はじめに
リオデジャネイロオリンピックが閉幕した。強盗や窃盗事件などの犯罪が相次いだほか、市内ではマフィアと警官隊の銃撃戦が行われるなど、治安の悪さは目立ったが、大きなテロ活動は、パラリンピック開催中の現時点（9月10日時点）では阻止できていると言っていいだろう。
ある対テロ専門家に言わせれば、テロリストは絵になる光景を好むという。例えば、富士山を背景に新幹線が爆破され脱線・転覆しているような、そんな事態は世界に大きくアピールできる。テロ集団にとっては「垂涎の的」かもしれない。
同様に、世界の注目が集まるオリンピックやワールドカップ、サミットの類は、ISを含むテロ集団の格好のターゲットとなりうる。幸いなことに、これまでこのような大規模イベントにおいて、CBRNテロが実行されたことはないし、その未遂事件も報告されていない。しかし、今まで問題がなかったからといって、これからもそうであるという保証はどこにもない。このHVE（HighVisibilityEvents：大規模イベント）に焦点をあてて、脅威、包含されるリスク、考慮事項、特に多機関連携の問題や計画策定の難しさ、全体のセキュリテイとの関係等について述べてみたい。
実体験なし
HVEにおけるCBRNテロ対処計画は、今一歩、信頼性に欠けるものになるかもしれない。それは、ある程度、推論の上に組み立てざるを得ないからである。もちろん、通常の警備計画でも多かれ少なかれ、そうした側面はあるのかもしれないが…。ただ、過去に爆破や銃撃、人質事案は存在した。それに比べれば、予想し難い側面があるのは事実である。
例えば、筆者が実際に耳にした事例として西日本で数万人規模での某世界大会が開催された際に、MERS（中東呼吸器症候群）の疑いのある患者が発生した。幸いにも、短時間で陰性と判明したから何とか運営は続けられたが、陽性だったらどう対処すべきだったのか。
もちろん、運営計画にはこのような事態は想定されていない。一方で、アジアのスポーツイベントを舞台として、このようなパンデミックが起こるという想定でのシンポジウムがWHOやASEAN、米軍を含む関係者で実施されているという現実もある。
避けなければならないのは、これまで何もなかったから、これからもないだろうという安易な思考停止である。「うちのおじいちゃんは、今まで何十年も元気だから、あとしばらくは元気で死ぬことないよ…」というのは能天気なうちのカミさんの言葉だが、某組織委員会にこのような考え方がないことを祈りたい。
ネット上での魔女狩り
もう20年以上が経過した松本サリン事件。あの時、まったく関係のない会社員の河野さんが犯人にされて、警察からもマスコミからも叩かれていたのを覚えている人々も少なくなっているだろう。
薬品会社にいて、自宅の床下にいくつかの薬品を保管していたというだけで犯人扱いされた河野氏の不運は救いがたい。しかも、奥様は重篤な症状が長年続いた上に意識が戻らないまま2008年に死去した。ご夫婦ともに被害者である。
実は、筆者を含む当時の専門家から見れば、河野さんの自宅にあった薬品の組み合わせではサリンのような神経剤は合成できないことは明らかだった。警察との情報交換ができていればと悔やまれる。
2013年のボストンマラソン爆破テロの後にも、同様の犯人探しが起こった。ネット上で、事件直前に失踪した大学生があたかも犯人のように扱われ、それがヒートアップしていった、いわゆるクラウドソース捜査である。HVEでのCBRNテロにおいても、同様の犠牲者が出てしまうかもしれない。
また、福島第一原発事故の後の風評被害を思い出すまでもなく、ダーティーボムがHVEで使われたようなケースでは、会場に居合わせた人々への差別や、風下農地での作物が売れなくなるといった影響から自殺者まで出かねない。有効な対策がすぐに出せるわけではないが、正しい情報を速やかに公表するといったことが第一歩であろう。もちろん、捜査・復旧等とのバランスは考慮しつつである。
多機関連携あるいは相互運用性
このようなオリンピックやワールドカップ、サミット等を含むHVEのセキュリテイを考える上で、必ず話題になるのが「連携」の問題である。
実は、これには水平方向と垂直方向がある。一般的に言われる消防、警察、自治体、海保、自衛隊等の多様なアクターの連携枠組みの整備はもちろん重要である。それに加えて、国と地方自治体（東京都）、総務省消防庁と東京消防庁、各消防署や警察庁と警視庁に見られるように上下も含めて考えておく必要がある。
特に東京オリンピックのCBRNテロ対応を考えると、現在でも国家レベルでの対応が主体になるのが当然とする考え方と、東京都が前面に出るべきとの考え方があり、オリンピック警備関係者の間でも境界が明確でないとの声がある。
羽田空港だけとっても、どこがCBRNテロ対処の主幹なのか明確な答えを聞いたことがない。米国で言えば、連邦政府と州政府、地方の郡等の自治体の関係になってくる。米国の場合には、CBRN事態の場合でも、どの時点で州や連邦のアクターが出てくるということが法律で明確に規定されており、それに従って計画策定や訓練もなされている。
JHAT…
統合ハザードアセスメントチーム
現場レベルでの多機関連携の複雑さやリスク評価における齟齬（そご）を避けるために、米国では10年以上前からJHAT（Joint Hazards Assessment Team）の形を導入している。
各国で、その形はまちまちではあるが、欧州を含む主要国でこのようなチームは一般的であり、ブラジルでのサッカーワールドカップでも、また今年夏のリオオリンピックでもJHATは出動態勢を整えていたであろう。
ブラジルでは、軍のCBRNチームに警察のEOD（Explosive Ordnance Disposal）、消防のハズマット専門家、原子力省庁関係者を加えた形であるが、構成員は各国まちまちである。ボストンマラソンの際には、K9（検知犬）も含めた構成になっている。
我が国でなぜこのようなJHATが導入されてこなかったのか。もともと、現場でも消防と警察、自衛隊等は別々に動いており、その目的も違うので、チームを組むという発想は出てこなかったのかもしれない。また、チームの長を誰にするのかといった指揮権の問題や、法律上の問題もあるかもしれない。
ただ、正体不明の不審物を判定する際に、色々な知見を持った専門家が同時に見る方が迅速かつ正確というメリットはあるかもしれない。だからこそ、世界でこの形が一般化しているとも言える。
地下鉄サリン事件の後、我が国では関係機関の現地連携モデルを打ち出し（2001年11月）、原因物質の特定においては警察が主体となることを明記した。消防には、簡易検知の一部や患者の症状等の情報提供が求められている。自衛隊（化学科部隊）の関与は、この時点では想定されていない。
このような切り分けが、地下鉄サリン事件の発生後の現場での反省をイメージして書かれたのは伝わってくる。しかし、オリンピックのようなHVEにおいて、この連携モデルをそのまま適用することが妥当かどうかは議論する余地があるだろう。また、よく国民保護訓練等で出てくる現地調整所も、CBRNテロが起こった後の話であり、オリンピックのメーン会場で不審物を調査する場面は想定していない。また、後述する偽物(Hoaxes)への対応に関しても想定外である。
偽物…Hoaxesへの対応
2020オリンピックで本物のCBRNテロは（幸運なら）ないかもしれない。しかし、偽物事案は起こる可能性が高い。そして、それが会場を混乱に陥れる可能性も否定できない。
実際に、洞爺湖サミットの最中にも、サリン紛いの通報はあったと聞く。また、2001年米国炭疽菌事件の後の白い粉事案で苦労した消防関係者も多いと思う。最近の同種事案としては、HIVや伝染病と書かれた液体容器、VIPに正体不明の液体をかける、異様な臭気の液体・気体の散布・拡散、微小な放射線源を置き去りにして警報を鳴らすなどなど、枚挙に暇がない（我が国には、設置型の放射線検知器がほとんどないので、警報も鳴らないかもしれないが…）。
その他に、IED（即席爆発装置）に化学物質を組み合わせた形を装ったもの（パイプ爆弾に毒物ポリタンクを抱き合わせたように見せかけたもの）や、ワンボックスカーに微小な放射線源を積んでRDD（ダーティーボム）を装ったものなどが考えられる。
これらは十中八九、偽物であろうが、それでも対応を誤れば、混乱やパニックを生起し、不要な時間と労力を強いられることになる。さらに、別の場所、時期に本物の事態が計画されているかもしれない。当局の能力を試すための企てであることも考えられる。犯人像も、退屈した若者からテログループまで、幅広く想定される。特に、強い意志を持ったテロリストながら、本物のCBRN手段を持ちえなかったケースさえ想定できる。
これらの偽物に何台ものパトカーや特殊車両、レベルA防護衣の消防隊員を大量投入した場合には、スタジアムに大きな混乱と当惑を招くかもしれない。これに対して、2015年のラグビーワールドカップやNATOサミットを経験した英国サウスウェールズの警察当局は隠密裏のリスク評価手法を確立し、大げさにせずに判断を下す知見を持つという。参考になるので別に紹介することにしたい。
質量分析計の革命…M908
そんな厄介なHoaxes（偽物）対策に威力を発揮しそうなのが、昨年10月末のCBRNe Convergence2015でも出展され注目を集めていたM908である。
かつて昭和の時代には、質量分析装置といえば、ガスクロ（Gas Chromatography）との組み合わせで、ほとんど大会議室程度の大きさの部屋いっぱいの装置が必要だった。また、分析部を真空状態にするのに何日かかかることもあった。
ところが今は高圧質量分析法（HPMS）という原理を用いて、小型の弁当箱程度の大きさになった。これによって、現場でハンディに精密で正確性の高い不審物判定ができるようになった。
しかも、サンプルの状態が、液体でも、気体、粉体でも可能だという。さらに、バルクの拭き取り検知・識別が可能で、防護服を着用した状態でも当然操作が可能で、極めて低い誤報率により、数秒で結果を表示できるなど、現場のニーズをよく把握している印象を受ける。４時間以上の運用が可能で、拡張可能なライブラリも備えているらしい。
リーチバックシステム
もう１つ、現場でのHoaxes（偽物）の判定に威力を発揮しそうなのがリーチバックシステムである。オランダ軍では、すでにCBRN偵察車両の分析機器で得られたデータ（スペクトル等）は、メールで専門の研究機関に送って専門家が判定するシステムを取っているらしい。
同様のことが、すでに日本の一部消防でも行われているという。現場の負担を軽くして、かつ迅速で正確な判定を得られるシステムと言えるだろう。日本で初めての受け入れ先は、2005年の千葉市環境保健研究所であるという。
このような動きが拡大すれば、我が国の検知体制も変わっていくのではないか。Haz Mat IDやGas IDを小さな消防局の現場要員が使いこなすのは容易ではないだろう。また、人には向き不向きがあるため、これらの解決策にもなるだろう。
予告電話、予告メール…CBRNの場合
CBRNの予告がされた事態も想定しておくことが大切だ。例えば、サリンのポリタンクを積んだ車を駐車したとか、RDDを後部に載せたバンを探せとか。これらを、どうせ偽物と無視することは危険である。
実際にこのような手法を取るテロリストが存在するらしい。典型的なのがIRAであるという。当局は、これらの予告にも可能性なしとして対応しないという行動方針は取れない。万が一ということがあるし、HVEにおいて、失敗が許されない場面があるからである。
さらに、便乗犯や模倣犯の存在も想定できる。即ち、重要な建物の空調装置下部に不審な液体容器が置かれていたといった報道がなされたとしよう。即座に、別の建物空調に化学剤を撒いたといった電話や、実際に類似薬品が散布されるといったことが想定できる。また、過去には（国内で）マスタードを塗り付けた手紙を送りつけるといった事例も確認されている。
オペレーションセンターとCBRN
米国などでは、HVEのようなケースでは各機関で10カ所以上の大規模なオペレーションセンターが設置され、そこに膨大な予算が投入されて批判の声もあるらしい。我が国では、むしろ臨時の指揮所が立ちあがり、そこに各省庁からの関係者が直前にやってきて座るというイメージだろうか。
また、そこに多大の予算をかけても、実際には機能しなかったという経験も、福島の大熊町オフサイトセンターで記憶に新しいところである。したがって、身の丈に合った、機能する指揮所を持つということになるが、そこで問題となるのがCBRN情報の集約と共有をどうするかという問題である。
警備会社とCBRN
CBRNテロ対処は、消防や警察、自衛隊だけで対処できるものではない。全体の警備の枠組みの中でそれに調和させた形で考えることは言うまでもない。そして、HVEの警備を考える上で不可欠なのが警備会社と警備員である。
一般に、警備会社にはCBRN防護の知見も装備もないのが現状である。しかし、そのことに問題意識を持ち、オリンピックまでに対策を講じようという動きは我が国でも出てきている。
例えば、警備大手のS社では、CBRN専門家を招いて研究所と本社の両方で関係者の勉強を開始している。実際に、テロの際に現場に一番近いのは警備員である可能性が高い。
これは、地下鉄サリン事件の際の地下鉄駅員に立場が近い。したがって、自らの命を守るためにも、乗客（観客）の命を守るためにも、最小限の知見と行動、手順は知っておく必要がある。これは、NFPAで言えばAwareness Levelと呼ばれるものであろう。
さらに、警備会社の幹部も主要会議のメンバーとして当初の段階から参画しておくことも重要であろう。CBRN関連の会議も含めてである。必要に応じて、交通・輸送やホテル、スタジアム職員、施設管理者、救急医療や周辺病院、ボランティア等もメンバーとして考えておくべきかもしれない。CBRNテロの際の観客避難まで視野に入れる時に、このことは考慮要因となる。
装備・器材、医薬品、ワクチンまで
最後に我が国の国内に、CB検知器の本格的な製造企業はないことに言及したい。このことは、オリンピックのような大規模イベントの準備を考える上で留意されるべきである。
福島第一原発事故の際を思い出すまでもなく、何か突発的な事態となれば（例えば、欧州の大都市で2020オリンピック直前に大規模なCテロがあったような場合）、緊急に化学剤検知器を（大量に）調達しようとしても、各メーカーに在庫はない。製造も追いつかないし、世界市場の中で日本が優先されることはない。これは、福島の後の線量率計、線量計の需給ひっ迫の状況に似たものになるだろう（Rの場合には、国内にまだA社とF社があるのでまだましであるが…）。
CB検知器の場合には（特にIMSのような放射線源を使ったC検知器）、輸入手続きの問題も出てくる。もちろん、輸出許可が必要なものもある。アマゾンで商品を注文するような感覚で、翌日には届くだろうといったものではない。数か月、時には1年以上を見ておくべきかもしれない。
さらに厄介なのは、炭疽菌のようなB（生物）テロの場合である。ワクチンを緊急輸入しようにも、売ってくれるかどうか保証はない。また、そのストックが残っているかどうかも定かでない。米国のような同盟国でも、自国の所要を考えて国益に照らして拒否されることもあるだろう。緊要な医薬品も同様である。
Bの脅威が高まった時（あるいは、イベントに万全を期す必要性が確認された際）には、ある程度の計画的な備蓄も考慮されるべきであろう。
おわりに
思いつくままに、オリンピックのようなHVEにおけるCBRN対策について述べてきたが、多機関連携、Hoaxes（偽物）への対応、警備会社等、どのポイントを見ても、これから詰めていく課題が見えてくると思う。
特に、これらを踏まえてCBRNを含む警備計画を策定していくには、その深さと幅を考慮しておくべきであろう。本番までに状況は変わるし、本番では何が起こるかわからない。
(了）
