近年まれにみる流域型洪水をもたらした台風19号。当サイトで「安心、それが最大の敵だ」を連載し、今回の台風と被害が似ている江戸中期の寛保大洪水に関する著書「天、一切ヲ流ス」や「洪水、天ニ漫（ミ）ツ カスリーン台風の豪雨・関東平野をのみ込む」を執筆したジャーナリストの高崎哲郎氏が特別寄稿を行った。
71河川・135カ所の堤防決壊
2019年10月12日、東日本を襲った台風19号の記録的豪雨と惨劇は、21世紀最悪の自然災害の代表例として記憶され、論じられるに違いない。20日午後12時45分の時点で全国で68人が死亡し、12人が行方不明となっている（消防庁調べ）。国土交通省によると、同台風による豪雨で川の堤防決壊は20日午前11時の時点で、7県合わせて71河川、135カ所に上った。また住家の浸水被害は20日午後12時45分の時点で21都県、5万3085棟にのぼる。住家は他にも全壊122棟、半壊864棟、一部損壊2682棟（消防庁調べ。いずれも空前の数字であり、今後増えることも予想される）。
被害は関東甲信越や東北地方の一部など広域にまたがり、無堤の中小河川はもとより、吉田川、阿武隈川、千曲川、久慈川、越辺川、都幾川、那珂川、多摩川といった＜決壊してはならない＞大河川の堤防が切れたり越水を起こしたりした。戦後、積み上げてきた国の治水政策（洪水対策）・救助救援態勢が今回の未曽有の被害で見直しを余儀なくされるであろう。
＜災害列島＞
日本の防災インフラ（ハード対策）は大水害に遭うごとに進化してきた。ダム・スーパー堤防・大規模遊水地などがその代表例であろう。気象観測の精度も格段に向上し、情報提供（ソフト対策）も進歩した。住民がそれらを生かす方法も着実に浸透してきた。しかしながら、日本が日本の位置にある限り、台風の襲来を防ぐ術は今後もない。「常に備えよ」（朝日新聞「天声人語」（2019年10月17日付）と叫び続けるしかない。
今回の気象庁発表で疑問に思ったことがあった。19号襲来を前にして、気象庁は「＜狩野川台風＞並みの大被害が予測される」との警告を発し国民に厳重な警戒を呼び掛けた。説得力のある具体例として昭和33年（1958）の狩野川台風を挙げたのだが、61年前の惨劇（伊豆半島を中心に死者・行方不明者1157人）を想起できる国民がどれほどいただろうか？
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被害状況を確認する。
〇亡くなった人は▽福島県で29人▽宮城県で13人▽神奈川県で7人▽栃木県と群馬県でそれぞれ4人▽長野県で3人▽埼玉県、岩手県、茨城県でそれぞれ2人▽静岡県と千葉県でそれぞれ1人である。▽神奈川県や福島県など6つの県で12人が行方不明となっている。
〇国管理河川 決壊は７河川12カ所
国が管理する河川で堤防の決壊が確認されたのは7つの河川の12カ所。
▽吉田川が宮城県大郷町粕川で1カ所、
▽阿武隈川が福島県須賀川市浜尾で1カ所
▽千曲川が長野市穂保で1カ所、
▽久慈川が茨城県常陸大宮市の富岡、塩原、下町でそれぞれ1カ所
▽越辺川が川越市平塚新田と埼玉県東松山市正代でそれぞれ1カ所
▽都幾川が埼玉県東松山市早俣で1カ所
▽那珂川が茨城県那珂市下江戸、常陸大宮市野口と下伊勢畑でそれぞれ1カ所
7つの県が管理する計67河川、123カ所でも堤防の決壊が確認されている。宮城県は18河川32カ所。福島県は23河川48カ所。栃木県は13河川27カ所。茨城県では4河川6カ所。埼玉県では2河川2カ所。新潟県も2河川2カ所。長野県では5河川6カ所。
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近世から近代にかけて、日本列島は大水害に見舞われ続けてきたが、その中で首都東京（江戸）をかかえる関東甲信越を襲った＜3大水害＞とされるのが（1）江戸中期、寛保2年（1742）の寛保大洪水、（2）明治43年（1910）の大洪水（3）昭和22年（1947）のカスリーン台風（Kathleen）である。いずれの水害も利根川・荒川などの大河川の堤防がずたずたに切れて濁流が江戸（東京）を襲い水没させた。その広域的な壊滅的被害と被災民の大惨状を（台風19号と比較する意味で）検証してみよう。寛保水害とカスリーン台風に焦点を当てる。
＜寛保洪水・関東甲信越が壊滅＞
寛保2年夏、関東甲信越地方は大型台風に直撃され未曽有の災禍に見舞われた。中でも旧暦7～8月にかけて襲った数度の大水害（大洪水と高潮）で江戸東部低地（下町）は水没したのである。徳川幕府「中興の祖」とされる第8代将軍吉宗の治世下に襲った江戸期最悪の大自然災害であった。
寛保2年7月28日（旧暦）頃より大型台風による暴風雨が近畿地方を襲い、関東でもこの日以後雨が降り始めた。翌々日の8月1日の夜に入ると、江戸では雨とともに北東の激しい風が吹き始め、深夜・四ッ時（午後10時）頃から激しい南風に変わり暴風雨が吹き荒れだした。
強風が江戸湾からの高潮を隅田川・荒川に呼び込み、その結果、翌2日明け方七ッ時（午前4時）頃から水位が急上昇し、満潮と重なった六ッ時（午前6時）に沿岸部は平常水位よりも8～9尺（2～3メートル）も上昇して江戸の沿岸部を壁のような潮流が襲った。逃げ遅れた溺死体が次々に海に流された。
同じ頃、利根川、荒川、多摩川の上流域で発生した大洪水の激流が、堤防を各地で切り下流の江戸方面に流れ始めた。中でも利根川の激流は関宿城や忍（おし）城を押し流した後に江戸方向に南下し、8月3日夜には江戸下町を直撃した。水位の上昇は同月７日まで続き、この間に本所・浅草・下谷一帯だけで1000人以上の溺死者が出た、とされる。町奉行の報告によれば、本所では街中での水位が5尺（1メートル50センチ）、多い場所では7尺（2メートル30センチ）に達し、軒まで水没した家屋が続出した。
隅田川にかかる両国橋・新大橋・永代橋など多くの橋が流失した。不運は続く。減水しはじめた8日に再度の暴風雨が江戸を襲って却って水位が上昇し、浅草・下谷では遂に水位が1丈（3メートル）に達した（「徳川実紀」）。江戸は泥海に沈んだ。水が引くまでに20日から1カ月を要した。江戸全体の犠牲者は5000人は下らないとされる。
「江戸水没」という事態を重視した幕府は、備前・長州・肥後などの被害の少なかった西国諸藩10藩に命じて利根川・荒川・江戸川などの堤防や用水路の復旧（御手伝普請）に当たらせて事態の収拾を図った。工費・人件費は各藩持ちである。翌年春までの復旧完了を厳命され、真冬の突貫工事に入った。
信州（現長野県）の大惨事にも注目しなければならない。信州は千曲川の大氾濫に加えて相次ぐ大量の土石流（山津波）により流域全域が壊滅状態となった。死者・行方不明者は1万人を超えるとの説もある。流域被災民は、この年が戌年（いぬどし）であったことから、未曾有の水害を「戌の満水」と名づけその大災禍を後世に伝えた。「戌の満水」にはもう一つの悲劇があった。
松代藩・上田藩・小諸藩など流域各藩の藩主や家老さらには旗本領地の名主らは関八州（関東地方）のように御手伝普請による復旧を繰り返し必死に幕府に要請した。だが、幕府は江戸と関東各藩の復旧を優先するとして、信州各藩の訴えに耳を傾けず、わずかな復旧資金を提供するだけであった。松代藩などは独自に再建の道を探るしかなく、財政ひっ迫などの忍苦の道を歩むのである。
＜カスリーン台風・敗戦国を襲った大水害＞
敗戦から2年後の昭和22年、日本列島を襲う台風は英語女性名がアルファベット順に冠せられた。打ちひしがれた敗戦国の国民に、この厳粛な事実を知らしめたのがカスリーン台風であった。
15年間もの長くて暗い戦争は昭和20年（1945）8月、無条件降伏という無残な結末で終わった。「三等国」に転落した日本はGHQ（連合国軍総司令部）に占領され極貧にあえぐ飢餓列島となった。GHQ気象観測隊によってカスリーンと命名されたこの年11番目の台風は、9月13日硫黄島の西方海上を北上し続けた。関東・東北地方の太平洋側は暴風雨にさらされた。東京都をはじめ埼玉、群馬、栃木、茨城の関東各県では、明治43年（1910）夏の大洪水を上回る大水害も予測されるとして厳戒態勢を敷いた。
15日夕刻、台風は新島付近を通過し、その後やや速度を落として房総半島南端を通過した。翌16日午前、銚子の東方海上に去り、三陸沖から北海道南東の海上に去った。同台風は、風速が弱く雨量が異常に多い典型的な＜雨台風＞だった。今日確認できる資料によれば、9月14日昼から15日深夜にかけて、秩父連山や北関東の山岳部を中心に年間総雨量の実に4分の1の豪雨がわずか1日半の間に山野や田畑それにバラック住宅が肩を寄せる市街地などを叩き続けた。明治期以降の観測記録にはない恐るべき集中豪雨だった。
渓谷や急流河川を抱える群馬県内は惨劇の連続であった。山岳地は戦時中の乱伐により裸同然で保水能力を失っていた。がけ崩れが相次ぎ、鉄砲水が村落を襲った。大豪雨は利根川水系に大洪水をもたらした。流域住民は横殴りの雨が降りつける中で、懸命の土のう積を続けた。しかし荒れ狂う自然の猛威の前には空しい営為でしかなかった。深夜渡良瀬川の堤防が次々に切れ激流が民家をなぎ倒した。繊維産業で栄えた桐生市や足利市は暗闇に激流が一気に駆け抜け、見るも無残な廃墟と化した。
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16日午前0時20分。最悪の事態が発生した。利根川右岸の埼玉県東村と原道村（いずれも現加須市）の村境（新川通）の堤防が約340メートルにわたって大轟音と共に決壊した。堤防を切った濁流は、帯状に広がりながら埼玉県東部低地の中川沿いを激しいしぶきをあげて流下した。濁流は栗橋町、幸手町、杉戸町（いずれも当時）などの町や村を吞み込んだ。
一方、荒川も激流の攻撃に耐えられず堤防が各地で切れた。埼玉県はほぼ全域が泥海と化し、稲が豊かに実った田畑や桑畑は水底に消えた。4日後、勢いを増した濁流は東京都と埼玉県の境界を流れる大場川の桜堤を切って、ついに東京都東部低地（葛飾、足立、江戸川区など）を襲い水没させた。明治43年以来の「首都水没」である。
カスリーン台風のもたらした被害は、関東・東北地方を中心に東日本全体に及んだが、関東地方だけでも死者行方不明者が1200人を超えた。（資料により数字が異なる）。特に被害が甚大だったのが群馬県と埼玉県であった。敗戦の廃墟から立ち上がろうとした国民は自然の猛威により再度奈落の底に突き落とされた。台風一過の秋空から降り注ぐ日差しは残暑のように厳しく、被災地には異臭が漂い、遺体や濁流に浸かった稲穂や野菜を腐敗させた。
国土交通省によれば、カスリーン台風の被害総額を今日的に換算すると、国家予算のざっと5分の1にあたる20兆円を上回るという。カスリーン台風に続いて翌23年（1948）にはアイオン台風が、次いで24年（1949）にはキティ台風が襲来した。敗戦国は毎年のように大水害に見舞われた。政府は利根川・荒川の治水対策を根本から見直すことになった。群馬県と栃木県の山岳部に大規模な多目的ダムが次々につくられた。川幅を大きく広げ、堤防を強固にし、遊水地を造成した。スーパー堤防も造られた。＜生き地獄＞から72年。利根川の堤防はその後切れていない。だが異常気象が続く。油断は禁物である。「常に備えよ！」。
参考文献：拙書「洪水、天ニ漫（ミ）ツ カスリーン台風の豪雨・関東平野をのみ込む」（講談社）、拙書「天、一切ヲ流ス」（鹿島出版会）、筑波大学附属図書館文献
（了）
