■資金と資源は限られている
筆者が山梨県と長野県の県境にある山小屋に立ち寄った時のことです。その山小屋は、頂上直下の岩壁の凹みにしがみつくように建っていました。若い山小屋の主人からお茶をいただきながら雑談しているうちに「老朽化した山小屋がいつまで持つか心配だ」という話になりました。
確かに何十年も風雪に耐えてきたその建物は、今どきの強い暴風雨や地震でも起ころうものなら、土台から剥がれて谷底に転げ落ちていきそうな気配です。にもかかわらず、筆者はうっかり少し意地悪な質問をしてしまいました。「建て替えるとなるとお金もかかるでしょう？」「もし最悪の事態が起こったらご主人はどうされますか？」
すると、その答えは意外と簡潔なものだったのです。山小屋の主人は「建て替えなんてまずムリ」というジェスチャーをしながら、開け放っていた玄関の戸の向こうの景色を指差しました。
「ハイマツの斜面のところどころにロープが張ってあるでしょう？ あのロープを伝って下の小屋に避難します」。頂上直下のこの山小屋から、２キロほど斜面を下ったコル（尾根上のピークとピークの間の標高が低くなった所）に、もう一軒の大きな山小屋があるのですが、緊急時はその山小屋が避難者を受け入れてくれる約束を交わしているとのこと。
この話を聞いた後、筆者は防災・減災対策のあり方について、なんとなく複雑な、そして新たなヒントを得たような気持ちになったのを覚えています。BCPでは防災・減災対策が不可欠ではありますが、とくに資金に余裕のない中小企業にとっては、そうした建前論は通用しません。何を優先し（もちろん命です）、何を切り捨てるか（リスクを受け入れるか）が問われているからです。
■BCP対策のプライオリティを決めよう
かつては地震対策を中心に策定することの多かったBCPですが、気候変動やパンデミックなど多様な災害への対応を迫られている今日、すべての対策を実行しようとするとBCP対策のオンパレードになってしまいます。ふだん経営に役立てることのない緊急用資源の比重が高まってバランスシートの均衡が崩れるようでは、元も子もありません。
そこで今回は、BCP対策（防災・減災・代替対策など）について、「プライオリティ」と「共通化」について考えてみましょう。まずBCP対策のプライオリティについてです。
冒頭の山小屋の主人の話が象徴しているように、命の危機に関わる事態が想定されるのであれば、物理的な対策以前にまず自分の身を守る方法を考えておくことが必要です。地震対策では建物の耐震補強や書類棚を固定することで安全を確保することが常識となっていますが、建物や備品の被害の大きさは偶発的な要因が左右することが少なくありません。
むしろ建物からすぐに脱出できるように通路の安全を確保する、日頃から3Sや5Sを徹底して被災しても室内や構内がゴチャゴチャにならないようにしておく、転倒・落下物のそばに机を置かないといったルールづくりをするなどのほうが合理的かもしれません。
同様に、豪雨による河川の氾濫が起こりやすい場所にある事業所は、個別の防水対策（防水シートや土のう、排水ポンプなど）では太刀打ちできない可能性もあります。むしろ事業所周辺一帯が浸水や冠水被害を受けることを前提として、損害保険や同業者との災害時協定（事業中断の際の業務委託）、融資先の確保等に注力するのが望ましい場合もあります。
■BCP対策の共通化を図ろう
次にBCP対策の「共通化」を図ることを考えます。この「共通化」は、防災や減災、代替策を実行に移すための物的な緊急資源のほかにBCP対策に有効なルールづくりも含みます。
まず物的な緊急用資源の典型として非常用発電機を考えてみましょう。「停電」という緊急事態は地震でも台風や豪雨でも、熱波でも起こり得ますから、複数の災害に対応できる。このような視点で、可能な限り共通化の図れる緊急資源を選定するわけです。
一方、「ルールづくり」の典型は人的資源を確保するためのジョブローテーション（多能工化）や、通勤手段（公共交通機関や道路）が途絶えたり、感染症が流行したりした際のリモートワークへの切り替えなど、平時からの備えを指します。これらもまたマルチハザード型の対策と呼ぶことができるでしょう。
「プライオリティ」と「共通化」を検討・実行するためには、災害リスクとこれに対応するBCP対策を、一目で分かるようにリストにまとめてみることをお勧めします。一つ一つの対策は、詳細なものではなく、箇条書きでざっくりと書くとよいでしょう。
ちなみに筆者は2009年に『新版 実践BCP策定マニュアル』（オーム社刊）を上梓しましたが、この中のリスク評価シートの作成方法にプライオリティと共通化を考える際のヒントがあります。
このリスク評価シートは事業を営む上で必要不可欠な経営資源を7つに分類し、その資源が災害で機能不全を起こした場合の事業への影響の大きさを評価するものでした。7つに分類された経営資源とは「人」「通信手段」「機器・装置」「ITシステム」「情報資産」「建物・施設」「サプライヤー」です。図書館で見かけたら、参考にしてみてください。
