専門家と称する人たちが報道に解説を加えるようになって久しい。思い起こせば、湾岸戦争からだろうか。素人が理解しにくく、アナウンサーも伝えられない軍事情報を、専門家と称する人物が出演し、武器や作戦などを解説することから始まったように記憶している。
昨今では、ありとあらゆる事案に対して「専門家によりますと」と、もっともらしく解説する報道が主流となっている。では、ここでいう専門家の実態とはどのようなものだろう。その言説は普遍の真実として信用するに値するのだろうか。
報道で解説する専門家とは
単刀直入に結論からいうと、メディアに出演する専門家は、メディアが伝えたい情報を発信する役割を担っているに過ぎず、肩書で箔を付けているだけだ。従って、メディアの意向に沿わない意見を持つ専門家は呼ばれない。
基本原則からいうと、一つの事案に対してすべての専門家が同じ見解を持っているわけではない。普通に考えて、さまざまな学説や異論があって進歩があるのだから、同じ意見に統一されていることはあり得ないと分かるはずだ。つまり、ある専門家の発言、解説は一学説、一意見でしかなく、普遍の情報ではあり得ない。
自然科学分野ならば、ある程度の普遍情報は存在する。それでも、人類が知っている真理は大砂浜の中の砂一粒に過ぎないという例えのように、専門家の語る情報がすべて正しいと考えるのは奢りに等しい勘違いだろう。ノーベル医学・生理学賞受賞の本庶佑先生も「（科学誌の）ネイチャーやサイエンスに出ているものの9割は嘘で、10年経ったら残って1割」と語っている。自然科学分野の論文ですらその程度なのだ。
ましてや社会科学的領域においては、何が正しくて何が間違っているのか、正解のない世界であり、個々の思想信条の影響を受け、主義主張の異なる学説が存在するのは当然である。
しかし、メディア報道で発信される「専門家によりますと」による情報は、ほぼ整然と一つの方向に整った情報であると感じないだろうか。本来ならば多様な意見が発信され、意見が戦わされるはずなのだが。
それはコロナ禍における煽り報道で露骨になり、ネット言論空間の進展で広く世間に知れ渡ることになった。
報道において専門家の意見が一方向に偏る原因はいくつかあり得るだろう。専門家の中での派閥の論理で、主流派が他派の発信を妨げている力の論理が一つだ。だが、何といっても報道側が恣意的意向で論者を選ぶ、同様に事前打ち合わせで方向性を指示している、それらが主要因ではないだろうか。
そして最近では、専門家と称して単なるジャーナリストが見解を語るケースも増えている。それを専門家といってよいか、疑問に感じているのは筆者だけではないだろう。
スペシャリストとゼネラリストのせめぎ合い
専門領域を深く追求する人物をスペシャリストと称し、逆に広範な領域に浅いかもしれないが知識と経験を持ち、それらをつなげて考察できる人物をゼネラリストと呼ぶ。この両方の要素を兼ね備えた人物は万能選手なのだが、そのような人間はそう世の中にはいない。
従って、専門領域を専門性を背景に語るのは、本来スペシャリストである、しかし、専門性が高ければ高いほど、知識の乏しい一般人に対して分かり易く説明することは困難だ。本当のスペシャリストにそのような説明能力は必要がなく、それよりも狭い分野に尖ることが求められる。
それゆえ、一般人に分かり易く説明するのはむしろゼネラリストの役割だ。ゼネラリストが、複数のスペシャリストの説を対比しながら、確実に立証できる事実と、想定される仮説、可能性として考えられる仮説などを明確に分けて解説するべきなのだ。
コロナ脳と揶揄される世論、空気感が感情的に醸成されたのも、メディアが余りにも感染症のリスクを語る専門家を重用し過ぎ、不安を煽った結果であろう。いや、視聴率を稼ぐ目的のために専門家を都合よく利用した結果というべきかもしれない。
感染症の専門家の立場であれば、感染ゼロを目指す論調になるのはある意味当然である。たとえ致死率が下がっても重症化は可能性があるといい、重症化率が下がっても後遺症があるという。無症状が多いとなれば、既往症のハイリスク者に感染させるリスクがあると、常にリスクを挙げる。専門家視点で注意喚起したい意識が働き、素人が安易に考えるべきではないと、リスク発生確率の大小関係なくゼロリスク思考で語り続ける構造がつくられる。
本来メディアは公正で正確な情報の伝達、多様な意見の存在を知らしめる役割を持つが、実際は役割の前に視聴率優先、商業至上主義が出た結果だろう。木村盛世医師が自身の著書で暴露しているが、コロナ禍の当初、ワイドショーのディレクターに『このネタはまだまだ続きますよ、ガンガン煽っていきましょう』という主旨のことをいわれたらしい。木村医師は異論を発するためだろうか、その後、ほとんど地上波系メディアに呼ばれていない。
このように現状のメディアは、一般国民が知るべき多様な情報を提供するのではなく、視聴率を稼げるネタを提供し続ける。危機を煽れば不安に感じ、藁をもつかむように番組から離れられなくなることを狙っているとしかいいようがない。
メディアの情報に浸った結果、専門家がいっているのだからド素人は黙っていろ、という論調で発信する人も多い。それこそ専門家の特性と限界を分かっていないだけであり、情報弱者に一直線になる危険性が高いだろう。
情報弱者にならないためには
しかし、メディアの問題性を個々人や個々の企業が憂いても改善はできない。自分の力で現状変更が可能なら大いに悩む必要があるだろうが、そうでない限り、そのような現実に対しては第一に自己防衛を考えるべきだ。もちろん、視聴者の意見や世論を動かす言論の発信も長い目で改善に向かう大きな力になるが、まず真っ先に必要なのが自己防衛なのだ。
メディアは公正で正確な情報の伝達、多様な意見交換の場の提供、権力の乱用に対する監視・警告といった役割を期待されている、という幻想をまずは疑ってかかり、テレビニュースで喋っているから、専門家の言葉だから間違いはないと妄信することをまずはやめるべきであろう。
ただし、ここが重要なのだが、専門家は一部の悪質な活動家まがいの人物を除けば、基本的には流石に嘘をいっているわけではないのも事実だ。ある一つの意見に過ぎないことを受け手側が認識し、金科玉条のごとく無条件に受け入れるのではなく、俯瞰的に他の情報の可能性も探って、全体像として把握するべきなのだ。
コロナ禍でいえば、コロナの感染リスクの観点だけでなく、縦軸として他の疾病リスクとの公平なリスク比較評価、横軸では経済や社会生活上の精神性など、背反する条件も公平に評価するなど、多角的な見方が必要なのだ。
次回以降、具体的に専門家発信情報を掘り下げて検証していこうと思う。
