2004（平成16）年の7月には、本州の日本海側で豪雨が相次いだ。まず、７月12日から13日にかけて、新潟県中越地方を中心に、福島県会津地方も含めて、日降水量300～400ミリメートルの記録的な大雨となり、いくつもの河川で堤防が決壊した。この大雨による被害は、死者16名、負傷者83名、住家損壊5810棟、住家浸水8177棟などに及んだ。「平成16年７月新潟・福島豪雨」である。
次いで、７月17日から18日にかけて、福井県を中心に、岐阜県も含めて、日降水量200～300ミリメートルの大雨となり、河川の堤防決壊が相次ぎ、また山間部で土石流が発生した。この大雨による被害は、死者4名、負傷者19名、住家損壊411棟、住家浸水1万3657棟などに及んだ。「平成16年７月福井豪雨」である。
わずか1週間のうちに、気象庁が特別の名前を付けるような2つの顕著な豪雨が、本州の日本海側で発生した。今回は、日本海側で発生する豪雨災害を気象予報の観点から考察する。
日本の多雨地域
日本の多雨地域と言えば、西日本の太平洋側を思い浮かべるだろうか。平年の年間降水量の分布を図1で見ると、確かに、九州から東海地方にかけての太平洋側に赤やオレンジ色の地域が見られる。これらの地域では、年間降水量が3000ミリメートルを超えている。これらの地域の共通点は、山地の南斜面になっていることで、太平洋から吹きつける湿った気流が山地にぶつかって雨になる「地形性降水」の効果が顕著に現れている。
図1で見逃せないのは、本州の日本海側にも赤やオレンジ色の地域が存在することである。北陸から東北にかけての日本海側で、年間降水量が3000ミリメートルを超えている。これらの地域も山地の斜面になっているが、南斜面ではなく、西斜面である。つまり、これらの地域に多量の降水をもたらす湿った気流は、日本海から吹きつける。本州の日本海側の場合、冬の季節風による降水が多いという特徴があるが、夏場の降水量も冬と同程度のウエイトを占める。
対馬海峡ルート
日本海は、アジア大陸と日本列島の間に存在する海である。日本列島の日本海側で冬に大雪が降るのは、日本海があるからである。なぜならば、冬には季節風として大陸から流れ出す寒気に、日本海の海面から水蒸気と熱が盛んに供給され、雪雲が発達するとともに、空気が温められる。日本海がなければ、降雪量はずっと少なく、気温は低くなるはずである。
夏についてはどうか。夏に本州の日本海側で大雨が降るメカニズムは複雑で、手が込んでいる。夏の日本海は、冬とは逆に気温より海面水温の方が低いことが多いから、海面から大気への水蒸気と熱の供給は少ない。そもそも、夏の季節風の風向きは冬と反対であり、日本海側では陸から海に向かう風になる。海から陸に向かって吹くのは、好天が続く時に見られる海陸風としての海風ぐらいであって、大雨をもたらす風にはならない。
夏に本州の日本海側で大雨が降る場合、大雨の元になる水蒸気は、低緯度の太平洋上から運ばれてくる必要がある。それも、南風の場合は本州の脊梁山脈にぶつかり、本州の太平洋側に雨を降らせてしまうので、日本海側にまで届く水蒸気量は少ない。日本海側に大量の水蒸気が届くためには、南海上の暖湿空気が、山脈に邪魔されることなく日本海へ侵入する必要がある。そのルートは、対馬海峡にほかならない。つまり、九州の西側から、対馬海峡を経て日本海へと回り込むルートである。このルートは、梅雨末期には太平洋高気圧の西の縁をまわる気流の経路と見事に一致することがある。夏から秋にかけての台風も、しばしばこのコースをたどる。
こうして、梅雨末期には、本州の日本海側で豪雨の発生する条件が整うことがある。梅雨前線が山陰沖の日本海から北陸や東北地方にかかる構図は、日本海側の豪雨の危険信号である。梅雨前線がもう少し南で、対馬海峡から山陰沿岸に存在する時は、山陰地方が危険地域である。日本海側の豪雨は、対馬海峡ルートで日本海に侵入した多量の水蒸気が勢いよく流れる、幅の狭い流路に沿って起こる。その流路が梅雨前線なのである。梅雨が明けた後にも、前線が北から下りてきて日本海に定着することがあれば、梅雨末期と同様に危険な構図になることがある。
梅雨前線の動向
図2に、2004年7月の2つの豪雨期間を含む9日間の、各日9時の前線位置を示す。この期間、梅雨前線が日本海から東北地方に定着していたことが分かる。つまり、２つの豪雨は一連のものであった。豪雨のピークが2つ現れたために２つの豪雨になったが、豪雨は中断したのではなく、場所を少しずつ変えながら連続していた。
12日（深青）は、山東半島付近の低気圧に伴う前線が山陰沖に達していた。
13日（黄土）になると、前線が東西走向になり、山陰沖から東北南部にのびてきた。このタイミングで、第1の豪雨である新潟・福島豪雨はピークを迎え、新潟県栃尾市では421ミリメートルの日降水量を記録した。同時に、四国・中国・近畿・東海・関東甲信の各地で梅雨明けとなった。
14日（深緑）の前線位置は前日と変わらない。この日、山形県などで激しい雨が降る一方、岡山市では最高気温が摂氏36.5度の猛暑日となった。実は、梅雨前線が山陰沖～東北南部の位置にあるとき、前線に伴う降雨域のすぐ南側にあたる東日本や西日本の内陸部などで猛暑になりやすい。前線のすぐ南側は高温の西風が流れ込む場所であり、山地の風下ではフェーン現象の要因も加わって熱風となる。その高温は、太平洋高気圧の真下に入った場合よりもむしろ顕著になる傾向がある。
15日（薄紫）、16日（桃）、17日（黄緑）の前線位置もほとんど変わらない。16日は新潟・福島・山形の各県で激しい雨が降った。17日は降雨が激しさを増し、山形県や新潟県で非常に激しい雨が降った。福島県只見町や新潟県栃尾市では、12日からの総雨量が600ミリメートルを超えた。
18日（淡青）になると、前線が東日本で南下し、黄海で北上した。つまり、梅雨前線の構図がわずかに変化した。豪雨の第2のピークである福井豪雨は、この変化の過程で起きた。停滞する梅雨前線も怖いが、ゆっくり南下する梅雨前線も怖い、と筆者は経験的にそう思っている。南下する前線は、太平洋高気圧の領分に押し入る形になるので、前線の南側の暖湿気の収束を強め、積乱雲を発達させる。しかも、前線の動きがゆっくりであれば、通過に時間がかかり、一時的に停滞でもしようものなら、たちまち集中豪雨になる。福井豪雨はそのようにして起きた。18日9時は、梅雨前線が福井県付近にさしかかって動きが遅くなり、福井豪雨がピークを迎えた時刻である。
梅雨前線が東で南下し、西で北上すると、その境目で分断され、前線位置にギャップが生じるものである。そうすると、気象状況は新たなステージに入る。19日（灰青）は、南下した前線が消え、日本列島の梅雨は終焉間近である。北上した前線の東端部が東北北部にのびてきた。
20日（橙）も前線は東北北部にかかり、東京では最高気温が摂氏39.5度に達し、観測史上第１位の記録を更新した。
新潟・福島豪雨
豪雨の様子をもう少し詳しく見てみる。図3に、新潟・福島豪雨の最盛期のレーダーエコー強度分布を1.5時間間隔で示す。一見して分かるように、強雨域が細長く連なった「線状降水帯」が現れている。梅雨前線豪雨は、台風が関与する場合を除けば、基本的には線状降水帯が形成されることによって起こる。最近、線状降水帯が注目されるようになったが、以前は名称がなかっただけのことで、現象自体は目新しいものでなく、珍しいことでもない。
図3で注目すべきことは、線状降水帯の位置と走向である。ほぼ東西走向の線状降水帯が、能登半島の北側をかわし、佐渡島の南側をすり抜けて、新潟県中越地方に命中している。線状降水帯の位置や走向が少し異なれば、全く異なる様相になったはずである。
新潟県中越地方で豪雨になるのは、線状降水帯が、能登半島と佐渡島をすり抜ける位置と角度の条件を満足するときである。図3の3面の画像を見ると、東西走向の線状降水帯が、時間とともに、わずかに右下がりの走向に変化し、命中する場所が微妙に変わっている。6時の画像をよく見ると、注目する線状降水帯の南側に、もう1本の降水帯がある。それは、能登半島を乗り越え、新潟県上越地方にかかっているが、時間とともにばらけて、解消していった。線状降水帯のできそこないである。だからこそ、その北側に形成された本命の線状降水帯が明瞭になったとも言える。複数本の線状降水帯が平行に並んで長時間維持されることはあまりない。
図4（左）は、当時の数値モデルによる13日9時の予想図である。線状降水帯はうまく予想できていないが、東シナ海から日本海に流れ込む「対馬海峡ルート」の風の流れはよくわかる。図4（右）は、新潟県栃尾市における降水の経過である。この豪雨は、13日の明け方から約半日のうちにその大半が降った。
福井豪雨
2004年当時、筆者は気象庁本庁で、防災・危機管理担当の主任予報官という職にあった。首相官邸への情報提供など、新潟・福島豪雨に引き続く一連の危機管理の仕事がもうすぐ一段落するかに見えた7月18日未明、福井県で雨が激しくなってきた。この日は連休中の日曜日であったが、早朝から休日返上で出勤したことをよく覚えている。
図5（左）に、福井県美山町（現・福井市美山町）で猛烈な雨が降っていた時刻のレーダーエコー強度分布を示す。越前沖の日本海から福井県嶺北地方に線状降水帯が突き刺さっている。この線状降水帯は、4時頃この位置に形成され、9時頃にかけて持続し、その後上流端が南東進して次第に線状降水帯としての形状を失った。美山における降水の経過を図5（右）に示す。美山では、6時までの1時間降水量が87ミリメートル、18日の日降水量が283ミリメートルに達した。雨が激しかったのは、明け方から朝にかけての6時間ほどであった。
現地調査団
これら2つの豪雨の直後、政府をはじめ、各機関の調査団が被災地に派遣された。筆者は、福井豪雨の3日後（7月21日）に、国土交通省の調査団の一員として、副大臣らとともに福井県を訪れた。福井豪雨では、県庁所在地である福井市内を流れる一級河川・足羽（あすわ）川の破堤による洪水被害が大きく、まずその現場を視察した。豪雨から3日経っており、既に仮堤防が作られ、水は引いていたが、市街地は泥にまみれ、異臭を放っていた。
福井豪雨で最も激しい雨の降った美山町の蔵作（くらつくり）地区を訪れると、そこは土石流の流れた現場であった。道端の電柱には流されてきた軽自動車が押しつぶされており、住戸の1階は土砂で埋まっていた（図6左）。JR越美北線の被災現場も視察したが、足羽川に架かる7つの橋梁のうち5つが流され、線路は曲がっていた（図6右）。
調査団に対して地元から寄せられた要望は、復旧活動の財政的支援に関するものが中心であった。気象予報の観点からは、被災地の立場として、予測情報を減災に生かすための要望なども聞いてみたい気がした。
おわりに
「平成16年7月新潟・福島豪雨」と「平成16年7月福井豪雨」では、自治体が避難情報を適切に発表することができず、高齢者を中心に多くの犠牲者が出る結果となった。このため、内閣府を中心に、国土交通省や気象庁など防災を所管する中央官庁が直ちに検討会を立ち上げ、平成16年度末には「避難勧告等の判断・伝達マニュアル作成ガイドライン」及び「災害時要援護者の避難支援ガイドライン」をまとめた。筆者はそれらの作成に携わった一人である。これらのガイドラインは、その後何度かの改良を重ね、我が国の防災行政に浸透していることは嬉しいことである。しかし、ガイドラインやマニュアルのたぐいは、実際に生かされてこそ意味がある。防災行政の真価は、いざというときに何ができたかで判断されるべきであろう。
本稿で述べたように、条件さえ整えば、日本海側でも豪雨は起こる。同程度の豪雨に再び襲われれば、悲しいかな、災害が再び起こるであろう。そう思っていたところ、その懸念は意外に早く現実のものとなり、７年後の2011年には、「平成23年7月新潟・福島豪雨」が本当に起きてしまった。ただ、情報伝達や防災対応に改善が見られ、人的被害が７年前より抑えられたのは幸いであった。
それからさらに11年が経つうちに、国内の各地で毎年のように豪雨災害が発生した。災害をもたらす気象現象は毎回異なる特徴があり、防災に関して常に応用問題である。自然を甘く見ることなく、常に謙虚に現象に立ち向かう態度が肝要である。
