海外で安全対策を推進する上で、海外の特定国・地域を訪問する前に、現地の治安情勢を中心として、犯罪発生率が特に高い地区等について事前に把握し、当該地区には近寄らないようにすることなどが、極めて重要なのは言うまでもありません。また、訪問する国や地域における特有の犯罪傾向を事前に理解し、個別にその対策を講じることも有益です。しかし、渡航者自身の性別、経歴、役職等によって、犯罪に巻き込まれる脅威度合が異なり得ると考えたことはあるでしょうか。例えば、海外に滞在する同じ日本人であっても、現地の大学院で10年間勉強している自費留学生、語学が得意ではない女子大生グループの卒業旅行、日本食レストランでワーキングホリデービザで働く若者、日本の本社から現地法人に派遣された中堅駐在員、現地人と結婚している現地採用者、現地新設工場を視察のために出張している本社取締役は、もちろん訪問する国や地域にもよりますが、犯罪に巻き込まれる脅威度合が異なる状況が多くあります。
この点について、海外で勤務する従業員等の安全確保に従事する担当者および渡航者本人は、意識が比較的薄いのではないでしょうか。しかし最近、海外への駐在や出張等に関して、「女性が渡航する際の注意事項はありますか」という質問を、弊社にも多くいただいています。このような場合、訪問国の個別の事情をお伝えしつつ、宗教、慣習、文化等の違いにより、安全対策上、女性の方が男性よりも犯罪の対象となる可能性が高い国があるのも事実であり、特に性犯罪に巻き込まれないよう男性よりも強く意識するようアドバイスさせていただいています。このように、訪問する地域の治安情勢の把握に加えて、渡航者の「プロファイル」（上記の場合は性別）を意識することにより、重層的な対策を講じることができ、海外ではより安全が確保できると言えます。
「プロファイル」って何？
では、このプロファイルの意味するところは、一体何でしょうか。広辞苑によれば、「プロファイル」（注：「プロフィール」）は、「横顔。側画像。簡単な人物紹介。」と記載されており、一般に、経歴のような履歴書に記載するような事項がイメージされますが、安全対策の文脈では、正確な意味合いではないと思料されます1。他方、英英辞典2で「プロファイル」を検索すると、「description of somebody/something」という説明があり、この人物の描写という説明がより適切であり、やや意訳ではありますが、渡航者自身の「属性」と考えればイメージしやすいと思います。そしてポイントは、海外ではこの属性に応じて、危機に遭遇する可能性が変動し得る点です。例えば、業務上、治安の危険レベルが高い地域に赴く際、当該地域の人種・宗教・言語能力を有する現地職員と、本社から一時訪問する日本人出張者とでは、トラブルに巻き込まれる可能性が違うでしょう。また、海外で勤務する同じ組織内の日本人社員同士でも、現地法人社長と入社数年目の若手社員とでは、誘拐被害に遭遇する可能性が異なるでしょう。さらに、赴任地で過去に留学経験があり言葉もできる日本人社員と土地勘がなく言葉ができない日本人社員とでは、万一、現地で危機に遭遇した場合の対応能力にも差が出るでしょう。
プロファイルの中身
具体的に考慮すべきプロファイルの中身とは、何なのでしょうか。一般に日本人の場合、基本的には国籍、出身地、性別、人種、年齢、宗教に大きく変わりがないのでイメージしにくいかもしれませんが、次のようなものがあげられます。
•国籍、出身地、性別、人種、年齢、宗教、家族構成、性的指向・自認（LGBTQ+）
•学歴、職歴（経験や役職含む）、職業、特殊言語能力、渡航目的等
前者については、基本的には生まれながらにして有しており、長期的に変わりようがない普遍的な事実であることが多い一方で、後者については、本人や第三者等の意思が一定程度関与することが多く、成長過程において自ら身に着けた能力・技能で、職業上求められる業務や責任等と言えるでしょう。
おそらく、一般に多くの組織において、海外拠点に人事配置をする際には、これらのプロファイルを多分に考慮するのではないでしょうか。例えば、「新規採用したA若手社員は運動部出身で体力もあり、少々生活環境が悪い国でも問題ないだろう」、「B中堅社員の配偶者はムスリムで本人もアラビア語が堪能なのでイスラム教の国の赴任が適任だろう」、「C技術者は大学で薬学を学んでおり、複数回の海外勤務経験があるので、海外の新薬開発事業の責任者に抜擢しよう」などです。
海外における安全対策とプロファイルとの関係
渡航者自身のプロファイルは、実は渡航先での犯罪への遭遇や危機回避とも次のような相関関係があります。
•国籍：政治情勢や歴史的経緯等から、特定の国籍が標的となることがある。日本人は金持ちというイメージがあり窃盗犯罪等に遭いやすい。
•性別：抵抗力の弱い女性は窃盗や性犯罪の被害の対象となりやすい。女性のみに対する特定の法律の適用がある場合がある。
•人種：地元の風習等に知見がないと見られる異人種は犯罪の標的になりやすい。異人種に閉鎖的な社会があり、特定の異人種を奇異な目で見たり嫌がらせをする場合がある。
•年齢：年齢が若いほど活動が活発で安全対策の知識・経験が浅いため、犯罪に巻き込まれやすい。年齢が上がるほど高級な所持品等を持つため狙われやすい。
•宗教：特定の宗教に排他的な地域があり、宗教を理由に標的にされることがある。
•家族構成：小さい子供がいる場合は機動力が少なく、即座に逃げることができない。
•LGBTQ+：法律で認められても社会的にまだ認知されていない場合があり、非難や攻撃の対象とされる場合がある。法律で認められていない国もある。
•学歴・職歴：高度な専門知識に対する関心や複数の特定地域への出張回数に疑念等を持たれ、現地当局等から執拗に付きまとわれ得る。役職に応じて誘拐等のリスクが高まり得る。
•特殊言語能力：英語等主要な言語が通じない環境では、適切な説明・状況判断ができ、危機回避しやすい。他方で、マイナー言語が流暢過ぎると現地で疑念を持たれることもある。
•渡航目的：機微な場所への視察は疑念を持たれ、当局から監視されることがある。
「ハイ・プロファイル（High Profile）」にならない
ところで、海外の安全対策の分野では、「ハイ・プロファイル（High Profile）」という用語をよく使います。直訳すれば、「高い属性」となりますが、これは「目立つ」や「注目を浴びる」というニュアンスの方が強く、例えば、知名度の高い政治家や俳優等は、職業の属性上、世間から目立つため、「ハイ・プロファイル」ということになります。また日系企業に例えると、役職上、現地法人社長は、現地の邦人社会の各種式典等にも顔写真・名前入りで発信されることが多いため、同じ現地法人の若手社員に比べるとハイ・プロフィルでしょう。これを踏まえると、ハイ・プロファイルの反対に当たる、ロー・プロファイル（Low Profile）も存在します。単純に言えば、「目立たない」という意味合いで、先ほどの事例では、現地法人の若手社員に該当します。ただし、ロー・プロファイルについては、本来、ハイ・プロファイルで目立つ人が「ロー・プロファイルを維持する（Keep Low Profile）」という形で使うことが多いです。つまり、そもそもの属性が目立ちやすい人ほど、目立たないようにすることが安全対策には必要という意味で使います。例えば、本社取締役が海外視察に訪れる際、空港や視察先に黒塗りの車を借り上げて車列を組み、周囲が民族衣装の中、多くの社員がスーツ姿で出迎え・訪問することは、取締役というハイ・プロファイルの人物をさらに目立つようにしてしまっています。もちろん、ビジネスを進める上で、特に大規模なプロジェクトの場合、会社や立場としての威厳や格式等にも意識する必要があることは理解できます。しかし、海外における安全対策の観点から言えば、ハイ・プロファイルは犯罪等の標的になりやすいため、可能な限り、「ロー・プロファイルを維持する（Keep Low Profile）」ように配意する必要があります。
安全対策の観点からのプロファイルへの意識向上
今後、日本でもダイバーシティが進み社会が多様化していくと思われ、また、人材の流動化も加速して、組織内で非日本人との共存が加速すると推測されます。このようにさまざまな属性を持つ従業員等が増える可能性がある中、安全対策とプロファイルとの相関関係について、これまで以上に検討しなければならない場面が増えると考えられます。よって、今のうちから、海外渡航の際には、渡航者自身のプロファイルを把握・再確認し、プロファイルに応じた安全対策を講じるとともに、海外ではハイ・プロファイルにならないように意識した安全対策を推進するように心がけてください。
１ 犯罪プロファイリングは、凶悪事件に関する行動科学であり、連続して発生している性犯罪、放火、通り魔等の事件について、同一犯による犯行か否かの判定方法や、犯人の特徴及び居住地等を推定する方法と言われています。
科学警察研究所 https://www.npa.go.jp/nrips/jp/behavioral/support.html
２ オックスフォード連語辞典
本稿執筆担当：谷口 啓
警察庁において危機管理、警備実施、国際情報等の専門家として勤務しつつ、在外公館や内閣官房でも勤務経験があり、海外の安全対策や治安情勢・安全保障に関する収集分析の業務に精通。現在、インターナショナルSOSジャパン株式会社にて、日系企業に対する渡航アドバイス、退避オペレーション支援、情報分析等のセキュリティ業務に幅広く従事。
※本稿で示された見解は執筆者個人のものであり、筆者の所属組織を代表するものではありません。
