従業員のメンタルヘルス悪化に企業の対応は？（写真：写真AC）

1.はじめに

連載の第1回、「今、なぜ健康経営か」では、企業が新型コロナウイルス感染症の流行で導入した在宅勤務の課題を取り上げ、具体的には「従業員のメンタルヘルスへの影響」「従業員の身体面への影響」そして「防災・減災への対応」を例としてあげています。

実際、企業の人事・総務部などに所属する担当者を対象としたアンケート（2020年6月16日～29日、複数回答可）では「従業員の健康について認識している課題」として「メンタルヘルス」が80％、「運動不足」が77％、そして「睡眠不足」が63％など、メンタルヘルスおよび身体面への影響が上位を占めています（「健康経営の推進について」令和3年10月、経済産業省ヘルスケア産業課）。

今回は、新型コロナウイルス流行下での健康問題のうち、メンタルヘルスについて考えます。

2.メンタルヘルスへの影響の原因

（1）新型コロナウイルス感染症の流行に対する不安

新型コロナへの不安（写真：写真AC）

新型コロナウイルス感染症の流行長期化は、自分が感染者や濃厚接触者になるかもしれないという不安、感染予防策をいつまで続けなくてはいけないのかという不安、そして変異ウイルスによる再流行への不安など、さまざまな要素が絡み合っています。

（2）在宅勤務によるコミュニケーション不足

感染症の流行が長期化することによる漠然とした不安は、未知の感染症に対する正常な反応とも言えますが、それに加えて、在宅勤務を続けることによって起こる上司や同僚とのコミュニケーション不足が、さらなるメンタルヘルスの不調につながります。

在宅勤務では、お互いが別の場所で仕事をしていることから、業務上のコミュニケーションは、メールなどテキストベースのものが中心となります。

在宅勤務によるコミュニケーション不足（写真：写真AC）

また、新型コロナウイルス感染症の流行以前は、従業員が同じ職場にいることで、業務以外の会話が交わされる機会も多くありました。例えば、コピーの順番を待ちながら、あるいは廊下ですれ違う際に立ち話をするなどのコミュニケーションがありましたが、このような場面は在宅勤務では起こり得ません。

特に一人暮らしの場合は、ほとんど他人と関わることがなくなり、ストレスフルな状況になる可能性が高いと考えられます。

 

3.企業における対応

（1）漠然とした不安への対応

自分が新型コロナウイルス感染症に感染するかもしれないという、流行に対する漠然とした不安を完全に消し去ることは難しいかもしれません。ただ、企業が従業員に対して、次のような考え方や行動を推奨することによって、漠然とした不安の軽減に資すると考えられます。

①不安を引き起こす情報から距離をとる

情報を調べ過ぎない（写真：写真AC）

感染症に関する正しい情報を入手することは感染予防策として重要ですが、それが過剰になると、悪影響が生じます。そのような情報を調べ過ぎないなど、不安を引き起こすものから距離をとることも必要です。また、情報を集める際は、厚生労働者や世界保健機関（WHO）のように信頼できる情報源から入手することが求められます。

②生活のリズムを整える
在宅勤務が導入されると、通勤の必要がなくなり起床時間が遅くなる傾向にあり、また自分のペースで業務を進めることから長時間勤務となるなど、オフィスに出勤していた時に比べて生活が不規則になりがちです。

生活のリズムが乱れると、体内時計が狂い、心身の不調を引き起こすことが考えられます。毎朝決まった時間に起きる、適度な運動をするなど、規則正しい生活のリズムを維持することが肝要です。

（2）在宅勤務におけるミュニケーションの活性化を図る

企業は、在宅勤務下ではコミュニケーションの量や質が下がることを認識した上で、オンラインも活用し、次のような対応を進めることを検討するとよいでしょう。

オンラインでもコミュニケーションの工夫（写真：写真AC）
・チャット機能をもったツールを導入する
・ウェブ会議の終了後には、短時間でも自由な会話ができる時間を設ける
・何気ない会話が希薄になることを防ぐため、オンラインの休憩場所を提供する
・上司から在宅勤務中の従業員に対して、スカイプなどで声掛けする　など

4.メンタルヘルス不調者への対応

新型コロナウイルス感染症の流行が2年間続いているということは、労働環境が大きく変わったことを意味します。さまざまな工夫をしても、メンタルヘルス不調となる従業員が出ることが十分考えられます。

2015年12月1日から、従業員数50人以上の企業を対象として、年１回のストレスチェックの実施が義務づけられており、実施結果は所轄の労働基準監督署に報告しなければなりません（従業員50人未満の企業は、当面の間努力義務）。

ストレスレベルの高い従業員には医師の面接指導も（写真：写真AC）

業務上のストレスは知らず知らずのうちに溜まっていきますから、自分自身ではなかなか気づくことができません。ストレスチェックを実施することで、自分のストレスがどれくらい溜まっているかの気づきを促し、ストレスレベルの高い従業員には医師の面接指導を受けてもらうとともに、業務量の軽減や配置転換など適切な就業上の措置につなげます。

ストレスチェック制度は、従業員のメンタルヘルス不調を、一連の取り組みによって未然に防ぐ仕組みですから、的確に運用することが求められます。

（参考資料）
「健康経営の推進について」（令和3年10月、経済産業省ヘルスケア産業課）
「産業保健21」（2021年7月、労働者健康安全機構）