BCPフェーズの大量の情報をどうさばくか
今回はBCP のビジュアライゼーション、すなわち視覚化がテーマです。
ここ数年、BCP訓練をサポートする機会が多くなるなか、訓練で報告される情報の量や質、体裁に目が行くようになりました。その結果、BCPとして目指すべきあるレベルの到達点に向けて「被災状況の視覚化」が重要ではないかと考えるようになりました。このことは、初動フェーズ訓練よりも、BCPフェーズ訓練においてより一層際立ってくるようです。
初動時、つまり発災直後の数時間内に起きた出来事を対策本部や事務局に報告・共有する初動フェーズ訓練では、ポータルサイトに掲出される報告内容の字面と担当者の声を、リモートを通じて見聞きすることになります。実際の報告内容はヒト、モノ、ジョウホウの損傷ですが、初動時のBCP活動は人命優先ですから、報告を受ける側はヒトを中心とした報告がすんなり入り、指示を出しやすいことはいうまでもありません。
一方、BCPフェーズ訓練になると事は複雑です。製造業や流通業など、工場や配送センター、倉庫、支店、営業所が多いと、各拠点からの報告内容は事業(復旧)要素の高い項目が多くなり、聞く側(経営層)は非常に混乱します。
BCPフェーズではヒトの問題がある程度クリアになっているので、モノとジョウホウに関する莫大な報告を受けることになります。経営層は事業継続のために、何が重要で、何をあきらめ、何を優先し、組織やモノをどう動かすか、大量の情報から素早く判断しなければなりません。いわば一国の大統領的思考が求められるわけです。
取締役・役員がBCPフェーズ訓練に参加すると、おそらくこの状況を思い浮かべ、ある種の恐ろしさを感じるのではないでしょうか。自分は経営者として大量の情報に接し、取捨選択しながら会社とステークホルダーにとって最適な判断ができるのだろうか、と。
BCP-DX/AIのハードルを下げる代替案
実際、報告する側は自らの事業所の被災内容をBCP的に分かり易く、ヒト(従業員)、モノ(施設および設備)、ジョウホウ(IT)に細分化して報告します。しかし報告はそれだけでなく、事業(復旧)にからむさまざまな要素が新たに加わります。
取引先からの資材・原材料の供給、営業を通じた顧客からの要望、工場・配送センターにある在庫量と被災による出荷品質のレベル、物流の状況やクレーム対応などがそれ。内外のあらゆる情報が時系列に変化しながら加わり、事業体が多ければ多いほど、情報量として莫大になります。
この点で、大企業はBCP情報の DX化とAIによる対策本部の判断支援が求められます。その取り組みに注力すべきというのが、この連載でも何度か述べている私の主張ですが、一方で取り組みのハードルが余りに高く、着手すらできないというご意見も多くいただきます。
DXやAIで予測モデルをつくるにはある程度の教師データが必要ですが、その教師データがまったくない、つまり過去の災害の経験を自社の被災データとして残せていない状況では、DX/AI化がままならないというわけです。
しかし、BCP-DX/AIに踏み出す一歩として、いったん人の視覚的な把握能力に頼るという方法があります。物事の本質を見極めたい時、マインドマップやホワイトボードに全体像を描いてみることで、整理し易くなり、見えてくるものがあるように、自社の状況を俯瞰するための図が役に立つという考え方です。
DX/AIの機能の一つに、次元減少による簡易化というものがありますが、DX/AIに至らずとも、大量のデータ項目を目的にそって減らし、方向性や特異点にフォーカスすることで見えてくるものがあります。よく「木を見て森を見ず」という言葉がありますが「森を見る」ために、視覚化が役立ちます。
複雑で分かりにくい現実をひと目で見せる
[図1]は、ある大企業の主要な事業所・工場を日本地図上で展開し、各事業所の震災被災概要を図化した例です。ここのポイントは、ヒト(従業員の安否)、モノ(工場の施設と設備、ラインの機械等、商品在庫の出荷可否)、ジョウホウ(社内のIT)だけの一覧です。
被災は、概略的に①被害甚大/利用不可②被害中/一部利用可③被害小/利用可の3種類だけに色分けし、その事業体(工場や本社)の被災BCPステータスがひと目で分かる仕組みです。
この図を見れば、一見して、本社の管理機能が期待できること、A工場、B工場の即座の生産復旧をとりあえず諦め、C工場、D工場、E工場で何とか事業継続の足掛かりをつかもうと考えるでしょう。このことは、字面や音声だけを見聞きしても、同じ状況を把握し、判断するスピードは天と地の差があると思われます。
この次に経営層が知りたいのは、C工場、D工場、E工場の詳細な被災内容です。ここでBCPの判断に利用する情報量は、大きく3分の2に減るわけです。
次に各工場それぞれの詳細情報です。ここで経営層は[図2]を見にいきますが、C工場、D工場、E工場の3つのうち、C工場だけが工場施設が利用可となっており、従業員の安全配慮義務を果す前提で、C工場に復旧の足掛かりを見出したいと考えます。
さらにこのような情報は、常に時系列で動いていき、判断のタイミングも問われます。ここでは停電しているので、電気の復旧が図られ次第、C工場にリソースを集中させることを考えるはずです。
さらに[図3]のような地図に立ち返り、土砂災害などの道路状況の被災と自社の物流ステータスを確認し、道路状況や迂回ルートなどを重ね合わせたロジスティックスの最善策を考えたいと思うかもしれません。またある項目の判断タイミングが、時系列的に重要ならば、折れ線グラフのようなものを描いて判断材料にするかもしれません。
もちろん、実際の経営的な判断基準はもっと複雑で、このように単純ではないでしょう。しかし、考え方の進め方の“行動フロー”を描く足掛かりとしては十分です。この行動フローが、DX/AIにつながるというわけです。
文字びっしりの資料で伝わるのか
視覚化の議論は特段目新しいものではなく、このような考え方はデータ分析手法として古くからあるものですが、問題は日本人が歴史的、文化的にビジュアライゼーションや視覚化に疎く、軽視しがちだということです。
私自身、IT屋として日本企業と米国企業の両方を見てきた経験上、ITの世界でも、日本と米国、両者の大きな差がこのビジュアライゼーションであり、視覚的な見せ方でした。
日米の差を感じたことはいくつかありますが、例えばプレゼンテーションの品質。日本のIT大企業のプレゼンは言いたいことが多過ぎて、1枚のパワーポイントのページに大量に字が含まれている。逆に米国では、言いたいことを一つにした上で、図やイラスト、文字のフォントに至るまで視覚化要素、デザイン要素が高く、単純に分かり易さ、訴求力がまったく違います。
さらにソフトウェアのつくりにおいても、日本企業のつくったソフトは、ユーザーインタフェース部分が、米国企業のソフトと比較して、カッコいいとは言い難い。もちろん日本のユーザー企業はカッコいいUIでアプリケーションを買うわけではありませんが、機能構造に費用を掛ける日本と、運用時にフォーカスし分かり易さ、使い易さに費用を掛ける米国とでは、ソフトウェア制作に哲学的な違いがあります。
BCPの本質は、事前に有事を想定した行動を効率よく素早く実行することで、事業復旧を迅速に進め、事業シェアを失わないよう、平時の状態に速く到達できるよう仕組みを整備することです。ビジュアライゼーションは、正にその素早さに直結すると考えています。
ここでの提言はあくまで視覚化の入り口であり、BCP-DX/AIへの最初のステップです。大企業のBCP担当者はある程度の経費を掛けることを前提に、災害情報を視覚化することの意味を経営層に理解していただきたいと思っています。
中堅・中小企業に対しては、SaaSモデルのようなかたちで、視覚化支援アプリケーションを開発するのも、BCPの普及に寄与すると思われます。特にサプライチェーンを幅広く展開している大企業では、取引先にBCPを求めると同時に、データ連携し得るBCP-DXとしての仕組みをサプライチェーンで構築するのも一計かと思われます。