人は時に病を患う。病の予防は各個人の健康管理が基本である。しかし、どれだけ用心しても不幸にして病に伏すこともある。それは単純に気の緩みとして揶揄されるべきではなく、体質の問題や、環境要素もある。人生において病はリスクなのである。
病というリスクへの対策は、いうまでもなく普通に普段から心がけていることが多いだろう。それでも病を患うという危機状態に直面した時、その実態に即し、自宅静養する場合もあるだろうし、医療サービスの世話になり治療を受けることや、入院することもあるだろう。
極めて当たり前のことだが、この当たり前のことがコロナ禍で当たり前ではなくなっているので、あえて書かせていただいた。
いまだから話せるコロナ禍当初のこと
2020年2月、海外でのコロナ感染蔓延が報道され、ダイヤモンドプリンセス号事案が発生した頃、筆者は家族やほんの一部の理解いただける方に限り、次の様に語った。「しばらくの間、風邪はひくな」である。
多くの人は「そんな無茶苦茶な」「精神論に過ぎない」と、理解いただけないかもしれない。だからこそ信頼関係の盤石な近しい人にだけいっていた。しかし、考えてみてほしい。受験生や大事な試合を控えたアスリートは、同様に注意されることが常識ではないだろうか。
我が家は基本的に体育会系一家なので、何の違和感もなく理解してもらえた。もちろん精神論ではなく、具体的な行動に反映されるかたちで。その結果、今日まで家族全員、風邪をひかずに無事に過ごせている。風邪をひく可能性がなかったわけではなく、これから風邪をひいてしまうことも否定はできない。結果ではなく、最大限の努力をしたことに意味があると考えている。
では、なぜそこまでいったのか。健康管理は当然大切だが、新型コロナが流行する状況においては、次の理由による
②風邪と新型コロナの感染経路は同様であり、同時にコロナ感染予防になる
③単なる風邪であろうとも、発熱や風邪症状はその時点で社会的にはコロナと同様の扱いを受け、極めて面倒くさい対応を強いられ、周囲にも迷惑をかける
④単なる風邪でも、コロナウイルスに曝露し非感染状態で検査陽性とされる可能性がある
風邪をひくことで被る被害は想像以上に大きいのだ。
風邪予防で具体的にどうしたか
風邪をひかないために何をしたか。それは当たり前の健康管理、感染予防対策を日常的に実施したに尽きる。無理をしない、睡眠を十分に取る、適度な運動、規則的な食事による栄養補給等、当たり前の実践。手洗い、うがい、手指消毒、鼻や目の洗浄等の当たり前の感染抑止行動。
人の身体には自然免疫という感染症を防ぐメカニズムが存在する。前述の具体的行動は、この自然免役を強化する効果がある。さらに強化するために、例えば免疫細胞の一つであるマクロファージを活性化するビタミンDの取得が重要だとされている。このビタミンDは食事で摂取する方法以外に、太陽光、紫外線を浴びることで体内に生成される。逆にいうとステイホームは日光浴量を低下させ、自然免役を低下させかねないのだ。
2020年春に最初の緊急事態宣言が発出された時、ステイホームが声高に叫ばれたが、筆者は適度な外出がなければせっかく紫外線量が増える季節に適量の日光浴ができず、本来夏に向けて自然免役が強化されるはずのチャンスを失うのではないかと危惧し、意識的に日中の外出、散歩を増やした。合わせてビタミンDのサプリメント摂取を日常化した。
そして何よりも重要だったのが、自分自身の身体の異常に敏感に対応することである。2年近くの間、体調の異変を感じることがまったくなかったわけではなく、複数回あった。その時に普段以上に対策を強化した。滋養強壮剤や漢方薬を予防観点で飲み、水分も十分に摂り、身体も温めるなど必要以上の対策で発症を防いだ。
もちろん、どこまで頑張っても残念ながら風邪をひいてしまうことはあり得る。しかし、ひかないように徹底して意識し、初期に早期対応をすることが重要なのだ。
個人の健康管理に組織はどう関われるのか
健康管理が個人の責任であれば、組織は何もできないのかというと、そうではない。むしろ個人の健康管理を確実に実行させるために極めて重要な役割を担う。
各個人がどれだけ取り組もうが、周辺環境が許さなかったら実行性は落ちるのは当然。個人にストレスをかける間違った同調圧力や非科学的な対策強制などはマイナスにしかならない。
組織として実行すべきなのは
①正しい情報を個人と共有し正しく恐れること
②何が正しい対策になるか検討し周知する環境をつくること
③正しい最大公約数の対策をルール化し、推進策を企画すること
④正しい個人ごとの対策実行を妨げず支援し推奨すること
⑤上記策が行える組織風土、風通しをよくすること
けっしてトップダウンの押し付けではなく、ボトムアップの不満解消だけでもない。まさしく「健康経営」そのものの実践ではないだろうか。
当然、科学的な知見に立った論理的説明が必要だろうし、医療サービスサポートも必要になるだろう。何といっても各人の健康管理の意識を正しく高めることが、効果が高いのだ。
そう考えると、テレビのニュースやワイドショーで連日のように芸能人やタレントが「何をしていいか分からない」「安心させてほしい」と発言し続け、専門家が「国民の気の緩み」「明日は外国と同様の地獄になる」「人流が~」と脅して行動制限を促し続ける放送は、国民を不安に陥れ、不健康状態に向かうストレスを抱えさせるマイナス効果でしかないのである。
組織を健全に運営するためには、目先の数字だけに一喜一憂せず、大局的かつ客観的に事実を認識し、冷静に対応する。テレビ報道を反面教師にすればよいのは皮肉な現実である。