【第6章】 災害救護 ２ （前編）

東日本大震災時に学校に設置された避難所でアメリカ軍医の診察を受ける被災者（出典：Wikipedia）

さて、前回の連載では「災害救護１」として、災害時特有の救護活動について解説した。平時における一般的な救急救命処置方法との大きな違いを示しながら、気道確保・止血・ショック・クラッシュシンドロームに対する処置、現場でのサイズアップ、市民レベルによる簡易トリアージの手法などについて触れた。今回の連載では前回の続編として、現場での衛生管理、処置エリアの設定方法、要救助者の全身観察の手法と搬送方法について解説していく。

【衛生管理について】　

災害現場において注意しなければならないことの１つに衛生管理の問題がある。要救助者も救助者も衛生状態の悪化から感染症や疾病になる可能性を考え、市民救助隊（Community First Responder、以下CFR）、または民間事業者緊急対応チーム（Corporate Emergency Response Team、以下CERT）メンバーは機能的な衛生管理を実施しなければならない。電気・ガス・水道などのインフラが甚大な被害を受けている状況下における活動現場で、衛生管理を適切に実施するのは簡単なことではない。また、その部分について細かく記述するとかなりのボリュームになるので、本連載では簡潔に重要なポイントだけに焦点を絞り記載することにした。特に下記に掲げる８つのポイントは本誌の愛読者の皆様には押さえてもらいたい項目だ。

これらの衛生管理を実施することに関してもCFR、CERTメンバーは行政からの支援体制が整う前段階から（初動の段階で）自己完結できるように平時から準備・訓練することが重要だということを認識してほしい。逆説的に言うと、普段からの備えがなければ災害現場において理想的な衛生管理を実施すること自体が困難なのである。本連載全シリーズを通して訴えたいことの１つが「ソフトとハードの両面から備えるべし」である。

【災害救護の機能について】　

災害救護活動を円滑に実践する為には下記に掲げる５つの機能が必要となる（図１参照）。

図で示すように、災害救護活動もICS（インシデント・コマンド・システム）のルールに従いチームとしてそれぞれの役割を機能させなければならない（本連載第３章“チームの安全を守るICS”参照）。

【処置エリアの設定について】　

前回の連載でも書いたように、災害救護活動は時間との戦いである。正しい教育と訓練を受けたCFR、CERTメンバーは、迅速に要救助者の処置エリアを設定しなければならない。処置エリアは当然だが、要救助者にとっても救助者に対しても安全な場所であることが条件である（UUUの法則：図２参照）。また、救急車や医療資材のアクセスに便利な場所であることも考慮に入れるべきだ。

■処置エリアのレイアウト（図3参照）　

処置エリアは、要救助者の処置の緊急度に応じて綿密に区分されることが望ましい。前回シリーズの「市民レベルによる簡易トリアージについて」の中で説明した様に

というふうに表示して視覚化することが重要である。

可能であれば、“赤・黄・緑・黒”と色分けされた標識を用いてエリアを区分できれば理想的である。また“赤”と“黄”の場所は活動する者同士が声でコミュニケーションが取れる距離間を保ち、資機材を共用し、急な要救助者の様態の変化にも対応できるようにすることを考慮すべきだ。また“M”の要救助者は処置エリアを離れても良いし（離れた場合は必ず記録に残す）、CFRまたはCERTメンバーのサポートとしてアシストしてもらうことも可能だ。

各処置エリアに配置する要救助者同士の間隔は処置する者の活動スペースを考えて、約60㎝～90㎝の間隔を空けると良い。また黒タグの傷病者を安置する場所は処置エリアから見えない所で管理されるべきである。
 

■処置エリアでのマネジメント

このシリーズで繰り返し強調していることだが、処置エリアにおいてもICS（インシデント・コマンド・システム）のルールに則り、訓練を受けた適任者がリーダーとなり、「要救助者が適切に配置されているか？」または、「全身観察が正しい手順にそって行われているか？」などを確認しながら活動現場全体を機能的にマネジメントしなければならない。また、下記項目についてもリーダーは「詳細に記録を書面に残しているか？」という観点からも確認も怠ってはならない。

※トリアージエリア記録票参照

参考文献：　
•COMMUNITY EMERGENCY RESPONSE TEAM.Basic Training Instructor Guide.FEMA.DHS
•内閣府防災情報のページ（教訓情報資料集）

(後編へ続く)

(了)