前回に引き続き、「日本が目指すべき防災・危機管理の姿」にフォーカスして筆者の思いを読者の皆様と共有したいと思う。
（知識・技術・装備） X チームワーク
東日本大震災からすでに６年が経過した今、我々はあの災害から何を学んで教訓としていけば良いのだろう。人間は大自然の力に逆らうことはできない。しかし、だからと言って災害を単なる悲劇としてそのまま受け入れていいということではない。人間が本来持っている適応能力を最大限に発揮し、未来の子供たちのために、しっかりと教訓を残していくことが私達に課せられた大きな責任ではないだろうか。そのためには、“教育と訓練”が必須であることはご理解頂けると思う。下の図をご覧頂きたい。
“教育と訓練”を定義する時は、常に総合的な視点を持って語る必要がある。
第一のステップが首から上を鍛える理論武装の段階だ。いわゆる“知識”＝Knowledgeを取得するために「学ぶ」というLearnのプロセスが必要になる。しかし、いくら知識だけを付けても、それが“技”＝Skillにならなければ意味がない。つまり反復継続して“練習する”というDrillのプロセスが必須だということである。小さな子供でも漢字の書取りドリルを何回も繰り返し練習しなければ漢字が書けないのと同様である。次の段階はその技が本当に身について、その人間の“能力”＝Abilityになっているかどうかを試すExerciseのプロセスである。またExerciseの段階では第3者との多機関多機能連携を確認することも可能である。
そして、重要なのが“評価”＝Evaluationするプロセスである。それぞれの段階に応じた評価によって問題点をあぶり出し、すべてのKSA（Knowledge/Skill/Ability）がスパイラル状に向上するようにしなければならない。演習の目的はうまく上手やることではない。改善点を見つけて進化することだ。この考え方は防災や危機管理だけに限った話ではないと思うが、このような教育訓練プログラムをしっかり受講した人間がどうなるか想像して頂きたい。
筆者はこの連載シリーズをプログラム化してすでに数回に渡り試験的に訓練を実施してきたが、ほぼ受講した人間は全て「自信と勇気」を得ることにつながった。
自助・共助が大切であると言われて久しいが、本当にエビデンスベースに基づいた自助・共助のための正しい標準化された教育訓練がどのくらい実施されているのか筆者は疑問に感じている。2013年４月に施行された改正災害対策基本法、同年12月に施行された国土強靭化法しかり、「住民一人ひとりが自ら行う防災活動及び自主防災組織その他の地域における多様な主体が自発的に行う防災活動を促進すること」、「国、地方公共団体、事業者その他の関係者は、２条の基本理念の実現を図るため、第相互に連携を図りながら協力するように努めなければならない」と謳われているが、ここに本当に魂が込められているのだろうか。
さて、KSA（知識・技術・能力）が身に付き「自信と勇気」を得ることができただけでは、まだ不十分だ。災害対応の際には個人の身を守るための個人用保護具が必要になる。第1章でも書いたが、最低でもヘルメット、ゴーグル、N95マスク、皮手袋、安全靴を装備していなければ災害現場で活動することは避けた方がよい。今回のシリーズを通して一貫して伝えていたのは、まず救助する側の安全を確保することが第一の優先順位であるということだ。
1985年に発生したメキシコ大震災では、近隣住民を助けようとした一般市民の方が100人以上２次災害に巻き込まれ、その尊い命を奪われてしまった。人を助けたいと思う善の本能がこのような最悪の結末を迎えるのは避けなければならない。完全装備で自分の身を守り、引き際を常に考えた災害対応を実践してほしい。
“市民救助隊”Community First Responder（仮称）、または“民間事業者緊急対応チーム”Corporate Emergency Response Team （仮称）の教えの中には、もう一つ重要なエッセンスがある。それはチームで行動せよ！ということだ。第３章でも書いたが、人間一人で災害対応することは決してあってはならない。最低でもバディ（二人一組）で行動し、家族、近隣、同僚、等の単位でチームとなり一丸となって対応しなければ困難を乗り越えることはできない。そのためには標準化された手法（インシデント・コマンド・システム）でチームビルディングを行い、安全で効率的なチームプレーの総力戦ができるようなKSAが必要になるのだ。
防災・危機管理のディズニーランド
2015年２月、筆者がまだ米軍に在籍していた時に、経産省の国際産学連携拠点に関する委員会に招聘され「総合防災教育拠点整備の必要性」について提言する機会に恵まれた。一言で表すと、福島復興の施策の一つとして福島に「防災・危機管理のディズニーランド」を作ったらどうだろうという提言である。早いもので、あれから既に2年以上が経過しているが、2016年３月11日には「福島イノベーション・コースト構想推進企業協議会」が設置され、現在は103社の企業が本協議会に参加し、2020年をマイルストーンとした「浜通り」地域の復興に向けた取り組みが現在進行形で動いている（http://bcics.jp/）。また昨年度は国の補助事業として「実現可能性調査」を実施し、当該プロジェクトを実現するための具体的な計画についても本格的な議論が始まっている。
「なぜ防災がディズニーランド？」と思う方のために、筆者の考えをもう少し掘り下げて聞いて頂きたい。私たちはディズニーランドに行くと「ワクワク」「楽しい」という感動を得ることができる（筆者もディズニーランドは大好きである）。防災に対し「ワクワク」「楽しい」はもしかしたら不謹慎と考える読者の方もいらっしゃるかもしれない。しかし、前述した「自信と勇気」を得ることができたら、感動するという心理状態になるプロセスは同じだと筆者は考えている。事実、過去に何回か米国の施設で教育訓練を受けた経験があるが、筆者にとってはあたかもディズニーランドに行っているかの如く錯覚するほどの感動を味わった。
防災・危機管理に対する“負”のイメージを払拭し、ポジティブな防災を実現することが大切ではないだろうか。そのためには、あらゆる教育訓練が可能な施設とそこで実施される根拠に基づく標準化されたカリキュラムを整備する必要がある。ディズニーランドが成功している秘訣は、あの施設もさることながら、運営のためのしっかりとしたノウハウがあるからである。防災・危機管理のディズニーランドも成功の秘訣はそのコンテンツ次第だ。
今後、このプロジェクトがどのような形で実現されていくか読者の皆様には温かく見守っていてほしい。
女性の力
筆者はアメリカ国防総省の指針の元、消防・危機管理の任務に就いて約30年の間、現場の最前線で複雑化・多様化する災害対応の変遷を学んできて気が付いたことがある。それは私も読者の皆様と何も変わらない一人の人間だということだ。災害に対応するのは例えプロのレスポンダーだとしても人が対応するという意味では全く同じである。何が言いたいかというと、一般市民あるいは民間企業の方々でも正しい教育と訓練を受けて知恵と技術と勇気を得ることができれば災害時に貢献できることがたくさんあるという事である。助けられる側から助ける側にシフトすることが本当の意味での国土強靭化になると筆者は考えている。
その中でも、特に女性の力は大変大きい。第２章の災害心理学のチャプターでも解説したが、勇気の心と寄り添う心が災害対応時には必要になる。やはり女性はその面でも災害時に強い力を発揮する。また、過去に行ってきた市民救助隊または、民間事業者緊急対応チームの訓練でも優秀な成績を収めるのはだいたい女性である。つまり、女性にもっと防災・危機管理の世界へ進出してもらい、リーダーシップを発揮してもらいたいと思っている。そのことが最終的に一人ひとりの災害対応能力向上につながり、プロのレスポンダーが現場に来るまでの数日間を生き延びる術として、全ての人に浸透させる起爆剤的な要因になると確信している。
国民総ファーストレスポンダー化を目指して
冒頭に触れたように、第一ステップである知識＝Knowledgeとは何だろうか？ 筆者はこのKnowledgeがまず重要になると思っている。エビデンスベースに基づく根拠を証明できる知識が必要だということである。米国ではオクラホマ州立大学が1934年に国際消防訓練協会（International Fire Service Training Association）を設立し、消防・危機管理を学術的な見地から研究している。同大学のホームページでは、体系的な教育プログラムが日々更新されている。アメリカ陸軍のエリート校“ウエストポイント”を比喩してオクラホマ州立大学は“消防のウエストポイント”と呼ばれているほどだ。
数百に及ぶ教育訓練のためのコンテンツがすでに確立されているが、その中でも消防・危機管理の初級編である「消防業務エッセンシャルズ第６改訂版」という文献がある。1664ページに及ぶそのテキストブックは縦27.5cm、21.5cm、横厚さ5.2cm、重さ約４kgというボリュームたっぷりの、まさしく“消防の百科事典”に相応しい風体をしている。幸運なことに、この文献を日本語版として紹介できる機会に恵まれた。
■消防業務エッセンシャルズ第6改訂版（日本防災デザイン）
http://www.jerd.jp/p/item-detail/detail/i1.html
また、東京オリンピック・パラリンピックを3年後に控えた今、テロ対策については喫緊の課題として政府をはじめ、あらゆる民間組織も意識をし始めているが、その為の教育カリキュラムも、とても重要である。その為の教育の１丁目１番地が（最初に学ばなければならない必須の基礎編の意味）、米国運輸省が４年ごとに更新している”Emergency Response Guidebook”（危険物・テロ災害初動対応ガイドブック）だ。こちらの文献も日本語に訳し昨年11月より発刊を開始している。
■危険物・テロ災害初動対応ガイドブック2016年度版日本語版
http://www.jerd.jp/p/item-detail/detail/i8.html
少し横道にそれてしまったが、筆者が言いたいことは必ずしも米国流のノウハウだけを直輸入してそのまま運用するのではなく、そこに日本人の英知を融合させて“和魂洋才”の防災・危機管理のカリキュラムを確立していくことが「国民総ファーストレスポンダー」への登竜門だと考えている。
前述の「防災・危機管理のディズニーランド構想」と平行して、一般市民、従業員のための防災危機管理教育のコンテンツを充実させて少しでも国民総ファーストレスポンダーを実現できるよう貢献していきたいと真剣に思っている。
この連載を通して読者の方々にお伝えしたいことを以下にまとめる。
ひとつ、学んだ知識を技に変えよ。
ひとつ、その技を能力へ昇華せよ。
ひとつ、チームで活動せよ。
ひとつ、チームの安全が第一優先であることを忘れるな。
ひとつ、これらの教えを拡散せよ。
以上。
このシリーズの連載は今回で最後だが、長い間ご愛読して頂きここに改めて御礼申し上げる。謝辞。
また、新シリーズでお会い出来るのを楽しみにしております。
平成29年7月吉日
(了)
参考文献
・オクラホマ州立大学・国際消防訓練協会発行・「消防業務エッセンシャルズ第6改訂版」
・COMMUNITY EMERGENCY RESPONSE TEAM.Basic Training Instructor Guide.FEMA.DHS
・市民救助隊養成講座テキストブック
・リスク対策.com Vol37～41
