前回の連載では災害救護（２）として、現場での衛生管理、処置エリアの設定方法、要救護者の全身観察の手法と搬送方法について解説した。今回の連載では市民レベルの捜索・救助活動について解説する。第5章の連載で「自助の力と盲点」に関し説明したが、重要な部分なので改めて再度強調したい。
自助・共助の力と盲点
『95%』この数字は阪神・淡路大震災で近隣住民や通行人により救助された被災者の割合を表す数字である。まさしく自助・共助が重要であることを示している数字ではあるが、その反面では大変な悲劇を招く危険が潜んでいる。阪神・淡路大震災での正確なデータがないので、メキシコ大震災のデータを引用する。1985年９月19日にメキシコで発生したマグニチュード8.0の地震は１万人以上の犠牲者を出し、全・半壊の建物は約９万8000棟に及んだ。犠牲者の数で言うと阪神淡路での6434人を上回る規模だ。同じようにこの震災でも近隣住民による救出活動により800人以上の市民が救出されたが、救出に向かった約100人の一般市民がその尊い命を２次災害で失った。ここに自助・共助の「力」「盲点」とがあるということである。要約すると「生存者は自発的に自らの知識で危険を顧みず、救助活動を行う」という、この前提をよく認識しなければならない。
特に、南海トラフや首都圏直下型の大地震の可能性が高まってきている中で、建物倒壊により多くの要救助者が発生するケースが予測される。
また、大規模災害に限った話ではなく、水難事故においても助けに行った者が2次災害で亡くなるケースが大変多いことも読者の皆様には周知の事実だろう。そのような悲劇を起こさないためにも、救助する側の人間は、たとえ一般市民であろうとも的確な状況判断能力を養い、知識と技術を習得していかなければならないのだ。この章では特に災害時において、一般市民がどこまでの捜索・救助活動をやるべきなのか？ またはやるべきではないのか？ などの引き際を明確にすると同時に、救助活動を円滑に実施するための原則や技術に焦点をあてて説明していく。
サイズアップ（活動判断）
市民における救助活動は、①最小限の時間で最大限の人を救出すること、②歩行可能な要救助者から優先的に救出すること、③次に挟まれている要救助者を救出すること、④救助者の安全が第一であること、の4つを目的として行うことが重要である。救助活動が効果的に行われるためには、的確な活動判断を行い、救助者の安全を確保してから要救助者を救出しなければならない。
第４章でも説明したが、火災防護同様、市民レベルの捜索・救助活動においてもサイズアップ（活動判断）を正しいプロセスに従い実践しなければならないのである。
1.情報収集
b) 建物構造：被災している建物構造により、被害の程度や損壊のパターンに違いが出てくるため、捜索・救助活動の難易度や実施内容は変わってくる。
c) 建物の使用目的：被災している建物は住宅なのか、劇場など多くの人がいる建物なのか、あるいは工場なのか、など建物の使用目的によって捜索・救助活動を実施する際の、優先事項や戦術も変わってくる。
d)天候：天候の状態により捜索・救救助活動の難易度は変わってくる。
e) ハザード：例えば被災した建物でプロパンガスの漏れがあれば、捜索・救救助活動を開始する前にバルブを閉めるなどの措置が必要になってくるので、救助者はいち早くあらゆる種類のハザード（危険）を考慮に入れなければならない。
2.損害の見積もり
建物の損害を見積るときは建物を全方向からしっかりと観察しなければならない。また損害の状況を現場指揮官へ報告する際は、建物の正面から各壁面を時計回りにA、B、C、Dと決めておけばコミュニケーションが円滑に行える。例えば建物Bサイド壁面にひび割れありのように報告すれば、現場を見ていないチームメンバーにも、その状況がイメージし易くなる。
b) 中度なダメージ：建物の基礎や主要構造体はしっかりしているが、屋根の一部や装飾部材が落ちていたり、壁に多くのひびが入っていたり、建物内部の家具が多く損傷していたりしているような中規模のダメージの場合、市民レベルの救助隊は建物内での活動時間を最小限にして、要救助者に対し必要な措置を施すことができる（図b）。
c) 重度なダメージ：建物の一部、あるいは全部が倒壊、建物が傾いている、基礎や主要構造部が損傷しているような重度のダメージの場合、市民レベルの救助隊は警戒線を引き、建物内への立ち入り禁止を促す。市民救助隊は捜索（検索）救助活動は実施してはならない（図c）。
3.可能性の考察
災害現場の状況は変わり易い。市民レベルの救助隊は常にそのことを頭に置いて活動しなければならない。
b) 他の考慮次項は？：情報収集と損害の見積もりのステップを経て状況評価を行ったが、それに加えて常に自問自答しよう「もし∼だったら！？」と。もし捜索・活動中に壁が崩れたら？ もし救助活動中に通電している電線が落ちてきたら？ など、自身の安全を守るためにも考える時間を必ず取ろう。
c) 捜索・救助活動をするにあたり、これはどんな意味を持つのか？何か行動を起こす前に必ず確認しよう。例えば、この要救助者を瓦礫から救出する際に、この部材を動かしたら他にどのような影響をもたらすのか？ 他の場所が崩れる可能性はないのか？ などリスクを評価してからアクションを起こすことが重要である。何度も言うが、あなた自身の安全が第一なのだ。
4.自身の立場
あなた自身に危険は及ばないのか？チームメンバーは事態を収拾するための適切な訓練は受けているのか？必要な資機材は準備できているのか？捜索救助活動を行う上で十分なマンパワー（人員）は確保できているのか？など自身の立場を明確にしなければならない。
5.優先順位の確立
優先順位の１番はあなた自身の安全であるが、次に決定しなければならないことは、何をするべきなのか？そして、どの順番でするべきか？である。例えば、捜索活動を始める前に、危険要因を排除するのが先決であることなどだ。
6.意思決定
１～５の過程で得た答えを元に意思決定する。意思決定する際の原則は①メンバーの安全、②要救助者の生命、③環境の保護、④財産の保護である。
7.行動計画立案
特にチームリーダーは、どのような活動を実施していくのか詳細に計画しチームを動かさなければならない。シンプルな計画であれば口頭でのオーダーでも問題ないが、捜索救助が必要な状況では、複雑な要素が重なり合っているケースが多く、できれば計画はきちんと書面化するのが好ましい。そこには①活動目標に沿った優先順位、②現場の状況説明、③チーム全体の活動内容、などが記載されるべきである。
8.アクション実行
計画を実施する。それによって状況がどう変化したのかを記録に残し、応援部隊に引き継ぐ。
9.進行状況評価
移り変わる現場の状況を継続的に評価し、状況に応じ臨機応変に対応する。
10.その他
建物の損害の程度を問わず、救助者の２大死亡原因は、現場で方向感覚が喪失する見当識障害と建物の二次倒壊である。このことから次の事項をしっかりと守らなければならない。
2）ハザードの警告：電線、ガス、危険物質、鋭利なもの、など現場にあるリスクを認識し、可能であれば取り除き、取り除くことができなければ、保護や目印を付けるなどの処置を施し注意を促す。
3）個人防護具の着用：ヘルメット、ゴーグル、皮手袋、安全靴、そして呼吸器を保護するための防塵マスクなどの個人装備を着用して活動を行うこと。
4）可能ならば、バックアップチームを配置：もし十分な人員が確保できていれば、救助者のローテーション、休憩、チームのレスキュー等の目的でバックアップチームを任命する。
このように、市民レベルの防災組織であっても、正しいサイズアップのプロセスを経て意思決定を行わなければならないのである。捜索・救助活動を試みるべきなのか？ どのような救助方法をとればよいのか？ 自分とバディは正しい装備をしているか？ 他の危険要因はないのか？ 建物の損害状況はどうなのか？ 退避行動はとれるのか？ 安全に対処できるのか？ このようなことをしっかりと踏まえた上で意思決定を行いチームの行動につなげるのだ（表１）。
建物内部捜索と外部捜索
上記のサイズアップのプロセスを経て、捜索活動を行うと決定されたら捜索チームは、どのような方法を用いて捜索活動を実施するのか？ また要救助者の場所を特定するにはどうすればよいのか？ を下記にあげた事項を考慮し、決定しなければならない。
• 現時点でどこにいる可能性が高いのか？
• 建物の内部構造や配置はどのようになっているのか？また隠れていそうな場所（浴槽、机やベッドの下、キャビネットや押入れの中）は把握しているか？
• 何が目視できて、何が聞こえているのか？
• 誰かすでに建物から避難しているのか？
• 通常考えられる一般的な避難ルートは？
現場にいる関係者からできる限りの情報を収集することは大切であるが、災害時の心理状態から記憶が曖昧であったり、誇張して表現したりするので注意が必要だ。
■捜索・救助活動における統一的な活動表示（マーキング）方式
捜索活動は救助者がいかに早く要救助者の位置を特定できるかにかかっている。また活動効率を上げるためにも２度手間は避けなければならない。そのためには捜索した痕跡を現場にしっかりと表示しなければならない。
2014年４月22日に消防庁から「大規模災害時の検索救助活動における統一的な活動表示（マーキング）方式の導入について」という通知が発表された。これは、東日本大震災での教訓を踏まえ、今後国内で発生した大規模災害時において、消防機関が自衛隊、警察、海上保安庁等の関係機関と連携して活動する現場で使用する統一的な活動表示方式を標準化しようとする通知だ。
※米国連邦緊急事態管理庁のアーバン・サーチ・アンド・レスキュー・システム（FEMA US&R）に準拠したマーキング方法とは異なるため注意が必要だが、日本の読者のためには国内で指針が出たマーキング方法を紹介することにする。
【標示手順】
(１) 手順１到着時の標示
概ね１m四方の正方形を描く。なお、構造物の状況により標示可能な場所が狭い場合などは、状況に合わせ、後に表記する文字等が識別できる範囲内で適宜大きさを調整して差し支えない。
(２) 手順２活動開始時の標示
正方形の枠内に、以下の情報を表記する。
イ) 活動開始日時：「00年０月０日T時S分」の要領で表記する。年は西暦、時間は24時間表記とする。
ウ) 進入の可否：進入しても危険がない場合は「可」危険、な場合は「不可」と表記する。
(３) 手順３活動中の標示
正方形の枠外に、以下の情報を表記する。
イ) 行方不明者（要救助者）数：情報収集により把握した行方不明者数（要救助者数）を正方形底部に表記する。正確な情報を得られず、不確定または不明な場合には「？」を表記する。
ウ)（生存）救出者数：救出した要救助者のうち、エに該当しない要救助者数を、正方形左側部に表記する。
エ) 遺体収容数：救出した時点において社会死状態または医師により死亡と診断された要救助者数を、正方形右側部に表記する。
(４)手順４活動終了時の標示
活動を終了し、撤収する際に以下の情報を表記する。
イ) 活動の終了（円）：活動を終了し撤収する場合は、手順4までに表記した標示全体を囲む円を描く。行方不明者の総数が不明のまま撤収する場合や、要救助者が確認されているが自己隊の資機材等では救出ができないまま撤収する場合にも、活動終了を示す円を描く。
ウ) 全ての行方不明者（要救助者）の救出完了（水平線）：全ての行方不明者（要救助者）が救出され、その現場での検索救助活動を完了した場合には、標示全体に水平線を引く。
(５)進入が不可であった場合の標示
活動開始時に進入の可否を調査した結果、進入不可であった場合は、以下の情報を表記する。
イ) 活動開始時間
ウ) 進入不可である旨
エ) 危険情報（進入不可と判断した主要因）
オ) 行方不明者（要救助者）数
カ) 活動終了日時
キ) 活動の終了（円）
https://www.fdma.go.jp/emergency_rescue/kyukyu_kyujo_tuchi/2014/20140422-1.pdf
※下記は米国連邦緊急事態管理庁のアーバン・サーチ・アンド・レスキュー・システム（FEMA US&R）に準拠したマーキング方法
(後編へ続く)
参考文献：
・総務省消防庁「大規模災害時の検索救助活動における統一的な活動表示（マーキング）方式の導入について」（平成26年4月22日付）
・COMMUNITY EMERGENCY RESPONSE TEAM. Basic Training Instructor Guide.FEMA.DHS
・市民救助隊養成講座テキストブック
(了)
