第122回（2020年10月27日掲載）で、企業のレジリエンスの概念的なフレームワークが提案されている論文を紹介させていただいた（注1）。一方、その時の記事でも言及した通り、企業のレジリエンスに関する研究がまだ発展途上ということもあって、同様に企業のレジリエンスの概念やフレームワークについて論じられている論文は多数存在する。そこで本連載では、今後そのような論文を順次紹介していきたいと思う。
今回紹介させていただくのは、スペインのバレンシア工科大学にある「生産管理・生産技術研究センター（Production Management and Engineering Research Centre）」に所属する研究者2名による論文である（注2）。
この論文では、先行研究について系統的レビューが行われているわけではないが、過去に発表された論文の中から、企業に限らず一般論としてのレジリエンスの概念が示されている2本の論文と（注3）、企業のレジリエンスに関して論じられている6本の論文において、レジリエンスの定義や概念がどのように言及されているかが紹介されている。そして、これら6本の論文における企業のレジリエンスの定義を、次の3つの特性によって整理している（注4）。
a）脆弱（ぜいじゃく）性（vulnerability）
b）適応する能力（adaptative capacity）
c）復旧する能力（recovery ability）
前述の6本の論文の中で、これらの3つの特性全てについて言及されているのは2本のみであり、他はa）とb）について言及されている論文が2本、b）とc）について言及されている論文が1本、b）のみが言及されている論文が1本である。したがってこれらの特性が全ての論文において共通というわけではないが、これらの3つの特性から考えれば、現状でさまざまな考え方が混在している企業のレジリエンスの概念を全て包括的に説明できる可能性がある。
以上のような検討結果から、本論文では企業のレジリエンスを、脆弱性、適応する能力、復旧する能力の関数として次のように表現されている。
レジリエンスのフレームワークに関する議論
ところで、本論文では「適応する能力」と「復旧する能力」との関係についても言及されており、著者らは「適応する能力」は何らかのインシデントが発生したあとの短期的な対応に、「復旧する能力」は主に長期的な対応に関連していると考えているという。
筆者としては、この点に関しては議論の余地があるように思う。「適応する（adapt）」というのは、インシデント発生直後の急激な状況変化に対しても、復旧後の長期的な環境変化（例えば商品の需要や市場の状況が変わるなど）に対しても、いずれも必要なのではないかと考えられる（注5）。読者の皆様はどのようにお感じになるだろうか。
さらに本論文では、企業のレジリエンスの評価（assess）および測定（measure）に関する9つの論文なども紹介されており、これらも前述の3つの特性から整理されている。面白いのは、BCMに関する英国国家規格であるBS25999が、その9つの中に含まれていることである（この論文が書かれたのは2013年なので、まだISO22301が発行されていない）。
そして、3つの特性全てに対して評価あるいは測定を検討している論文はなかったという。ちなみに前述のBS25999は、「復旧する能力」のみを評価するものとして整理されている。このような問題意識から、本論文ではこれら3つの特性全てを含む形でのフレームワークが提案されている。具体的には、3つの特性の下にそれぞれいくつかのサブカテゴリーを置くような形の表として示されており、例えば「脆弱性」の下には「平時からの準備（preparedness）」や「予測可能性（predictability）」など6項目、「適応する能力」の下には「柔軟性（flexibility）」や「敏捷性（agility）」など4項目、「復旧する能力」の下には「復旧までの時間（time to recovery）」や「復旧のためのコスト（cost to recovery）」など3項目が含まれている。そして本論文では、これらの項目に対して測定可能な指標が今後定義されるべきであると述べられている。
これも全体的に議論の余地が多く含まれている。例えば、「適応する能力」の下に「冗長性（redundancy）」があるが、これはどちらかというと「復旧する能力」に含まれるべきだという意見もあると思われる。また、同じく「適応する能力」の下に「堅牢（けんろう）性（robustness）」が含まれているが、堅牢性とレジリエンスとは別だという意見もある。例えば第51回で紹介した論文（注6）では、組織のレジリエンスに関する4段階の成熟度モデルが提案されており、その中では「堅牢（robust）」は「レジリエント（resilient）」の一つ手前の段階とされている。
なお、本論文では3つの特性のうちの1つ目を「脆弱性」と表現しているが、災害や事故などの外乱に対する準備や対策の実施度合いが高くなれば、その分だけ脆弱性は低くなるという表裏一体の関係にあると考えることもできる。したがってこれを「脆弱性」と表現せずに、準備や対策の実施状況として表現することも可能であろう。このように、同じような問題意識であっても着目点の違いによって、フレームワークとしての表現が変わる可能性もある。
本論文も含めて、レジリエンスに関する論文の中には新たなフレームワークやモデルなどが提案されているものがいくつもあり、分野をまたいでかなり自由に議論されている感じを受ける。このように、考え方が異なる多様な論文に触れることが、レジリエンスについてより深く考える機会を与えてくれるし、さらには自分なりの考え方を導き出すきっかけにもつながるかもしれない。本連載ではこのような問題意識のもと、さまざまな論文を紹介していければと思う。
■ 報告書本文の入手先（PDF 6ページ／約0.3MB）
https://doi.org/10.3182/20130619-3-RU-3018.00600
注1）第122回：論文を通して知る、企業のレジリエンスに関する研究の現状
Conz 他 / A dynamic perspective on the resilience of firms: A systematic literature review and a framework for future research
https://www.risktaisaku.com/articles/-/41157 （2020年10月27日掲載）
注2）Sanchis, R., Poler, R. (2013). Definition of a framework to support strategic decisions to improve Enterprise Resilience. In IFAC Proceedings Volumes (IFAC-PapersOnline), 700–705. https://doi.org/10.3182/20130619-3-RU-3018.00600
注3）そのうち1本は、本連載で下記の通り紹介させていただいた。
第56回：生態学における安定性とレジリエンス
C.S.Holling / Resilience and Stability of Ecological System
https://www.risktaisaku.com/articles/-/10451 （2018年9月19日掲載）
注4）適当な訳語が見つからなかったため、「capacity」と「ability」との両方を便宜上「能力」と訳しているが、本来はニュアンスが多少異なるはずである。
注5）これは本論文の著者が、参照した6本の論文のどの部分を「適応する能力」として抽出したのかを筆者が確認していない現時点での印象なので、元の論文までさかのぼって確認したら印象が変わるかもしれない。
注6）第51回：組織のレジリエンスの概念や評価手法に関する系統的レビュー
What we know and do not know about organizational resilience
https://www.risktaisaku.com/articles/-/7319 （2018年7月3日掲載）
