ここにきてマスクに対する議論が活発になってきた。しかしその中身を見ると、絶対正義と絶対悪に2極化した実り乏しい誹謗中傷に近いものが多く、建設的な議論とは思えないのが実態である。
2022年3月に開催されたG7、NATOの映像を見て世界の変容を痛感された方は少なくないだろう。世界ではもうノーマスク、密集・密着OKなのである。岸田首相は現地ではノーマスク、帰国すればマスク着用という不可思議な構造が露わになってきた。
この構造が適切に日本国内で議論した結論であれば、世界との違いを云々する必要はないだろうが、感情論に支配された結果だから問題なのだ。
巷のマスク論議に決定的に欠落しているのが、目的・効果論である。「いや、そんなことはない、感染抑止効果だ」という方は多いかもしれないが、その時点で非論理思考であることに気付かねばならないだろう。論理的に評価するなら、感染しない効果と感染させない効果を明確に分けて検討しなければ不毛なのだ。
受動的感染リスク 感染しないためにマスクは有用か？
まずは感染しない効果、受動的なリスクに関して考えよう。
ダイヤモンド・プリンセス号の事案を思い出していただきたい。厚労省や内閣官房の職員も感染している。一方で、自衛隊隊員の感染は確認されていない。何が違うのだろうか。
この事案は、マスクや防護服は万能ではなく、その運用次第で根本的に異なった結果になる証だろう。考えてみてほしい。コロナ禍以前のマスクに対する専門家の忠告では、着脱時に表面を触らず、紐だけに接触して外し、ビニール袋などに慎重に入れて廃棄する必要性が声高に叫ばれていた。もちろん、装着時に隙間がないようにすることも。
このルールを守るためには、いったん装着したマスクを外した瞬間、廃棄（あるいは洗浄）、交換が前提となることは自明だ。
現在のマスク着用の社会的ルールは「外出時は装着」だ。つまり、長時間の装着を余儀なくされている。その間に複数回の脱着行為が発生、いやそれ以前に、マスクのズレを修正し直す行為の回数はもっと多いだろう。
マスクをすれば安心だという人は、マスクがウイルスをブロックしてくれていると考えているのだろう。ということは、マスク表面にはウイルスが存在していると考えているのではないのか。そのマスクに、1日の中で何回接触しているかを考えてみてほしい。
前ページで述べたような厳密なマスクの運用は、極めて難しいだろう。しかし、厳密な運用でなければ効果は薄い。だからリスクの高い空間に入る時に、短時間、厳密な運用を実施するのが効果を発揮する唯一の運用である。1日中の運用などできるはずがない。
マスクを着けて感染するリスクを抑止していると感じているのは、単に感染リスクの低い空間にいるに過ぎないと考えるのが妥当だろう。
能動的感染リスク 他人に感染させるリスクを考える
社会的に全員マスクが叫ばれる根本は、他人に感染させるリスクを低減する視点からだろう。つまり、全員感染しているという前提で、他人に迷惑をかけないという日本的美徳に支えられ定着しているのだ。しかし、だからこそ同調圧力という感情的な強制論もはびこる。
では、実際に感染させるリスクを、マスクはどれほど低減できているのだろうか？
スーパーコンピューター富岳によるマスクの効果が一般的に知られている。ただし、富岳が効果ありといっているから科学的だと妄信する思考回路には、よほど注意すべきだ。なぜなら、富岳が示しているのはマスクのフィルター効果面と飛沫の空間密度のシミュレーションに過ぎないからだ。
確かに、飛沫飛散を抑える効果は期待できる。不織布マスクが最もフィルター性能が高い結果にもなる。しかし注意深く見ると、フィルター性能の高さは物理的な飛沫飛散圧力をマスクで遮り、隙間から飛沫が噴出するリスクを高めている。これは、フィルター性能と隙間噴出の相殺で実質的な効果としてはマスクの材質による違いはそれほど大きくないことを物語っている。「ならば隙間をなくせばよい」といっても、前述のように、全員感染前提の1日装着では実現性が怪しい。
そのように考えると、マスク着用により物理的空間におけるリスクの高い領域を縮小する効果は認められる、そしてそれは材質にはよらない、となるだろう。ただしこのシミュレーションは、全員感染が前提なのだ。
他人に感染させない現実的な手段は
そもそも全員感染を前提にするのは、無症状感染者からの感染リスクがあるためである。はっきりいって、無症状感染者からの感染リスクがなく、有症状者が出歩かない社会になれば、本来、全員マスクなど必要ない。感染させるウイルスの飛散がないからだ。
筆者は当初より、有症状者の行動を最小限にする、つまり体調の悪い人が休暇を取れる社会環境、休暇でなくともリモート対応などの柔軟な社会参加環境の構築を訴えて来た。思い出してほしい、コロナ禍以前の社会環境を。風邪が流行っていると実感できるのは、自らの周辺にゴホゴホと症状を有する人が増えてきたことからではないだろうか。
それは休みづらい社会環境、無理をして仕事をすることを美徳とする風潮ゆえの現象だ。コロナ禍による唯一といってよい成果は、体調不良により休みやすくなったことだと確信している。この風潮が完全に元に戻ることはないだろう。
この風潮が、完全ではなくともでき上がったとするならば、残るリスクは、無症状感染者からの感染である。しかし、市中の感染率に加え、無症状感染リスクのある発症の直前2～3日の人はどれだけの数なのだろうか。ゼロリスクではないが、そのわずかの率に対して、国民全員マスク着用は余りにも効率が悪い。
そして、変異株の新情報が発信されている。琉球大学病院の藤田教授によると、感染者が排出するウイルス量のピークは、デルタ株では発症日がピークであったのに対して、オミクロン株では発症後3～6日にピークとなる。これはインフルエンザと比較しても同等以下の無症状感染リスクであることを示すものだ。
オミクロン株は、従来と異なり、肺まで感染が拡大しづらく、上気道に留まる傾向が強い。常識的に考えれば、上気道感染は自覚症状が現れやすく、肺まで蝕まれる場合の自覚症状は比較的気付きにくいと理解できるだろう。ましてや新型コロナの特性上、肺の主感染個所はステルス的に自覚されにくいことも分かっている。
このように考えると、オミクロン株に変異した結果、インフルエンザと同様、有症状者さえケアすれば、無症状者からの感染リスクは極小化されるのだ。すなわち、全員マスクは不要と結論できるだろう。
ただし、社会ルールは合理的判断だけでは残念ながら成立しない。ルールは非合理的であろうとも、社会秩序を保つ為に必要な場合がある。だからこそ1日も早くインフォデミック状態から脱し、正しい情報を共有し、賢明な思考回路による検討と説明が行われ、社会的納得感を醸成するべき場面になってきたのだ。
欧米は極めて論理的に、割り切った変化をする。絶対の存在する一神教を基盤とし、抗えない決定の存在も受け入れる土壌の為せるわざだろう。しかし、日本はよい意味でも悪い意味でも違う。日本社会が抱え、克服するべき課題そのものだろう。
