原因不明の突然の停電時にも手術を継続

倉敷中央病院外観

災害拠点病院に指定されている倉敷中央病院（岡山県倉敷市）は2016 年、集中治療室（ICU）や手術室など病院の約半分が突然の電源喪失に見舞われた。自然災害や落雷によるものではなく、原因不明で非常用発電機も作動しない。だが、現場スタッフは臨機応変に対応して緊急業務を続け、医療事故を起こすことなく危機を回避した。こうした対応ができた理由の１つが、医療機関の安全性を審査する国際認証への取り組みだ。2018 年の西日本豪雨では倉敷全体が大規模な浸水被害に見舞われたが、同病院ではその後も国際認証を柱に危機管理力を高めている。

倉敷中央病院
岡山県倉敷市

※本記事は月刊BCPリーダーズvol.35（2023年2月号）に掲載したものです。

突然の停電が襲う

岡山県倉敷市にある倉敷中央病院を突然の停電が襲ったのは、2016年11月2日だった。「非常に深刻な状態でした」と同病院の施設・環境部電気課で課長を務める富永秀次氏は振り返る。

倉敷中央病院は、岡山県西部の医療を担う中核病院だ。病院の延べ床面積は東京ドーム3個分ほど。ヘリポートを備え、病床数は1172床、29室の手術室を備え、1 日平均945人が入院し、外来患者は約2500人が来院する。災害拠点病院に指定され、約560人の医師をはじめ職員数は約3800人。症例の多様さと症例数で日本トップを走る。

2016年当時は手術件数と救急搬送入院の患者数が日本で最も多い病院だった。11月12日の入院患者は1060人で、50件の手術が予定されていた。

停電が発生したのは13時23分。手術室には10人の患者が滞在していた。突然の停電で、患者とスタッフが暗闇の中に置かれることになった。照明も消え、患者の容態を表す生体モニターも止まった。バッテリーで稼働させたが、最低限の表示に限られた。むろん電気メスや内視鏡などの医療器具も利用できない。しかも、ほとんどのエリアで非常用電源に切り替わらなかった。

画像を拡大

停電した手術室のうち3室では送電が止まったままだった。富永氏は「この時間帯は手術がたまたま少なく、後に3室だけでラッキーだったと医師に言われました」と語る。

手術中の患者の容態を見守る麻酔医たちは、手動に切り換えて麻酔を継続。各手術室には麻酔科医を2人配置して対応した。医療機器をコントロールする臨床工学技士たちは、医療用ガスの供給圧を確認。圧縮空気を送るコンプレッサーの停止に備え、圧縮空気ボンベの手配などに動いた。

手術担当をしていた看護師は、術野を照らす懐中電灯のような光源を探し、停止し入力できないPCの代わりに記録用の紙を集めるために動いた。意識のある患者には声をかけたり、付き添ったりと安心させる行動に注力した。

電気課として停電対応にあたった富永秀次氏

停電の影響はあらゆるところで発生。病院だけに命の危険性に直接関わる危機的事態だった。集中治療室では人工呼吸器や人工透析を手動に切り換えた。在宅用の酸素濃縮器使用中の患者には酸素を供給した。内視鏡検査やMRIなど各種検査は中断。ナースコールや監視カメラ、エレベーター、受付機、自動支払機が不能になった。

原因が特定できず、非常用発電機も稼働しない

トラブルに拍車がかった理由は、停電の原因がすぐに突き止められなかったことだ。電気施設のコントロール室で表示されている稼働状況は、通常と変わらず送電になっている。しかし現実は一部エリアで停電が発生し、しかも非常用電源が稼働していない。すぐに隣接する電気工事会社に対応依頼。さまざまな方法で復旧を試みるも送電は再開されなかった。この間、緊急放送の依頼、病院幹部や重要部署への連絡などを行った。

画像を拡大

停電発生から数分間が経って、原因は「過電圧」と判明。つまり、通常より高い電圧が同病院に送電されていることが疑われた。すぐに中国電力に直通電話で連絡を入れた。ほぼ同時に停電対策本部を設置。その後、ようやく通常電圧での送電が再開された。

富永氏は「復旧までの時間が非常に長く感じた。非常用のバッテリーや各部署の電源がどれだけもつのか不安ばかりが頭をよぎった。さまざまな部門からの問い合わせに答えながら対応した。送電再開までに1時間くらいに感じた。しかし、実際は約20 分だった。患者さんが全員無事と聞き、本当に安堵した」と話す。

停電の原因が地震や浸水、雷、台風による送電停止ではなく、異常な高電圧による送電だったことは衝撃でもあった。通常は6.6kVの電圧が、中国電力の人為的ミスにより7.4kVにまで上昇したのだ。予想できるはずもない事故だった。

画像を拡大

通常、電気は送電網から同病院に設置している特別高圧受電設備に流れ、そこから7カ所の電気室のいずれかを経由し病院内にくまなく送られる。非常用発電機は各電気室に設置されている。送電停止を検知すると、各電気室の非常用発電機が動き、院内への緊急送電を開始する仕組みだった。

が、この時は、3カ所の電気室で高電圧を感知し自動的に送電をストップ。1カ所では非常用発電機が稼働したが、残り2カ所では動き出さなかった。それは、非常用発電機の起動条件があくまで停電時に限られていたため。高電圧とはいえ電気室まで送電されていたため、非常用発電機が稼働しなかったのだ。

画像を拡大

一方、残りの電気室では異常電圧のまま送電を継続し、院内は過電圧状態になっていた。一見、通常と変わらないように思えるが、不要に高い電圧は医療機器などにダメージを与える。その後、PCなどさまざまな機器の故障が判明した。病院全体が、過電圧の影響を受ける最悪の事態が目前に迫った。

戦場を救った日常訓練

時間にすれば停電時間は約20分間だが、病院内はまるで戦場の様相だったという。それでも、手術中であったとしても無事に対応できた理由は、停電時の対応を繰り返し訓練していたからだ。手術センターでは年に2回の避難訓練を実施。停電であってもセンター内で情報集約でき、指揮系統が機能していた。

JCI認証が奏功

倉敷中央病院が過電圧による停電という、極めてまれな事態で対応できたもう１つの理由が、約8カ月前に取得していた、Joint Commission International（JCI）認証だ。

JCIとはシカゴに本部がある医療機関の国際的な機能評価機構。「医療の質と患者安全の継続的な改善」を目的として、米国の病院評価機構の国際部門として1994年に設立。世界で難易度の高い認証機関として知られている。認証取得から３年ごとに再審査がある。世界で約70カ国、約1000施設の医療機関などが認証を取得し、国内では30施設だけが取得している。病院の認証取得には14条項に1200以上もの要求項目がある。

倉敷中央病院では2016年3月に近畿、中国、四国地方の病院で初めて認証を取得した。2019 年に続き2022 年にも認証を更新。富永氏は基準施設管理および安全（FMS： Facility Managementand Safety）の条項を担当した。10点満点で平均スコア９点以上を求められる、非常に厳しい基準だ。

電気やガス、水道などを含む『ユーティリティシステム』の項目では「病院のユーティリティシステムプログラムによって、故障の時に代替電源が確保され提供される」と記載されている。『災害への備え』の項目では「緊急事態または自然災害などに対処する緊急時の管理プログラムを作成、維持及び検査」を求めている。

富永氏は「2015年の審査では『もし、この非常用発電機が起動せず電気が送れなかった場合、どのように対応しますか』と質問されました」と振り返る。

JCI の認定に必須な教育ではE-ラーニングも含まれており、例えば停電時に非常用電源により使えるコンセントの選び方なども出題される。それだけではなく、テストの実施も求められている。これらの活動を2015年から開始して、2016年11月2日に早速、実を結ぶことになった。

画像を拡大 E-ラーニングのイメージ

事故の教訓を生かし過電圧対応に改良

過電圧による停電発生後、倉敷中央病院では過電圧でも非常用電源を稼働できるように、強制的に送電を止めて停電状態を作り出せるよう設備を改変した。また、被害の全容が把握できるほど情報が集約できなかった経験から、新たな通信設備を導入し情報収集の手段を確保した。

さらに災害対策本部室も新たに設け、BCP訓練やマニュアルの見直しも行った。「それでも当時の停電事故マニュアルの整備や医師や看護師、医療スタッフの教育と訓練が役立った。おかげで危険な状況を乗り切ることができた」と富永氏は話す。

 

院内には、さまざまな改善活動の成果や危機管理の注意点が貼り出されている

西日本豪雨以降は水害対策も強化

2018 年7月に起きた西日本豪雨では、倉敷全域が甚大な被害を受けた。同じ倉敷市にある真備地区では4河川、8カ所で堤防が決壊し、地区の約3割という広範囲が浸水。倉敷市内では52人（災害関連死を除く）が亡くなり、約6000 棟の住宅が被害にあった。

倉敷中央病院は被災を免れたが、倉敷市のハザードマップによると、病院のある場所も150 年に一度程度の確率で約1.1メートルの浸水が想定された。地下にある電気室を上げる提案もあったが、見積もりで約50億円が必要だと判明。発想を転換し、病院を囲む止水壁の設置が決まった。現在、高さ1.6メートルの止水壁の設置工事が進んでいる。また、昨年からは倉敷市の地域BCPプロジェクトに参加している。

2021年6月に創設100周年を向かえた倉敷中央病院。富永氏は「今後も緊急事態に対応できる病院を目指します」と語った。