■ある科学者の予言
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:111th_US_Senate_class_photo.jpg?uselang=ja
1988年のことです。ジェームス・ハンセンという科学者が米上院公聴会に呼ばれ、次のように発言しました。
「地球は温暖化している。温暖化の原因は大気中の二酸化炭素濃度の上昇であり、これは99パーセント人間の活動によって引き起こされたものだ。このまま放置すれば、21世紀に入る頃には地球全体で危機的な温度上昇を招くことになるだろう。今のうちに米国主導で各国に二酸化炭素排出の削減を呼びかけないと、たいへんなことになる」
当時、ジェームス・ハンセンは米航空宇宙局（NASA）ゴダード宇宙科学研究所の所長で気候科学者でした。議会での彼の主張は一大センセーションを巻き起こしたのですが、それが気候変動対策のはずみ車になることはありませんでした。
ハンセンの警告は、激しい抵抗勢力に遭い、また政治的理由も手伝って、米政府にドラスティックな行動を起こさせるには至らなかったからです。
ハンセンによれば、1990年代のクリントン政権も温暖化に関する情報公開には消極的で、副大統領アル・ゴアもそれに加担していたと言います。アル・ゴアと言えば『不都合な真実』という環境問題の本を書いて有名になっただけに、少し意外なことではあります。
一方、2000年に入ってからは、エネルギー業界と緊密な関係にあるブッシュ政権が科学者のコミュニティに圧力をかけて、地球温暖化の作用で発生している極端な気象現象をマスメディアに公開しないよう働きかけていました。
ハンセンが議会で主張した1980年代後半は、世界的な環境問題ブームが起こっていた時期でもあります。当時は南半球上空のオゾンホールの拡大（＝紫外線量の増加）が白内障や皮膚がんにつながると恐れられ、酸性雨による被害もたびたびニュースになっていました。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）ができたのもこの頃です。しかしなぜか、前述のような人間同士の利害が絡んで、気候問題はなし崩し的に政治のテーマからは遠のいていきました。
■30年を経た今、何か変わったか
ジェームス・ハンセンの警告から30年余りが過ぎました。しかし、相変わらず活発な経済活動によって二酸化炭素は排出され続け、気温はどんどん上昇し、今日に至っています。
世界的には2000年に起こったITバブル不況や2008年のリーマン・ショック、国内では失われた20年からの回復の模索、度重なる震災からの復興などで、とにもかくにも経済の立て直しが最優先課題であり、その間に気候問題はどんどん隅の方に追いやられていった感があることは否定できません。
ハンセンをはじめ、気候変動を調査・研究した当時の科学者たちの予測は、今日から振り返るとすべて的中しています。温暖化の進行によって北極と南極、グリーンランドの氷床や万年雪が溶けて海面上昇を引き起こすこと、大気が高温になるために熱波や干ばつが起こりやすくなること、そして活発な水蒸気の上昇により激しいストームを発生させることなどです。
当時の科学者たちの入念な調査と正確なシミュレーションには驚くばかりですが、彼らにとって温暖化がどんな現象を引き起こすかは1＋1＝2と同じくらい明白なことだったのでしょう。
しかしそれでも、彼らの予想を超える出来事が2つありました。1つは、海洋が思ったよりも熱や二酸化炭素を吸収しやすい性質があることです。
海が二酸化炭素を吸収すると酸性化が進みます。南方の海ではこの海洋酸性化が原因と見られるサンゴの白化（死滅）が顕著になってきています（オーストラリアのグレートバリアリーフもその一つ）。サンゴは食物連鎖に複雑に関わっているため、サンゴがいなくなれば周辺の海洋生物も影響を受けるとされています。
もう1つは、温暖化が当時の科学者たちの予測よりも早いスピードで進行していること。この原因として、中国（世界最大のCO2排出国）など新興国の台頭が影響していることは言うまでもありません。
しかし、これらの国々が発展してCO2を多く排出することになった背景には、先進国からの多額の投資、低価格の原材料や商品の大量購入と大量消費がありますから、間接的には先進国が要因となっていることは確かでしょう。
■気候問題は原発で解決できる？
さて、ジェームス・ハンセンの話に戻ります。彼はNASAを辞めてからも、環境問題に精力的に取り組みましたが、2013年に同氏らが発表した研究報告がちょっとした物議をかもすことになりました。
以下はロイターの2014年1月14日に掲載されていた「コラム：原発は地球温暖化の「解決策」となるのか」（ロイターのコラムニスト、リチャード・シフマン氏の寄稿）という記事の概要です。
https://jp.reuters.com/article/l3n0km03v-breakingviews-nuclear-idJPTYEA0D02R20140114
ハンセンらは研究報告の中で次のように述べています。IPCCが提唱する「気温上昇を産業革命前からの２度未満に抑える」という案だけでは地球への長期にわたる回復不可能なダメージを防ぐことはできない。また、ソーラーや風力といった代替エネルギーだけで温室効果ガスの排出を十分に削減することは不可能であると。そして「新世代の原子炉を建設する必要がある。原発ならこの先何十年もクリーンな電力を供給し続けられる」と結論付けているのです。
これは『不都合な真実』を書いたアル・ゴアが、クリントン政権下では温暖化対策に後ろ向きだったこと以上に意外なことです。21世紀の気候危機を真っ先に予言した環境活動家でもあるハンセンともあろう人が。
ちなみに原発に関しては、この記事にも書かれているし、私たち日本人も当然のごとく抱く素朴な疑問があります。放射性廃棄物をどう処理するのか？ 福島のような大規模災害が起こったらどうするのか？ プルトニウムが核兵器に転用されないのか？といった問題も。
ジェームス・ハンセンは科学者ですから、純粋に科学の立場から二酸化炭素を出さない究極の代替エネルギーを提案したのでしょう。しかし現状では、上記のような大きな問題を解決する道筋は見えていません。
もっとも放射性廃棄物については、日本とは違って国土の広いアメリカならどこにでも廃棄できるでしょうが、それでも何万年も無害のままおとなしく地中に埋まっているとは思えない。度重なる自然災害や浸食作用などでいつか地上や河川に漏れ出し、広範囲にわたって周辺の町や村に深刻な放射能汚染をもたらす危険性も否定できません。
ハンセンの主張は単なる勇み足に過ぎなかったのかもしれませんが、その主張の裏には、気候対策が遅々として進まない大国アメリカに対するハンセンの苛立ちが垣間見えなくもありません。
