■九州中心に島根や岐阜・長野も甚大な被害
梅雨前線の停滞による豪雨が九州を中心に河川氾濫や土砂災害を引き起こし、広範囲で甚大な被害が発生している。気象庁はこの豪雨を「令和2年7月豪雨」と命名。政府は「特定非常災害」に指定するとともに「激甚災害」にも指定する方向だ。
出水期に入り、感染症との「複合災害」が懸念されていた矢先。避難所の3密回避、避難先の分散が求められているが、15日までに全半壊を含め約1万5000棟の住宅が浸水被害を受け、今後も増える見通しとなっている。
6月18日に本サイトに掲載したインタビューで「レジリエントな住まい」に焦点をあてたが、今回また、住まいの自立回復を再考する。
■台風19号水害の自宅復旧を発信
信州大学建築学科助教の中谷岳史氏は、昨年の台風19号で長野市内の自宅が床上浸水。被災直後からの対応をほぼ毎日フェイスブックで発信し、復旧までにどのような作業をどのように行ったかを実践事例として伝えてきた。
復旧はすでに終了したが、自身の経験を将来の水害に生かそうと、浸水した住宅の復旧手順・方法についての学術研究を開始。被災後、参考になる情報が少なかったことから、専門の論文や技術報告だけでなく、最終的に一般の人も使える浸水復旧のガイドライン作成を目指す。
住宅を早期に乾燥させてカビを防ぐには、被災後1週間の対応が勝負という。しかし、膨大な作業に追われて優先事項が後回しになり、それが後の居住環境の悪化や費用・時間のロスを招いてしまうケースが少なくない。
中谷氏は「感覚ではなくエビデンス(科学的根拠)にもとづく対応が重要」とし、復旧作業条件が違う複数の住宅でカビの増殖過程や含水率変化の違いを観察。今後は実大の浸水実験も行い、復旧の手順・方法と家の乾燥、居住環境の関係についてデータを収集する。成果は2021年度をめどに学会の論文や技術報告書にまとめ、同時に一般の生活者や工務店らに向けた復旧手順のレシピとしても公開する予定だ。
自身の復旧作業経験とその時に感じた技術的課題、今後の研究について中谷氏に聞いた。
なお、中谷氏の自宅は長野市篠ノ井地区、延べ床面積100平方メートルの2階建て、ツーバイフォー工法の床断熱、基礎通気口あり。千曲川堤防の越水により建物の1階床上30センチまで浸水し、半壊判定となった。浸水時間は24時間以内、泥の堆積厚さは1センチ。被災初日に工務店に連絡し、廃棄用トラックとスタッフ数人、大風量ダクトファンと床下排水ポンプを依頼した。
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■住宅の浸水復旧手順は確立されていない
床を残して乾かす方法もあり得る
信州大学工学部建築学科助教 中谷岳史氏に聞く
――昨年、自宅が浸水被害を受けた際、最初に突き当たった課題は何ですか。
EPA(米国環境保護庁)が出しているガイドラインは、ハリケーンなどで浸水被害を受けた住宅に、48時間以内の清掃・消毒を推奨しています。住宅が床上浸水すると、それほど短期間でカビが発生してしまうのです。
しかし日本の水害において、この48時間という貴重な時間は、ほとんどが床拭きや壁掃除、あるいは水に浸かった物の片付けや廃棄に使われてしまうのが実情でしょう。被災直後は作業種類と作業量が膨大です。私自身、将来のカビ発生を見越した初期対応は困難でした。
――適切な初期対応は極めて難しい、と。
一番判断が遅れたのが壁の断熱材の撤去です。被災17日後の作業になってしまい、カビが生えてしまった。壁表面が濡れていなかったので、初期の時点で見逃してしまいました。
被災13日後にコンセントの交換工事を行った際、コンセントボックスから壁内部がよく見えなかったので、押入の側壁を一部開口。すると壁内部に泥がたまり、カビが発生していました。
断熱材(繊維系)は湿っていて、触診したところ浸水高さより10~20センチ高い位置まで濡れていた。壁の中で断熱材が水を吸収するというのは、盲点でした。
もし被災後4~5日の時点で壁を切り、内部の断熱材を撤去していたら、被害は極めて少なく済んだと思います。壁の石こうボードと断熱材は、遅くとも被災後1週間以内に除去し、災害廃棄物として出すことが望ましいと考えます。
――一方で、うまくいったと思うことはありますか。
床下の乾燥を被災直後から開始しました。この時、あえて床を壊さない方法を選択。これは私にとって一つの「チャレンジ」でした。
浸水した住宅は、床を壊して床下を乾かすのが一般的です。工務店からも「床を壊そう」といわれました。しかし床を壊して空気をかくはんすると、汚染物質を建物内に引き込んでしまうのではないか、そのことを心配しました。
そのため1階和室の一部を丸ノコでカットして点検口を設け、そこに大風量のダクトファンを設置、室内から床下空間に向けて24時間の送風運転を行いました。ダクトファンに近い換気口は塞ぎ、外部の風圧力を軽減するため換気口に板を立てかけました。
こうして被災直後から約3週間、強制通風を実施。写真は被災4日後と16日後の床下の状況ですが、約1センチ堆積していた泥は表面が乾燥しました。
なお、建物はおさえコンクリートのないベタ基礎で、地盤に防湿シートを敷設した上におさえの砂がありました。防湿シートの保護を優先したため、泥のかき出しは行っていません。また床下の消石灰散布も、後の床下作業を阻害する要因になること、地面表面にカビが発生した時に目視確認しにくいことを懸念し、行いませんでした。床下の断熱材はポリエチレン系ボードだったため、あえて除去せず、経過観察を行いました。
そして被災3週間後からは、床下排気の換気システムに切り替えました。強制通風は音がうるさいためです。
換気システムの機器風量は、室内空間の換気回数0.5回/時、床下空間の換気回数5回/時になるように選定。すでに被災直後に発注し、10日後に大工・電気工事を実施、3週間後から運転を開始しました。
この時点で切り替えた理由は、地面表面が乾いたこと、11月になって外気温が低下してきたため換気熱損失を少なくしたかったことによります。
――浸水した住宅の復旧手順・方法で課題となることは何ですか。
浸水被害を受けた住宅の復旧に関しては、多くの課題があると思います。特に「汚染空気の拡散による健康被害」「部分的に乾燥が進まない箇所の発生」「避難生活になってしまうことによるストレス」「修理費用の増加」という4点については、検討・改善の余地が大きいと感じます。
私の場合、壁など一部の部位は対応が後手に回りましたが、床下乾燥は初期段階で着手し、うまく乾燥ができました。また床の解体をしなかったことで、改修費用の増加や改修中の引っ越しを回避でき、被災生活の負担を低減できたと思います。
もちろん、すべてのケースで床が残せるわけではありません。ただ、床を残しての復旧は「チャレンジ」する価値はあると思います。
――参考にした情報やガイドラインはありますか。
浸水住宅の復旧手順を科学的なデータの裏付けをもって研究した例は、日本ではほとんどありません。私自身、自分が被災して、分からないことが数多くありました。その時参考にしたのは、前述のとおり、アメリカのEPAのガイドラインです。
経験して分かったのは、初動が極めて重要ということ。被災後1週間が勝負です。そこで適切な手配と対応ができれば被害は激減する。しかし、問題は時間の制約の中でそれができるか否かです。途方に暮れたり、感覚的な対応をしてしまったりするのが、実情でしょう。
実際、私の家の近隣では、フローリングを貼り直した後にカビが生えてしまった住宅が少なくありません。そのため現在、床工事のやり直しが行われています。こうしたムダやロスをなくすには、困難の中でも必要事項に着実に取り組めるよう、エビデンス(科学的根拠)にもとづいた復旧手順書、ガイドラインが求められます。
――自身の経験をガイドライン作成に生かす、と。
その意味では、私の経験もあくまで一例に過ぎません。
確かに、床下乾燥に初期段階から取り組むこと、浸水した壁のクロス・石こうボード、断熱材、床のクッションフロアは除去すること、これらに優先的に取り組むべきことは、浸水建物の共通事項といえます。
しかし具体的な対処方法は、被害の度合いや建物の構造・仕様、被災の時期などによって変わる。昨年の台風19号は秋で、長野は準寒冷地でしたが、温暖地の夏であればカビの発生はさらに早くなることが予想されます。また浸水深さが1階天井を超えると解体部位は大幅に増え、堤防決壊であれば大量の泥が建物内に侵入します。床の断熱材が繊維系であれば、除去作業に大変な労力が必要です。
それでも、ガイドラインがなければ、被災者の精神力が持ちません。自宅が被災しても「こうすれば直せる」「こうすれば復旧できる」というイメージを持てることは、すごく大事なことです。
――浸水住宅の復旧に関する今後の研究をどう進めますか。
私は研究者ですので、エビデンスがない限り「これが正しい」とはいえません。床を残したことを「チャレンジ」と表現したのはそのため。今後はエビデンスをもっと増やしていくことを考えています。
現在、復旧を終えた自宅のほか、一定期間の放置後に復旧を始めた家、まったく手を付けていない家で、カビの増殖過程や含水率の変化を観察しています。また今年度内には秋田県立大学と共同で実大の浸水実験を行い、住宅の乾燥過程を詳しく調べる予定です。
2021年度にはそれらの研究成果を論文や学会の技術報告集にまとめるとともに、建築士団体と連携し、一般の人や工務店に向けた復旧手順のレシピも公開したいと思っています。
写真:中谷岳史氏
中谷岳史氏
なかや・たかし
京都府立大学(学術修士)を卒業後、名古屋大学で木質材料の熱湿気特性で農学博士を取得。大和ハウス工業総合技術研究所で建物の省エネルギーや温熱環境について従事した後、2007年から岐阜工業高等専門学校建築学科教員、2017年から信州大学工学部建築学科教員。専門は建築環境工学を基礎にしたパッシブデザイン。
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