地震の大きな揺れに見舞われた際、そのときに我々ができることは非常に限られています。しかし、その大きな揺れがおさまったあとにやるべきことは、余震から命を守るとともに、その後の復旧のために重要な意味があります。今回は、地震後の初動対応について考えます。
初動対応編その1 地震後の初動対応
大きな揺れが落ち着いた段階でも、余震が起こる可能性があるため、復旧に向けて必要な行動を速やかに、そして的確に行うことが求められています。地震後の初動対応としてやるべきことに、被害を抑えること、避難すること、そして情報を収集・共有することがあります。
（１）被害を抑えること
最初の大きな揺れによって、すでに建物・設備への物的被害、そして従業員への人的被害が発生していますから、その被害をこれ以上拡大させないための取り組みが必要です。
①火災の防止
まず、火気を使う設備や器具の使用を支障のない範囲で停止するとともに、消火器や消火栓が使える状態にあるかどうか確認します。実際に火災が発生している場合は、次の対応を進めます。
１）火災の発生を周囲に知らせる
大地震が起こった場合、消防署に通報しても消防車が来るまでに時間がかかる、あるいは来ることができない、という状況が発生します。その場合、企業内で消火対応をせざるを得ませんから、火災を発見した従業員は「火事だ」と叫ぶなどして多くの同僚に知らせます。初期消火にあたっては、次の点に注意します。
・消火器の操作方法に習熟しておくとともに、しっかり火元に向けて放射する（消火器から薬剤が出る時間は、想像以上に短く、消火器の種類よっても異なるが、多くの粉末消火器では15秒前後）
・消火中は自分の身を守るとともに、効果的に薬剤を出せるよう風上から放射する
・天井に火が達するなど、初期消火では鎮火できないと判断した場合は、速やかに逃げる、そして逃げ遅れないようにする
・屋内の消火では逃げ道が失われないように、出入り口を背にして消火にあたる など
②同僚などの人的被害を拡大させない
人的被害を拡大させないための活動も重要です。
・自分の周囲に負傷者がいないか確認し、いる場合は応急手当を行う
・大きな揺れがおさまった段階で、ヘルメットや手袋を着用していない場合は着用する
・防災用品を確認してすぐに使えるようにする
・窓ガラスに飛散防止フィルムを貼る（ない場合は、養生テープなどを使う）
・机の引き出しは飛び出さないようにロックする
・事務機器類のキャスターはロックする など
（２）避難する
建物に倒壊の危険性があるような大きな亀裂が見つかるなど、余震には耐えられないという判断をしたときは、避難する必要があります。建物内の火災が初期消火で鎮火できない、また近隣ビルの火災の延焼に巻き込まれる可能性があるといった場合も、避難を開始します。建物の避難にあたっては、次の点に注意します。
・倒れているキャビネットや散乱したガラスなどでケガをしないようにする
・屋外ではビルの看板や外壁が落ちてくる可能性があるので気をつける
・ヘルメットと手袋の着用を再度徹底する など
火災の延焼が拡大し、地域全体が危険になった場合に避難する場所として、地方自治体によって広域避難場所が指定されています。広域避難場所は災害前に確認し、従業員に周知しておくことが重要です。また避難経路を複数選んでおくことで、逃げまどうことがないようにします。
（３）情報の収集と社内での共有
大きな揺れがおさまった後、人的被害、そして物的被害を拡大させない取り組みは非常に重要ですが、被災後の復旧を進めるためには、それだけでは十分とは言えません。
大きな地震が起こったことによって社会全体はどうなっているのか、電気・ガス・水道などライフラインの状況はどうか、また自社の取引先は大丈夫かなど、復旧に向けて必要な情報を収集し、社内で共有することが求められます。
①復旧を目指して必要な情報
次のような情報を収集・共有することが考えられます。
・大規模地震の詳細
・社会全体の被害状況と復旧見込み（ライフラインや交通の状況など）
・自社の建物・設備・システムの被害状況
・顧客や協力会社など関係先の被害状況
・従業員の安否 など
②情報の収集・共有体制
さまざまな情報は、準備しておかなければ集めることはできません。必要な情報を誰がどのように集め、またそれを社内でどのように共有するかの体制を構築しておくことが大切です。さらに、情報を収集するためには、次のような資器材を準備しておくことも求められます。
・ラジオ（電池式や手回し式）
・テレビ（停電の場合は使えないので、自家用発電装置の導入も検討する）
・タブレット端末やスマートフォン
・携帯充電用のバッテリー
・電池 など
【ここがポイント】
地震の大きな揺れがおさまった後にやるべきことは、余震から身を守り、復旧を速やかに進めるために非常に重要です。
１．初期消火など被害を抑える活動は必須
２．命を守るために建物から避難することも検討する
３．情報の入手・共有も極めて重要
【参考文献】
「今までなかった！中小企業の防災マニュアル」（労働調査会、筆者編著）
（了）
