「2週間前に国内初の感染者が出た新型呼吸器系感染症の感染が拡大している」。
3月の業務中、社内用のメッセージアプリに、厚生労働省の発表会見内容をまとめたメモが流れた。インシデント発生の連絡だ。訓練の運営チームが仕掛けたもので、初動対応の訓練が始まる号令である。
メッセージは本社施設管理部BCM推進グループのメンバー3人が考えたもので、実際にこうした事態が起きたというリアルな想定となっている。新型の感染症が国内で流行し始めたという内容である。
このメッセージを受け取るのは、同じBCM推進グループの残りの7人。通知に気づくと、突然、業務の手を止めて初動対応の訓練に移行する。
経営陣への報告、広報文作成…本番さながらに
まずは、社内で疑い症状がある人の確認をする。模擬的ではあるが、実際に対応をするというのがルールだ。
訓練運営チームが一般社員役となり、運営チームに対して、●日●時時点で、どのような濃厚接触をしたかという確認のメールを送る。
受け取った運営チームメンバーは、「ある社員から家族に症状が出ている連絡があった」という形で対応チーム側に返信。これを受け、対応チームはその社員のここ数週間での接触者の確認などを聞きだし、さらに他の社員の感染疑い症状の確認なども行う。
さらに、仮に感染者が増えた場合の生産体制や出荷体制への影響を調査し、各拠点に対応を指示する。最終的には、経営陣への報告内容をまとめるほか、コーポレートサイトに掲載する広報文などのドラフト作成にまで及んだ。一連の取り組み範囲は本番さながらだ。
ただし、対応に当たることができる時間は30分と制限されている。終了したタイミングで、訓練対応の振り返りも義務付けられている。検証は10分ほどかけ、運営チームが対応の漏れなどを見つける一方で、対応チームは想定の不備などを指摘し、相互に評価する。
運営チームは単に危機的な想定を考えるだけでなく、本来どういう対応をすべきかをあらかじめ考えておき、その対応ができたのかをチェックする役割も持つ。仮に運営チームが重要だと考えていた対応を実際に対応チームが行うことができなければ指摘を受けるという。逆に運営チームの考えていなかったようなことにまで気付いて、想定を上回る対応がなされるケースも少なくない。運営側も対応側も、双方が本気で競い合っている。
運営チームと対応側は毎回、メンバーが持ち回りで代わっていく。グループ全体で想定力と対応力の両方が身についていく仕掛けだ。1年ほど前から、同社の職場で、毎週のように繰り返されている光景となり、その数は、数十回に及ぶ。
対戦構図の繰り返し
運営チームに回った3人ほどが、予定する訓練日の3～4日前から事前準備を開始。想定するインシデントを策定し、災害のシナリオなどを裏で練っておく。同社グループは、世界17か国・地域に計54拠点を展開する。想定する災害によって、出荷や製造について、どの範囲、どの程度に影響を及ぼすかなどを細かく決めておき、データを用意するなどして仕込んでおくという。
訓練では、対応チームは、疑似的に拠点に電話連絡などをして情報を収集。経営層や外部に報告できるレベルに達することができるかなどが問われてくる。運営チームが、連絡を受けた部署の担当者になりきり、事前につくった被害状況などを伝えるほか、経営層役を演じるなどして、実際さながらに、対応チーム側が指示を仰ぐ過程なども再現するという。
訓練を仕掛ける運営チームと、仕掛けられる対応チームの対戦構図として繰り返し、「どんなインシデントが発生したら、困るか」を考え抜くことで気づきが生まれ、訓練自体が洗練され、その対応方法も改善されていく格好だ。「現実に同様のインシデントが起きた際に、迷うことや間違えやすい点を洗い出せる」という。
これまでに実施した訓練で想定したインシデントは、「東北地方で震度5弱の地震」「隣国からミサイルが発射され関東地方に落下の速報」「広島県呉市で広域停電」「台湾で大規模地震が発生」といった内容だ。当初は、情報収集が「漏れ漏れだった部分が多く、自分たちの弱みがまるわかりだった」（石井氏）という。訓練にこなれたメンバーがむしろ不在のタイミングを狙って、訓練を仕掛けることで、組織的な強靭さも育成できる。
現状はグループ内だけの取り組みだが、全社的に各部署にいるBCM担当者を引き込みながら、将来的には、各地の拠点や工場も訓練に巻き込んでいくことを目指している。
瞬間で考える力を身に着ける
こうした訓練が生まれたのは、同社が机上訓練では出せないリアリティーを持てる手法を追求した結果だ。
BCM推進グループリーダーの石井秀明氏は「机上では、災害時のリアルな時間の流れを体感できない。瞬間、瞬間の判断を、ゆっくりはできない。リアルさながらの瞬間の判断や動きを繰り返すことで、いろんな気づきが多く出てきた」と語る。
一般的な訓練は、特定の災害を想定して、起きた場合の対応をパターン化し、マニュアルを作っていく作業の流れになりがちだ。だが、同社では「どれだけ想定しても、想定し足りないことを肌で感じた」という。そのため、「インプットに対して、瞬間で考えられる力を身に着けていく」ことを訓練のコンセプトに据え直した。
突発的に始まる同社の初動訓練時は、メンバーらが持つのは最低限のマニュアルだけ。いつ始まるかも、対応チーム側は知らない。
ただ、訓練の試行錯誤も続く。
継続した訓練の結果、対応スキルが身に着いたメンバーが、訓練に対し緊張感がなくなる時期もあった。それを防ぐため、「役割を与えるのではなく、もっと対応に困るようなインシデントを想定して仕掛ければいい」（石井氏）との結論に至った。
とりわけ多くのメンバーが対応に戸惑ったインシデントが、社員に新興感染症の陽性者が出たという想定だったという。
同社はパンデミック時には、社員だけでなく、社外の人たちにも感染を広げないことをポリシーに掲げている。このポリシーに則ると、帰宅時などに「そもそも社員を（感染拡大の可能性がある）電車に乗せていいのか分からなかった。まだ何もはっきり決めていなかったことが判明した」（石井氏）という。
石井氏は、効果的な訓練のポイントについて、訓練では、なるべくマニュアルに頼らないようにすることを挙げて、「頼るようになると、その瞬間、参加者はタスクをこなすようになり、頭を使わなくなる」と指摘する。
AI導入で、災害時の「時間の流れ」体感
さらに、同社では次のフェーズとして、2月からAIを使った初動訓練にも取り組み始めた。
AIが自動的にインシデントを具体化し、それに対して、メンバーらが行った対応内容や時刻を入力すれば、AIがさらなる状況の変化を再び提示してくる流れになる。メンバーらは、さらに対応を検討して実施し、それをぐるぐると繰り返していく。
石井氏は「実際の災害では、メンバーが行った対応が悪い結果を招いたり、良い結果に導いたりすることがある。そうした時間の流れを意識できるようにした」と語る。
AIを導入した訓練では、最初のシチュエーションの設定だけで済むため、運営チームの事前準備の手間が大幅に削減できるという。対応に対する経過状況などを、AIが自動で提示してくれるためだ。
石井氏は「変化への対応力、即座の判断力は、訓練を続けることで身に付けることが重要だと考えている」と語る。
