多指向性を許容しない同調圧力
「ワールドカップサッカーが全世界で盛り上がっている」ともっぱら表現されるが、実態は全員が観戦しているわけではないことは自明である。しかし、スタジアム内外、パブリックビューイング、スポーツバーなどでの盛り上がりや大金星をあげた後の渋谷での騒動が報道されると、あたかも日本国民全員が注目しているかのように錯覚することもある。
そのような空気感の中、斜に構えた「日本代表の応援を強制されたくない」という僻みに近い発信も多数見受けられた。決して応援の強制など行われていないが、周囲の空気感で盛り上がりを感じると、そこに同調しなければならないという目に見えない圧力を感じるのだろうか。
同調圧力による脅迫観念であれば、日本では非常に強いとされる環境要因であり、長短あるだろうが、そのこと自体を認識するべきである。この空気感はメディアやネット空間のSNSなどで拡散し、拡散するがゆえにメディアが商業主義に則りさらに拡散して熱を帯びる。にわかファンが生まれるのもこの構造である。その環境下で取り残された人たちが疎外感を感じ、嫉妬的な感情で思わずマイナスの発言をしてしまう感情が働くのだろう。
本来であれば、個人の趣味嗜好は多様であり、自由であると同時に他に対しても許容するのが当然なので、自身の趣味嗜好と異なる内容で世間が盛り上がっていても、我関せず、ある意味鈍感でいるのが多様性に対して寛容な姿勢なのだが、人としての弱さでマイナス発信をしてしまうのは、ある意味情状酌量の余地はあるかもしれない。
質が悪いのは、この状況を悪用するかのように、政治的発信を目的として、被害者・弱者であるかのごときを演出した扇動や逆炎上商法的な発信も見受けられることだろう。この違いを見極め、情報として是々非々で向き合う必要がある。
スポーツとビジネスが結びつくことの是非
スポーツとは競技する側のアスリート視点と同様に、趣味の領域で競技を楽しむ視点、そして同様に趣味として観戦し応援する視点の3つの視点がある。これは文芸や演芸、文学などの文科系分野でもまったく同じ構造なのであり、多様な文化の一分類なのだ。
後者の２点は趣味として、心身の健康に役立つものであることは疑いようがないだろう。企業でもレクリエーションの一環としてスポーツの参加や観戦を推進するのは、健康経営に役立つのだ。またトップアスリートとの契約や支援を行うことで宣伝広告効果をもたらし、従業員に対する応援や観戦機会の提供、一体感の醸成などに役立てる企業も少なくない。
この3要素が成立するには、競技環境の充実や用具などのコスト合理性が整う必要があり、トップアスリートの活躍、強化は不可欠な要素となる。
サッカーは世界中に広がるメジャースポーツの一つだが、日本において昔からメジャーであったわけではない。Jリーグを立ち上げ、地域密着型のサポート体制を構築し、応援と観戦を一体化、トップアスリートによるジュニア指導などで競技人口拡大を図り、その結果としてトップチームが強化され、コンテンツとしての価値も高まり、さらなる普及につながる好循環を生み出した。
これはビジネスとしての循環構造なのである。最近、スポーツビジネスに対して金まみれで純粋な競技環境でなくなっているとの批判意見も見受けられるが、コンテンツとしての価値が高まらない限り、その競技の普及は難しいのが現実だ。つまりビジネスとしてコンテンツ価値を高めることはスポーツ普及・強化に必要不可欠な要素なのだ。
そういう意味でマイナースポーツの場合、普及・強化が難しく、コンテンツ価値が高まらない状況で、競技者は大変な苦労を強いられる。五輪において開催国のマイナー種目を取り入れるのは、スポーツ界全体の活性化のために、マイナースポーツの普及を目指す今現在最大の方法となっているからだ。五輪の力を忘れてはならない。
確かに東京五輪において不正談合などの問題も発生しており、違法行為には厳しく対処するべきであるが、だからといってスポーツビジネスそのものを否定するものではないことを理解するべきであろう。
自分自身が興味のないところに金が使われるなどと忌避する声も一部からは聞こえるが、社会全体で見て必要な経済活動でもあることを理解してほしい。
それはスポーツに限らず、演劇や美術鑑賞、読書、音楽も同様だ。それぞれ個人が趣味として楽しむためには、それぞれの演者、作者というプロの存在なくしては成立しない。そこには興行というビジネスとしての循環がある。スポーツに興味がなくとも他に趣味は持っているだろうから、自分と異なる趣味嗜好を否定するような言動は慎むべきなのは当然なのだ。
アスリートによる政治行動の是非
スポーツの世界において、ルールは絶対である。スポーツ系の協会が定めるルールも同様である。その中で代表的なのが、競技活動において政治的主義主張を持ち込まないことだ。しかし、このルールはおうおうにして破られ、問題になることも多い。日本に対するものでよく知られているのが、韓国による旭日旗批判である。
そして今年のワールドカップサッカーカタール大会において、日本戦でドイツチームが口を抑える行動を見せたのも、イスラム人権問題に対する抗議を抑制されたことに対するものである。他にも多数あるだろう。
大手新聞紙上で、アスリートによる政治的行動はグローバルスタンダードであり、日本が世界の潮流から遅れているとの見解が示され、アスリートによる政治的行動を推し進める役割をメディアが担うべきとの主旨の記事を目にしたことがある。果たしてどうなのだろう。
確かにアスリートも人間であり、人として個々に政治的な主義主張もあるだろう。思想信条もそれぞれである。その想いの強弱もあるだろう。したがって、個人として競技外で意見発信をすることに何も問題はない。しかし、競技の場においてそれを行うのは意味が違う。
純粋に競技を楽しむ観衆に対して自身のプレー、チームとしての戦いを見せることがプロフェッショナルとしての務めであり、政治的発言を発信するために与えられた環境ではない。ましてや、それを禁ずるルールが存在するのだから、ルールに従うのはアスリートとしては当然でなければならない。
どれだけ政治的主張に大義名分があろうとも、ルールを無視してよい正義などあり得ないのだ。
ワールドカップサッカーに集まる各国の政治的背景、主義主張は国家レベルで多種多様であり、何が正義かの論議は難しいだろう。また、それを論議する場でもなく、その違いを乗り越えて集まった代表同士の戦いなのだ。主義主張の発信をしたいなら別の場で行うべきで、自己正義を絶対化せず、多様性を認識して、純粋に競技を行うべきだろう。
次回以降、それでも起きる場外乱戦、日本の立ち位置、コンテンツとメディアの新たな関係などに関して触れていきたい。
