2017年3月27日、栃木県那須町のスキー場付近で雪崩が発生し、8人が死亡した事故は、まだ記憶に新しい。この事故は、栃木県高等学校体育連盟の主催する「春山登山安全講習会」に参加していた高校生40人と教師8人が、講習として実施されていた雪上歩行訓練中に雪崩に巻き込まれるという傷ましいものであった。この雪崩事故は、今世紀に入ってからわが国で起きた雪崩事故の中で、最も多くの犠牲者を出すものとなった。
このときの雪崩は、当日の朝早く房総半島沖で発生・発達した低気圧による多量の降雪が、その引き金になっていた。今回は、雪崩という現象と、それに関わる気象条件に焦点を当てる。
那須連峰
図1に、栃木県那須町付近の地図を示す。事故現場は、栃木県北部の那須連峰の主峰茶臼岳（ちゃうすだけ、標高1915メートル）の中腹に当たる標高1400メートル付近の斜面である。この日の講習では、当初、茶臼岳への登山が計画されていたが、大雪のため雪上歩行訓練に変更された。「春山登山安全講習会」というが、3月下旬の北関東の標高1900メートル級の山は積雪が多く、まだ冬山と考えるべきであろう。
図2に、事故現場の東約5キロメートルの位置にあるアメダス観測所「那須高原」における気象経過を示す。この観測所の海面上の高さは749メートルで、事故現場より650メートルほど低いところにあるが、それでも事故当日は35センチメートルの降雪があった。しかも、その大半は未明から昼前までの半日足らずの間に降った。気温の経過から見て、前日午後の降り始めは雨だったが、夜にはみぞれとなり、日付が変わってから雪になったと考えられる。より標高の高い事故現場付近では、降り始めから雪であった可能性が高い。従って、雪崩の発生した場所での降雪量は、那須高原観測所の降雪量より、かなり多かったと推定される。
那須高原観測所における2017年3月27日の日降雪量（35センチメートル）は、同観測所における3月の観測値としては歴代1位、通年で見ても歴代8位の記録になっている（観測開始は1989年11月）。
図3に、那須高原観測所における日降雪量（積雪差日合計）の歴代順位1～10位の記録が発現した日の地上天気図を示す。西高東低型（冬型）の気圧配置の天気図は、第2位（2001年12月15日、53センチメートル）、第7位（2014年12月17日、36センチメートル）および第9位（2002年1月3日、35センチメートル）の3例で、他の7例は南岸低気圧型である。那須連峰は本州の脊梁山脈の太平洋側に位置しており、北西季節風に伴う大雪よりも、南岸低気圧に伴う大雪の方が、事例数としては多い。那須高原観測所において日降雪量の極値（歴代1位の記録）が観測された2014年2月15日の天気図は、本連載の前回の記事にも登場した。
沿岸近くで発生した低気圧
図3の10例中7事例を占める南岸低気圧型の地上天気図のうち、やや変則的な構図をしているものが2事例見られる。それは、第5位の2012年1月21日（39センチメートル）と、今回の主題材である第8位の2017年3月27日（35センチメートル）である。前者は、低気圧の中心が関東の沿岸から遠く離れた南海上を通過した。そして後者は、前線を伴う南岸低気圧の北西象限に当たる関東の沿岸近くに、別の低気圧が見られる。
図4に、2017年3月の雪崩事故の前々日（25日）、前日（26日）および当日（27日）の地上天気図を示す。25日9時に南西諸島に見られる低気圧は、その後前線を伴って東北東へ進み、26日9時には本州の南海上に達した。27日9時の天気図では関東沖に二つの低気圧が描かれているが、南西諸島から東北東進してきた低気圧は南東側に描かれた方である。27日9時の天気図で関東の沿岸近くに描かれた低気圧は、27日3時に伊豆諸島付近で発生した。つまり、南西諸島から東北東進してきた低気圧の北西側に、新たな低気圧が発生したことになる。しかも、27日9時の天気図に描かれた低気圧の中心気圧は、新たに発生した低気圧の方が深く（低く）、より発達している。関東の沿岸近くで低気圧が新たに発生し、発達したことにより、那須地方では関東の東海上から吹き込む湿った東風が強まり、降雪量が多くなったと考えられる。
カップリング
関東の沿岸近くで発生した低気圧は、地上天気図で見るとこつぜんと発生したように思えるが、気象衛星画像で見ると、そうではない。図5に、図4の地上天気図時刻に対応する3面の気象衛星赤外画像を示す。26日9時の画像で四国の南海上に見られる雲域は、25日9時の画像では南西諸島にある低気圧に伴う雲域の一部であったが、低気圧の雲域が東へ離れた後も四国沖に残った。それが、26日9時以降は東北東へ移動し始め、26日夜には関東付近で急速に組織化し、その後、新たな低気圧としてまとまった。
さらに高層天気図を調べると、関東付近で雲域を組織化させた上空の気圧の谷は、アジア大陸のはるか奥地から進んできたことが知られる。図5に、上空の気圧の谷を黄色の二重線で記入した。その位置は、25日9時には雲域から西へ2000キロメートル以上も離れた中国奥地、26日9時には雲域から西へ約1000キロメートル離れた中国東岸、そして27日9時には雲域のすぐ西の東海地方に達した。
このように、動きの遅い雲域が、はるか西方から速いスピードで接近してきた上空の気圧の谷と結びついて発達することを、予報技術者たちは「カップリング」と呼ぶ。それまで、出生地が異なり、遠く離れていて、無関係のように見えた雲域と上空の気圧の谷であるが、急速に距離が縮まり、あれよあれよという間に結びついて発達する様子は、恋愛ドラマのようで面白い。2017年3月27日の事例はその典型である。関東の沿岸近くで発生した低気圧は、その後、南東側にある先行した低気圧を飲み込んで発達し、強い低気圧になった。
このようなカップリングの現象は、雲域の位置や、西から近づく上空の気圧の谷の接近のタイミング、先行する低気圧の位置などの微妙なバランス関係の中で推移していくので、新たな低気圧としてまとまるかどうかや、発達の程度などが微妙に変わり得る。スーパーコンピューターが予測する現象展開のシナリオも、予測計算のスタート時刻が新しくなるたびに多少なりとも変化するので、例えば那須地方でどれくらいの降雪があるかといった予測も変わり得る。2017年3月27日の低気圧の発達に関して、スーパーコンピューターの予測は量的にやや不十分であった。
弱層を形成させる低気圧
雪崩は、文字通り、斜面に積もった雪が重力の作用によって崩落する現象である。その発生には気象条件も関係するが、斜面の傾斜角や地質・植生などの状態、積雪層の構造や雪質なども大いに関係し、メカニズムが複雑で、予測は難しい。
雪崩は一般に、表層雪崩と全層雪崩の2種類に大きく分類される。全層雪崩は、積雪期に気温が上昇した場合や、降雨があった場合などに、斜面上の積雪層全体が崩落するもので、春先に多い。全層雪崩は、雪だけでなく土砂を巻き込んで崩落することがあり、その場合は土砂災害の様相を呈することになる。一方の表層雪崩は、積もってから少し時間のたった古い積雪層の上に大雪の新雪が積もったような場合に、新雪の部分だけが滑り落ちるもので、今回取り上げた2017年3月27日の那須連峰での雪崩は、この表層雪崩である。
雪氷学の研究によれば、積雪層の中に「弱層（じゃくそう）」と呼ばれる雪粒同士の結合力の弱い層が存在すると、その上にある積雪層は不安定で表層雪崩を起こしやすいことが知られている。特に、低気圧に伴う層状の雲から降る雪粒子は、季節風に伴う対流性の雲から降る雪粒子に比べて雲粒の付着が少なく、弱層となりやすい。南岸低気圧に伴う降雪は、表層雪崩を誘発する弱層を形成しやすいことから、雪崩に関して危険な降雪ということができる。北日本にとっては、日本海から進んでくる低気圧も、弱層を形成させる低気圧となり得る。
2017年3月27日の事故現場付近では、低気圧の発達前に、層状の雲から雲粒の付着が少なく弱層を形成しやすい雪が降った後、急発達する低気圧の接近により、雲粒のたくさん付いた雪が大量に降ったと見られている。
雪崩注意報
気象台から発表される注意報の一つに、雪崩注意報がある。斜面に積雪が存在すれば雪崩の可能性があることになるが、積雪があるというだけで雪崩注意報を出すことはない。雪崩注意報は、雪崩の発生の有無を予測するものではなく、あくまでも気象条件から見て雪崩の発生ポテンシャルが高まると予想される場合に、雪崩による災害への注意を喚起するために発表するものである。雪崩注意報が出ていれば必ず雪崩が発生するというものではなく、また、雪崩注意報が出ていなくても雪崩が発生することはある。
雪崩注意報は気象注意報の一種として位置づけられ、その発表基準としては、表1に示すように、ある程度の積雪の存在を前提に、降雪量と気温の条件を採用している地方が多い。降雪量の条件は新雪による表層雪崩を想定したものであり、気温の条件は積雪層全体が崩落する全層雪崩を想定したものである。全層雪崩の基準としては、気温の他に雨量の条件が加わっている地方もある。
このように、雪崩注意報は気象の基準で運用されているため、発表が長期的・継続的になる傾向がある。ちなみに、気象台の雪崩注意報は、人間が通常活動する領域に存在する雪のある斜面を対象としており、本事例のように普通の人が立ち入らない山岳における雪崩を対象とするものではない。また、屋根上の積雪がなだれ落ちる「屋根雪崩」、すなわち屋根からの落雪も対象外である。
おわりに
雪崩による災害は、斜面崩壊による災害という点で、土砂災害に通じるところがある。土砂災害の場合に崩れるのは地盤であり、雪崩の場合に崩れるのは積雪層である。これらの災害現象は、気象がその原因や誘因となることが多いが、その発生には気象以外の要因が関係しており、気象を調べるだけでは災害危険度を的確に把握することができない。そこで、土砂災害については土壌雨量指数という斜面崩壊インデックスが開発され、災害危険度の監視と予測が可能になった。しかし、雪崩については、災害危険度を把握する種々の試みがなされているものの、雪崩注意報の発表手法として実用化されるには至っていない。
今回取り上げた2017年3月27日の事例に際して、栃木県北部の予報・警報を担当する宇都宮地方気象台は、前日（26日）の午前10時32分に雪崩注意報を発表した。それは、「24時間降雪量30センチメートル」という表層雪崩に関する注意報基準に基づいている。ただし、本事例の雪崩事故は、既にシーズンの営業を終了したスキー場の外側の、いわゆるバックカントリーの斜面で発生しており、既述の通り、気象台の雪崩注意報の対象とする災害事象ではない。とは言え、茶臼岳中腹における雪崩発生のリスクを考える場合に、雪崩注意報は十分参考になる情報であると思われる。
本稿のタイトルを「災害」とせず「事故」としたのは、本事例では人為的な要因が大きかったと見られているからである。積雪のある山岳に足を踏み入れようとするなら、雪崩に関する知識と警戒心は必須であろう。この付近では、その7年前の2010年3月27日にも、やはり「春山安全登山講習会」に参加していた高校生数人が雪崩に遭遇する事故が起きていた。にもかかわらず、取り返しのつかない事故が発生してしまったという事実は、7年前の教訓が生かされなかったことを示している。
