いざとなればチャーター機も
世界90カ国に1000カ所の拠点を持ち、１万1000人以上のスタッフがいるインターナショナルSOS。日本では1996年から事業を展開。海外に進出する日本企業に対し医療や渡航安全管理対策といった手厚い支援を行っている。
「私たちの事業は企業のビジネスレジリエンスを向上させるもの。海外への出張者や駐在員に対し、安全対策や医療サービスを提供することで、リスクの予防と軽減を行っていく」とインターナショナルSOSジャパンのマーク・アタウェイ社長は語る。世界90カ国の拠点から、世界約１万社、約250の政府・国際機関に支援サービスを提供。日本では「日経225企業の半数程度は何らかのサービスを利用している」他、商社や製造業など幅広い業態・規模の企業で同社のサービスは使われているとアタウェイ社長。
同社は世界中に拠点を置いているが、特に26カ所のアシスタンスセンターでは24時間365日、99カ国語で対応を行っている。会員の電話相談は無料。1400人の医師と200人のセキュリティスペシャリストが海外医療と渡航安全のアドバイスを実施。医療関連を始め、航空やセキュリティなど７万もの認定サービスプロバイダーとの提携で、国際医療・セキュリティネットワークを構築。緊急時には状況に即し最適なチームが搬送・救援のため動くようになっている。
安全対策では「月800通程度送られる日本語アラートメールは好評」（アタウェイ社長）という。顧客企業の従業員が海外に赴任や出張の前には安全講習を実施。赴任先・出張先の危険性の説明、銃や最近多いトラックを使ったテロなど緊急事態に遭遇した際の対応など、「日本と赴任先はとにかく違うということを意識付けしてもらう」とインターナショナルSOS&コントロール・リスクスリージョナルセキュリティマネージャーの黒木康正氏は語る。また、同社ではオンラインソリューションとして「トラベルトラッカー」と題した渡航リスク管理システムも提供。前述のメールによるアラート機能や、顧客企業と社員との連絡機能、モバイル端末によるチェックインを行うことによる追跡機能も備える。
黒木氏によると欧州はシリアやイラクといった、いわゆるイスラム国からの帰還者も増え、単発のテロのリスクが懸念される。さらに2017年はミサイル発射や核実験を繰り返す北朝鮮の行動の影響から「韓国に関する相談は多かった。いざという時にどういう判断で、どうやって引き上げるか、避難計画策定支援も行っている」と黒木氏は説明。インターナショナルSOSでは世界最大手のリスクコンサルティング会社であるコントロール・リスクスと提携。サービスプロバイダーと連携し、危機時のチャーター機手配まで行える体制を整えている。
相談あればベストな判断を提供
医療については、26カ所のアシスタンスセンターをつなぎ、24時間365日、全世界の顧客に医師が応対している。また、資源開発関連など陸や海にかかわらず僻地で大掛かりなプロジェクトがある時には、敷地内にクリニックを設置することも可能。医師や看護師、医療機材や薬剤を同社がパッケージで手配するという大がかりなもの。初期診療が簡単に受けられない場所でも安心して働ける環境を作る。
メディカルディレクターの葵佳宏氏は顧客に対し「会員は、とにかく何かあれば当社のアシスタンスセンターに相談してほしい」と語る。病状の早期であればあるほど、選択肢が広がるため、ベストな対応をアドバイスできるからだという。過去の経験では、指の損傷を現地の病院で治療を受けていたが、送られた写真を見て指の壊死（えし）が進んでいたため、急きょ医療先進国での受診を勧めたケースがあったという。別のケースでは、インドのニューデリーにおいて交通事故で骨盤を骨折。本人は日本での治療を希望したが、「長距離の搬送はかえって危険。ニューデリーであれば、現地で十分な外傷治療が可能」と判断。リスクとコストも考慮し、現地治療をアドバイスした。
「『適した時間』に『適した場所』で『適した医療チーム』による治療につなげることが重要」と葵氏は説明。必ずしも、医療先進国に移ったり、帰国しての治療がいいとは限らないけれども、反対に現地で自己判断で治療を受け、こじらせてしまうことも多くあるという。「何かあれば私たちに相談すれば、ベストな選択をアドバイスする」と葵氏は呼びかけている。
また葵氏は事前の備えの重要性も指摘。赴任前・出張前に慢性疾患や必要なワクチンの接種などの相談をすることを訴えた。「薬剤や医療用品は国によっては入手困難なこともある」と説明。治療費については、海外では一般的な虫垂炎の手術でも、治療に200万円以上要することが少なくない。大手術や集中治療が行われる時は、あっという間に数百万の医療費にのぼることも。そのため、病院にインターナショナルSOSが支払い保証や立て替え払いを行う場合もある。費用が発生した場合の備えとして海外旅行保険に加入する場合は、十分な補償内容・額を選ぶことが大切だ。事前の備え、いざという時の適切な判断のため早めに連絡をする必要性を葵氏は強調した。
インターナショナルSOSでは国別に医療リスクと渡航リスクを地図上に示した「トラベルリスクマップ」をネット上で公開。医療リスクは５段階で評価し色分け。渡航リスクも５段階評価のほか、国全体のリスク評価と異なる地域については斜線で示している。
■「トラベルリスクマップ」のダウンロードはこちらから
http://www.internationalsos.co.jp/travel_risk_map/index.html
（了）
リスク対策.com：斯波 祐介
