本連載ではレジリエンスに関する調査研究を幅広く紹介しているが、その研究対象は国単位から自治体、地域、コミュニティー、サプライチェーンなどさまざまである。その中で今回は「企業のレジリエンス」を対象とした論文を紹介させていただく。
今回紹介する論文（注1）は、イタリアのパヴィア大学（University of Pavia）の研究者2人によるもので、タイトルに「resilience of firms」と書かれている通り、企業のレジリエンスを対象としている（「firms」なので法人格のない事務所や商店なども含まれていると考えられる）。他の論文では非営利組織や公的機関も対象に含められるように「組織のレジリエンス」（organizational resilience）とされる場合もあるが、本論文では明示的に非営利組織などが対象から除外されている。
また副題にあるように、前半で企業のレジリエンスに関する系統的文献レビュー（systematic literature review）の結果を示し、後半ではそれを踏まえて今後の研究のためのフレームワーク案を示すという構成となっている。
系統的文献レビューというのは、ある調査範囲から多数の文献を収集した上で、一定の方法に基づいて整理・スクリーニングを行い、絞り込まれた文献を精査・分析する手法である（注2）。今回の論文では「ビジネスや経営学の分野において、企業のレジリエンスはどのように定義され、概念化されているか？」というリサーチクエスチョンを設定して系統的文献レビューが行われている。
多様な企業レジリエンスの定義
本論文における系統的文献レビューは図1のような方法で行われている。まず「Scopus」（注3）と「Web of Knowledge」（注4）という2つの文献データベースを使って、2000～2017年に発表された論文を対象として「resilience」と「firm」「organisation」「SME」「enterprise」の組み合わせ（注5）で検索して抽出された論文775本から、タイトルと要約（abstracts）のチェックにて595本が除外され、ここで残った180本の中から重複したもの33本が除外されている。さらに分野が異なるものや査読論文でないもの、個人や地域のレジリエンスを対象としたもの、非営利組織や公的機関を対象としたもの、企業のレジリエンスの定義が明確に示されていないもの90本が除外された結果、57本が検討対象として残された。
ここで見落としを防ぐために、残った論文で参照されている論文などを別途調査した結果、検討対象に含むべき論文が9件見つかったため、これらが加えられて合計66本の論文が、最終的に今回のレビュー対象となった。
そして本論文では、66本の論文におけるレジリエンスの定義が全て、1ページ半にわたる一覧表として掲載されている。また、これらの66種類の定義は、レジリエンスが発揮される時期に応じて次の4種類に分類されている（末尾の数字はそれぞれ該当する論文の数）。
・事象が発生する前における積極的（proactive）な属性（attribute）［3］
・事象が発生している間に（インパクトなどを）吸収し（absorptive）、適応する（adaptive）属性［26］
・事象が発生した後における反応的（reactive）な属性［12］
・事象が発生する前から、発生している間、発生した後を通して動的（dynamic）な属性［25］
このように多様な定義が乱立している状況を踏まえ、これらを包含するような形で、企業のレジリエンスの概念的なフレームワークが提案されている。本論文では、外乱に対する対応のしかたには、その外乱によるインパクトを吸収する方向と、外乱による変化に適応していく方向の2通りがあると仮定した上で、それぞれに寄与する6つの特性（冗長性、堅牢性、敏捷性、資源の豊富さ、適応力、柔軟性）の相互関係が示されている。
発展途上のレジリエンス研究
ところで、これまで本連載において、レジリエンスの定義やフレームワークが提案されている論文をいくつか紹介してきたが、このように多くの定義やフレームワーク案が次々に示されているという現状は、レジリエンスに関する研究がまだまだ発展途上であることの現れであろう。長い歴史を持つ学問分野においては、さまざまな学説が多くの研究者の議論によって淘汰され、基本的な用語や概念に関する合意が形成されたり、知見が体系化されたりしているものだが、レジリエンスに関する研究においてはまだそのような動きはないし、（筆者の知る範囲では）始まる気配もない。
また歴史の浅さに加えて、レジリエンスに関する研究がさまざまな分野に分散していることも、このような多様な定義や概念が乱立している背景の一つと言えよう。本論文で最終的にレビュー対象となった66本の論文は、51誌の異なる雑誌に掲載されていたとの事である。また本論文に限らず、組織や企業のレジリエンスに関する論文の最後にある参考文献リストを見ると、経営学や経済学、生産工学、生態学、心理学など、多様な学術分野の雑誌名が並んでいることが一般的である。このような状況を見ると、レジリエンスに関する研究が、いかにさまざまな分野や学会に分散しているかが改めて分かる。
しかしながら、このような状況を悲観する必要もないであろう。本論文でも活用されているScopusなどの巨大な文献データベースに、膨大な論文が集積され、さまざまな学術分野の論文を容易に検索・入手できるようになっており、分野をまたいで研究成果を活用したり、論文を通した議論ができる環境が整っている。このような環境を生かして、今後多くの研究者がレジリエンスに関する研究成果を積み重ねていくうちに、多くの研究者から支持される学説が生まれたり、用語の定義や概念などに関する合意が形成されていくのではないだろうか。そのような流れが生まれることを期待しながら、筆者自身も勉強していきたいと思う。
■ 報告書本文の入手先（PDF 13ページ／約0.7MB）
https://doi.org/10.1016/j.emj.2019.12.004
注1）Conz, E., & Magnani, G., A dynamic perspective on the resilience of firms: A systematic literature review and a framework for future research, European Management Journal, https://doi.org/10.1016/j.emj.2019.12.004
注2）本連載では次のような系統的レビュー論文を紹介させていただいた。
「コミュニティーのレジリエンスをわれわれはどのように捉えるべきか？ - コミュニティーのレジリエンスに関する系統的文献レビュー」
What Do We Mean by ‘Community Resilience’? A Systematic Literature Review of How It Is Defined in the Literature
https://www.risktaisaku.com/articles/-/2947（2017年5月30日掲載）
「第51回：組織のレジリエンスの概念や評価手法に関する系統的レビュー」
What we know and do not know about organizational resilience
https://www.risktaisaku.com/articles/-/7319（2018年7月3日掲載）
注3）https://www.scopus.com/
注4）現在は「Web of Science」という名称となっている。 http://webofknowledge.com/
注5）それぞれ複数形も含めて検索するために、キーワードの末尾にワイルドカード「*」をつけて設定されている。
