インタビュー「激甚気象」に備える
名古屋大宇宙地球環境研究所・坪木和久教授
現在、日本列島は台風シーズンの真ん中にある。最近は過去に例がないような豪雨が相次ぎ、今年の「令和2年7月豪雨」も観測地点の雨量合計が2年前の西日本豪雨を超え、1時間50ミリ以上の発生回数は1982年以降で最多となった。72時間降水量の最大値も30以上の地点で観測史上1位を記録している。「激甚気象」の原因は何か、今後も増えていくのか、予測は可能なのか。名古屋大学宇宙地球環境研究所の坪木和久教授に聞いた。
(本文の内容は8月12日取材時点の情報にもとづいています)
https://www.risktaisaku.com/feature/bcp-lreaders
信濃川1000本分の水蒸気が九州に流れ込んだ
――「令和2年7月豪雨」は地球温暖化が原因なのですか。
地球温暖化の進行にともなって気温や海面温度が上昇し、大気中の水蒸気量が増えている結果、豪雨の頻度が増し、気象災害のリスクが高まっていることは確率論としていえることです。令和2年7月豪雨は、そうしたリスクが増大しているなかで発生した顕著な現象の一つといえるでしょう。
ただ、気候と気象は1対1対応の関係ではなく、原因と結果の関係をいうことができませんから、地球温暖化のせいでこのたびの豪雨が起きたという表現は、ちょっと違うかもしれません。
豪雨は一つ一つの個性が強く、それぞれに固有のメカニズムがあります。リスクが高まっているからといって、まったく同じことが毎年起こるわけではありません。共通点はあるにしても、それぞれ特徴があります。だからこそ、こうした極端現象は大きな災害をもたらすのです。
――だとすると、令和2年7月豪雨を引き起こした原因は何でしょうか。
まず大きな特徴は、梅雨前線が長大に形成されていたこと。西日本から九州、東シナ海、さらに中国大陸内陸部まで伸びていました。この大規模な梅雨前線にそって、高い水温の海から蒸発した大量の水蒸気が西から入り込んできた。そのことが一つ、背景にあります。
どのくらいの水蒸気が流れ込んだのかというと、極めてラフな試算ですが、7月4日未明に熊本南部で大雨が降ったとき、西から九州地方に流れ込んだ水蒸気の総量は1秒間に40万~ 60万トン。実に信濃川1000本分、アマゾン川であれば2~3本分に匹敵します。
もちろんすべて雨となって落ちたわけではありませんが、仮にその100分の1が降っただけでも地上はすごい量の水になる。こうした水蒸気の流れを「大気の河」と呼びますが、それが日本から東シナ海、中国大陸まで続いている状態でした。
一方で、梅雨前線にそって小低気圧といわれる小さな低気圧ができていました。小低気圧といっても数百キロの大きさです。その反時計回りの風の流れに南西から入ってきた気流がぶつかり、そこに線状降水帯ができたわけです。
そして、今年は太平洋高気圧の勢力が弱かったため、梅雨前線が長期にわたり停滞しました。例年であれば北太平洋西部の熱帯海上で対流が活発になり、持ち上げられた空気が下降してきたところに太平洋高気圧が発達します。しかし今年は対流活動が不活発だったために、太平洋高気圧が強まりませんでした。
結果、梅雨前線が長期間居座り、そこに大量の水蒸気が供給され続け、線状降水帯が同じ地域に何度も発生する状況になったのです。
海洋状の大気の状態を正確に知らなければ
雨量の予測はできない
――それらは、予報の難しい特異な現象なのですか。
梅雨前線が長大に形成されること自体は、それほど特異な現象ではありません。また梅雨前線にそって小低気圧が発生し、大雨をもたらすケースがあることも知られていました。1982年に長崎大水害をもたらした長崎豪雨がその代表です。
ただ、同じ場所にこれだけ長期間居座ることはめったにありません。1997年にやはり梅雨前線が停滞し、九州地方に約10日間の長雨を降らせましたが、今回は12日間と、それ以上です。しかもそこに大量の水蒸気の流れ込みがあった。その点において、極めて特異な現象だったといえるでしょう。
ですから、まったく予測できなかったというと語弊がありますが、これだけ大量の雨が降ることは予測できなかった。気象庁は7月3日に総雨量200ミリ程度の雨と予報していましたが、実際の雨量は400ミリ~500ミリ。2倍以上の開きがあります。
――このような豪雨の発生は予測できないものなのですか。
現在の科学技術で豪雨をピンポイントに予測することは困難です。より正確にいえば、予測できるものとできないものがある。2017年7月5日に発生した九州北部豪雨は激甚災害をもたらしたにも関わらず雨量がほとんど予測できませんでしたが、その約10時間前に島根県で発生した豪雨はほぼ正確に雨量を予測できていました。空間的・時間的にほぼ同じ位置の現象でありながら、予測できる豪雨とそうでない豪雨があるということです。
こうした例は、実はいくつもあります。豪雨を引き起こす要因がいかに複雑かということですね。要因がはっきりしたものは予測できますが、そうでないものは予測できない。それがいまの気象予測です。
気象の数値予測はすべて、ある時刻の大気の状態から計算が始まります。ですから、大気の状態を表す量が正確に初期値に含まれていなければ、当然、正確な数値予測はできません。つまり、日本列島に流れ込んでくる水蒸気の量を正確に測定し、初期値に取り込まない限り、豪雨の定量的な予測はできないのです。
そして現状では、海上の水蒸気の量が正確に測定されていない。日本の豪雨予測の最大の問題はそこにあります。
――海上の水蒸気の量が測定されていないとは、どういうことですか。
日本は島国ですから、大雨をもたらす水蒸気はすべて海から入ってきます。東シナ海や太平洋、場合によっては日本海。これほど海に囲まれていながら、海上のデータがほとんどないのです。
そもそも雨の元となる水蒸気は、主に海面から2~3キロのごく下層に大部分が存在します。その量を正確に知ることが、豪雨を予測するうえで不可欠。ここでいう「正確」とは、測定限界に近い精度で測るということです。
気象衛星から測れば、確かに大気のどの部分がどれだけ湿っているかはある程度わかります。しかし、例えば海面から2キロの高さまでに何キログラムの水蒸気が存在するかを正確に知ることはできません。しかも水蒸気は時空間的に大きく変動します。
そうなると、機動的に航空機を飛ばして直接観測するしかない。我々が考えているのは、航空機を飛ばし、大気の河が存在する領域へ「ドロップゾンデ」という測定器を投下。これに搭載したセンサーによって、大気中の水蒸気の量を直接測定するというものです。
そこで得たデータを数値予報モデルに取り込めば、豪雨の予測はかなり高精度化するでしょう。逆にこのような直接測定をやらない限り、豪雨予測の高精度化は難しいと考えています。
12時間前の雨量の予報が避難行動のカギを握る
―― 雨量の予測までできなくても、豪雨の危険性を事前に知らせるだけで、防災上有効な情報になるのでは。
つまり、現在の予報の精度ですね。おおよそ雨が降ることはわかっているが、ピンポイントで、かつ、災害をもたらすような雨量になるかどうかはわからない、と。実は、これを判別できるか否かが、防災において重要なポイントとなるのです。
なぜなら、今回、熊本南部を中心とする大雨は7月4日未明に降りましたが、夜間に雨の中を避難するのはほとんど不可能だからです。つまり、豪雨の12時間前に定量的な予報ができていれば、明るいうちに避難できた。被害の様相は変わっていたはずです。
「空振りでもいいから逃げてください」というのは簡単ですが、それは健常者の論理で、要支援者の方々には容易ではありません。移動するだけで命の危険にさらされる場合もあります。健常者にしても、避難という行動には多大な「コスト」がかかる。取り掛かっている仕事を片付け、避難所を調べ、必要なものを準備するといったもろもろの「コスト」に対し、それを上まわる「リスク」があると判断できない限りは、避難はなかなかできるものではありません。
逆にいうと、リスクを正しく知ることができれば、人は的確な避難行動を取ることができます。ただし問題は、コストは自分事なので比較的容易に見積もることができますが、リスクは自然の外力なので、どのくらい大変なことが起こるかを想像しにくいこと。だからこそ、12時間前に高い確率をもった定量的な予報を発することが重要なのです。
「12時間後に災害をもたらすような線状降水帯ができます」という切迫した情報を発することができれば、かなり効果的な避難に結び付くでしょう。むしろそれができないと、気象災害で人命が失われる現状を変えることはできないと思います。
気象予測の精度を高めなければ
日本の防災力は向上しない
――そうした予測は近い将来可能になるのですか。
12時間前に災害(をもたらすような豪雨)の発生を予測するというのは、すなわち、12時間前の大気の状態を正確につかむということです。
12時間は4万3200秒ですが、空気がだいたい平均10メートル/秒で流れるとすると、おおむね40万メートル、12時間前に400キロくらい上流にあった水蒸気が流れ込んできて豪雨を起こすわけですね。
九州の400キロ上流というと、東シナ海のかなり遠い地点の海上です。その地点の水蒸気量にかかる情報を取得し、数値予報モデルに取り込むことで、12時間後にどのくらいの量の大雨が陸上に降るかを知ることができるのです。
いまのコンピューターの高速化と数値予報モデルの高精度化を考えれば、計算の元になる海上の正確なデータがあれば、12時間後の予測はかなり高い精度で出すことが可能でしょう。
ただし、大きな問題があります。それは、笑い話のようですが、日本には気象観測専用の航空機がないこと。そのため、前述の「ドロップゾンデ」を用いた観測が現実にはできません。実際、我々はこの夏、わざわざ台湾の航空会社にお願いして観測を行う予定です。
台湾は台風の航空機観測を20年近くやっていますし、韓国も気象観測用にフルスペックの航空機を持っています。中国にも気象観測が可能な航空機があり、もちろん欧米諸国は何機も持っている。持っていないのは日本だけ。地球上で最も強い熱帯低気圧が発生し、最も気象災害が激甚な場所であるにもかかわらずです。
日本は世界最先端のコンピューターと数値予報モデルを持ち、世界最先端の気象衛星と気象レーダを持っていますが、気象観測用の航空機がないのです。
――なぜでしょうか。
予算の問題です。我々は航空機を持ちたいと訴え続けていますが、大学の予算では非常に厳しい。ならば気象庁、あるいは海上保安庁や防衛省といった省庁がこの分野を担ってくれるといいのですが、そうした動きにはなっていません。
では、その予算がどれくらいかというと、日本に接近する台風が年間十数個として、すべて航空機で観測した場合にかかるお金が大雑把に見積もってだいたい年間4億円。これに対し昨年の台風19号の被害に対する損害保険金の支払額が6000億円くらい、また関西国際空港を水没させた2018年の台風21号の災害では保険金支払額が1兆700億円に達しました。
実際の被害額はその数倍以上ですから、1個の台風で数兆円の被害が出ている。もちろん人命も失われている。年間4億円かかったとしても、台風被害額の1万分の1でも減らせれば、コストパフォーマンスは成り立ちます。
――一市民の立場からすると、国が一刻も早く予算化し、観測体制を整備してもらいたいですね。気象の激甚化を考えると、猶予はないように思えます。
気象は固有のメカニズムで引き起こされますから、来年も今年のような豪雨が発生するかといわれると、それはわからない。しかし、気候条件として豪雨災害のリスクが年々増大しているのは間違いありません。ということは、それに対して我々は新しい対処をしていかないといけないわけです。
もちろん、河川・砂防や道路などのインフラ整備、あるいは避難体制の整備もあるでしょう。そのなかでも、決定的に欠落している観測用航空機を整備し、気象予測の精度を上げる取り組みは、最優先事項だと思います。
これまで述べてきたように、せめて12時間前にピンポイントで雨量の予測ができるようになれば、豪雨の被害を、ゼロとはいいませんが、大幅に軽減することができる。むしろそれは、日本の防災力を向上させるうえでの必要条件です。
台風や豪雨災害で毎年数兆円も被害を出していたら、それこそ国力がどんどん衰退していきます。気象予測の高度化という必要条件をまず整え、それをどう生かしていくかを早急に考えていくべきだと思います。
名古屋大宇宙地球環境研究所
木和久教授
つぼき・かずひさ
1962年兵庫県生まれ。気象学者。85年北海道大学理学部卒、90年同大学大学院理学研究科博士課程修了。日本学術振興会特別研究員、東京大学海洋研究所助手、名古屋大学大気水圏科学研究所助教授、名古屋大学地球水循環研究センター助教授、准教授、教授を経て現在に至る。著書に「激甚気象はなぜ起こる」(新潮選書)。




