのか、邪推せざるを得ない。

メディアでの発言がビジネスを強化するケースは許容範囲?(写真:写真AC)

PCR検査の必要性をことさら声高に伝える専門家が、検査体制に投資し、検査ビジネスを強化しているケースが現実に存在する。客観的に見てステルスマーケティングの疑いすらある。これは諸外国では違法とすることが多く、日本では違法性はないかもしれないが、道義上の問題性はあるだろう。

コロナ禍が始まり、専門家が芸能事務所に所属、マネジメント契約でギャラアップしてレギュラー出演するケースもよく聞く。個々のビジネスだからそれ自体は否定しないが、そこで非論理的な煽りに終始するのなら、専門家の看板を降ろすべきではないのだろうか。少なくとも過去の発言との整合性や、現実に発生している事象の説明に破綻をきたした時点で、訂正、謝罪してから言及するのが専門家の本来の姿勢ではないのだろうか。

専門家の発言の信頼性は自ら見極めなければならない(写真:写真AC)

メディア出演の専門家から、感染拡大や沈静化のメカニズムはいまだ語られていない。マスクやワクチンの効用、弊害も同様だ。尺に限りのある世界で、専門性を元にした説明は困難だろうが、それを実現しなければ本来の専門家としての価値はない。むしろメディアの意向を理解して自身のビジネスに利用することもあるのではないか。

すべてのメディア出演の専門家がそうとは言わないが、そこは我々自身が見極めなければならない。したがって、メディアでの専門家の発信を金科玉条のごとく妄信するのは危険である。情報の受け側が誤った認識に陥らないように、自己防衛の情報力を身に付けるのは、今や現代人の必須事項であろう。

書物やネット情報には幅広い論が存在する。それらを広く取得し、自分自身での思考分析を心がけることで、判断する能力を高める必要があるのだ。