BSI（英国規格協会）は2015年に組織レジリエンスの評価指標「Organizational Resilience Index」を開発し、これに基づいて行った調査結果を「BSI Organizational Resilience Index Report」として、2017年から毎年発表している（注1）。2021年3月にその2021年版が発表されたので、本稿ではこれを紹介したいと思う。なお2019年版が同年11月に発表された後に、発表時期が3月にずれたため、2020年版を飛ばして2021年版となっている。したがって今回紹介する2021年版が、2017年版から数えて4回目の報告書ということになる。
なお本報告書は下記URLにアクセスして、氏名やメールアドレスなどを登録すれば、無償でダウンロードできる。
https://www.bsigroup.com/our-services/Organizational-Resilience/Organizational-Resilience-Index/
（PDF 63ページ／約16.4MB）
本報告書の基となっている調査は、2020年の8月、9月に英国、米国、アイルランド、オーストラリア、中国、インド、日本の515組織を対象として行われたとのことであるから、当然ながら新型コロナウイルスのパンデミックによる影響が反映されたものとなっている。
2021年度版をダウンロードしてまず驚いたのは、報告書の形式が大きくリニューアルされたことである。従来はA4縦型で20～30ページ程度だったが、2021年版ではプレゼンテーションスライドのような横型で63ページとなっており、紙面のレイアウトやデータの見せ方が大幅に変わっている。
これは完全に筆者の推測であるが、2020年12月にBSIの最高責任者（Chief Executive）がHoward Kerr氏からSusan Taylor Martin氏に交代した影響かもしれない。確か2016年5月だったと思うが、Howard Kerr氏が来日されたことがあり、その際に英国大使館で開催されたセミナーでは、Organizational Resilience Indexに関して自ら講演され、質疑にも積極的に回答されていた。このような経緯から、同氏はこのプロジェクトに関してかなり積極的に関与していたのではないかと推測している。そして同氏がBSIから退いたところで、新しい最高責任者のもとで新たな方針に基づいてまとめられたのではないだろうか。
そして、データの見せ方が変わったことを最も強く印象づけるグラフの一つが図1である。これは組織のレジリエンスを評価する16の指標（グラフの周囲に書かれているもの）に関する評価結果の平均値を、組織の売上規模ごとに色分けして表示したものである。紫色が全体の平均値、最も内側の水色が売上500万～5000万ドル、緑色が2億5100万～5億万ドル、オレンジ色が10億ドル以上の組織における平均値を示している（注2）。
売上規模が小さい組織（最も内側の水色）の方が全体的に評価が低くなるのは何となく分かるとしても、最も売上規模が大きいカテゴリーの平均値（オレンジ色）が中堅（緑色）を全体的に下回っていることに関しては、意外だと感じられる方も少なくないのではないだろうか。
図1のようなレーダーチャート自体は、BSIが2015年にOrganizational Resilience Indexを発表したときから用いられているので、特に新しいということはない。しかしながら今回のように、レーダーチャート上で異なる属性のデータが比較されたのは今回が初めてである。
図1の他にも、2018年版からの3回分の経年比較（注3）や、業種別、組織の存続年数（組織の設立から現在までの年数）ごとの比較がレーダーチャートで示されていて、大変興味深い。これらの中で特に筆者の興味を引いたのは、組織の存続年数ごとの比較である。存続年数が10～25年の組織の評価結果が、調査対象の組織全体の平均とほぼ一致するのに対して、存続年数が50年を超える組織の評価結果が16の指標全てにおいて明らかに低くなっている。
一般的には新興企業よりも、長続きしている企業や老舗といわれるような企業に対して安心感を抱く方も少なくないと思われるが、レジリエンスという観点からの評価結果はそのような印象とはかなり異なるということである。もちろん個別事例としては、パンデミックによる環境変化への適応を果たしている老舗企業の例もあるので、実際にはケースバイケースであり、あくまでもデータ全体を集計した結果としては、存続年数の長い組織においては、柔軟性が欠けていたり環境変化に対して俊敏に適応しにくい傾向などが影響して、レジリエンスの評価が低く表れているということである。
本調査は評価指標をほとんど変えずに継続的に実施されているため、経年変化を見られるという点でも興味深い。図2は、16の指標を「Leadership」「People」「Process」「Product」という4つのカテゴリーに分けて、評価結果をカテゴリーごとに平均した値が、2018年版からの3年間でどのように変化したかを示したものである（注4）。
なお図の横軸の「Perceived Importance」は、16の指標が自組織のレジリエンスに関してどのくらい重要かを尋ねた結果であり、縦軸「Perceived Performance」は、それらが自組織においてどのくらい良好な状態だと認識しているかを尋ねた結果である（注5）。また2021年版のデータは図2では「2020」と表記されていることに注意されたい。
図2において特に大きな動きが目立つのは、LeadershipとPeopleであろう。特にLeadershipに関しては、「Perceived Performance」はあまり変化していないものの、「Perceived Importance」が低下しているのが目立つ。本報告書ではこの点について、リーダーシップが重要でなくなったというよりは、従来の認識がややリーダーシップ偏重であったのに対して、よりバランスよく考えられるようになった結果であろう、とポジティブにとらえられている。
本稿では全体的な傾向を中心に紹介させていただいたが、報告書本文では16の個々の指標に関する詳細な分析や、業種ごとの傾向なども掲載されていて大変興味深い。このような調査結果と自社の状況とを見比べてみることで、自社のレジリエンスを向上させるためのヒントが見えてくるかもしれない。そういった意味も含めて、多くの日本企業の皆さまにご覧いただきたい報告書であり、かつ筆者としても今後も継続的にウォッチしていきたいものの一つである。
注1）「BSI Organizational Resilience Index Report」の2017年版と2018年版は本連載で次の通り紹介させていただいた。
2017年版：http://www.risktaisaku.com/articles/-/4219（2017年11月24日公開）
2018年版：https://www.risktaisaku.com/articles/-/14452（2019年1月15日公開）
注2）なぜ間隔が空いているのかは不明である。
注3）2017年版は指標の一部が異なるため比較対象となっていない。
注4）2021年版の報告書に掲載されているFigure 1に、2019年から2020年の変化が図示されていたので、2019年版に掲載されている2018年のデータを筆者が追記させていただいた。
注5）図1のレーダーチャートに示されているのは、この「Perceived Performance」の値である。
