1976（昭和51）年10月29日17時40分頃、山形県酒田市の繁華街で発生した火災は、折からの強風にあおられて燃え広がり、翌朝5時に鎮火するまで、15万2105平方メートルの建物を焼損する大火となった。焼損棟数は1774棟、焼失区域面積は22万5000平方メートル、被害総額は約405億円に達した。この大火では、消防士1名が殉職し、負傷者は1003名、罹災者は約3300名にのぼった。出火原因は不明とされているが、漏電の可能性が高いと言われる。本稿では、この火災を大火に至らせた気象条件について解説する。
大火とは
総務省消防庁は、建物の焼損面積が3万3000平方メートル（1万坪）以上の火災を大火と定義している。我が国では、第二次大戦後に大火が相次いだ。『消防白書』によれば、1946（昭和21）年以降に発生した大火は全部で51件にのぼる。
第二次大戦後に我が国で発生した大火のうち、特に規模の大きいもの（焼損面積10万平方メートル以上）を表1に掲げる。ただし、この表では地震に伴う大火を除外している。なお、この表に記入された気象状況のデータは、現地の消防機関の観測によると思われる。
表1に列挙された12件の大火のうち、11件は終戦直後の11年間に発生した。すなわち、1976年の酒田大火は、焼損面積10万平方メートル以上の大火としては、実に20年振りのことであった。そして、その後も、現在に至るまで、酒田大火に匹敵する大規模な大火は発生していない。
ちなみに、2016（平成28）年12月22日に新潟県糸魚川市で発生した大規模火災は、建物の焼損面積が3万213平方メートルであり、総務省消防庁の定義する大火には該当しない。
地理的にみると、大規模な大火は日本海側での発生事例が多いという特徴がある。表1の左端に記入された事例番号の2番と5番以外は、どれも日本海側に位置する市町の市街地で発生したものである。
大火の気圧配置
火災は気象災害ではないが、発生した火災の規模が拡大して大火に至る過程では、気象条件が関与する場合が多い。表1に列挙された大火（12件）の出火時刻に近い天気図12面を、図1に掲げる。図に付した番号は、表1左端の事例番号に対応している。
図1に示された12面のうち、比較的多くを占めるのは、台風もしくは発達した温帯低気圧が日本海にある気圧配置である。事例番号1、6、7、8、11の計5事例がこれに該当する。この気圧配置では、日本海側で南風が強まり、フェーン現象によって気温が上昇し空気が乾燥するという特徴がある。この強風・乾燥という気象条件は、火災を拡大させる大きな要因となりうる。
原語のフェーン（Föhn）はドイツ語で、アルプスの山を越えて吹く乾いた温かい風をいう。山を越える風は、稜線の風下側で風速が著しく増大することがあり、我が国でも「○○おろし」「△△だし」などと、地域に固有の名称で呼ばれる局地風が各地に見られる。風が強まるだけでなく、上空の空気が圧縮されながら吹き下りてくるために、気温が上昇し、湿度が低下する。この現象のことを、我が国では「フェーン現象」と呼んでいる。台風もしくは発達した温帯低気圧が日本海を進むと、日本海側の各地でこの効果が顕著に現れる。
第二次大戦後、我が国では、台風もしくは発達した温帯低気圧が日本海へ進んだときに日本海側で大火が何度も発生し、「大火＝フェーン」という図式が人々の意識に刷り込まれてしまった。1952（昭和27）年4月17日に発生した鳥取市の大火（事例6）、1954（昭和29）年9月26日の洞爺丸台風の際に発生した北海道岩内町の大火（事例7）、1956（昭和31）年9月10日の富山県魚津市の大火（事例11）などは、その典型である。
固定観念をくつがえした酒田大火
だが、フェーンでなくても大火は起きる。それを思い知らせてくれたのが、1976（昭和51）年10月29日に発生した酒田大火（事例12）であった。酒田大火は、乾燥した強い南風の条件下で発生したものではない。
あらためて、酒田大火が延焼中の天気図を図2に掲げる。図２は、図1の12番目の図の範囲を広げて拡大したものである。千島列島付近に低気圧があり、北日本はその勢力圏内にある。青森県付近にも低気圧中心があり、その南西象限にあたる東北地方で等圧線の間隔が狭く、気圧の傾きが急になっている。気圧の傾きは風速と密接な関連があり、一般に気圧の傾きが急であるほど、風速が大きくなる。山形県酒田市は、この気圧の傾きの急な領域にあり、大陸からの寒気が西寄りの強い季節風として海から吹き付ける状況であった。
図3に、酒田大火に関連した低気圧と前線の推移を示す。10月27日3時に華中で発生した低気圧は、東北東へ進みながら次第に発達し、28日21時に津軽海峡西方に達した後、速度が遅くなった。このとき（28日21時）、三陸沖に新たな低気圧が発生し、以後は新たな低気圧が主力となって発達しながら北北東へ進み、30日3時にはオホーツク海に達した。元の低気圧は、29日9時には北海道西方まで北上したが、以後は南東へ動き出し、青森県を経て、30日3時に八戸沖の太平洋で消滅した。
図3のように、最初の低気圧が発達を遂げた頃、その東側または南東側に新たな低気圧が発生して発達を始める現象は、低気圧のライフサイクルの中ではよく見られるもので、温帯低気圧の世代交代現象と捉えることができる。世代交代が始まってからそれが完了するまでの期間は、低気圧中心が2つ存在することになる。2つの低気圧中心に挟まれた領域を鞍部（あんぶ）と言い、そこでは風が弱まる。図2では北海道付近が鞍部になっている。逆に、2つの低気圧中心の外側（鞍部の反対側）では、気圧の傾きが著しく大きくなり、風が強まる。このような、風の吹き方に関してコントラストの強い状態が、低気圧の世代交代の過程では生じる。特に警戒すべき領域は、元の低気圧の南西象限である。一般に、風速の最大域は、元の低気圧の南西象限に現れ、そこでは暴風の吹くことがある。酒田大火は、まさにこの危険な領域が酒田付近にさしかかったタイミングで発生したものであり、「大火＝フェーン」という固定観念をくつがえすものであった。
もう一度、図１をよく見ると、日本海側でフェーンの発生する気圧配置でない時に大火となった事例は、酒田大火（事例12）だけではないことがわかる。1949（昭和24）年2月20日の秋田県能代市の大火（事例3）は、冬季の北西季節風下での事例であった。また、同じく秋田県能代市で1956（昭和31）年3月30日に発生した大火（事例9）は、低気圧の北側での北北東の強風下において発生したものである。
酒田大火時の経過
図4に、酒田大火時の経過を示す。気象データは、出火地点の南東約１キロメートルの場所にあった酒田測候所（当時）で観測されたものである。出火当時（17時40分頃）、酒田では西または西南西の風で、毎秒12メートル程度（10分間平均風速）の強風が吹いていた。このとき、低気圧は北海道西方海上を南東進していた。
その後、低気圧が津軽海峡へと進むに従い、山形県付近の等圧線の走向がわずかに変化し、酒田では20時頃から西北西の風になった。以後、翌朝５時に鎮火するまで、10分間平均風速はおおむね毎秒10メートル以上で持続した。
約半日におよぶ延焼期間中、10分間平均風速の最大は毎秒14.3メートル（18時10分、西南西）であったが、強い寒気移流のため突風を伴い、瞬間風速の最大は毎秒26.7メートル（21時25分、西北西）であった。また、しゅう雨、氷あられ、ひょうなどの降水が断続した。庄内地方各地では、民家の屋根瓦が落ちてけが人が出たり、電報電話局のアンテナ資材が飛ばされたりといった強風被害のほか、高波により多数の漁船が破損する被害もあった。なお、火災現場のすぐ近くにあった消防本部の風速計は、火災発生の１時間余り後に破損したが、破損直前に33.3メートル／秒の最大瞬間風速を記録していた。
図5に、酒田大火の延焼区域の広がりを示す。火元は図の左端（西端）に近い映画館（グリーンハウス）で、出火は17時40分頃とみられている。17時50分に火災報知があり、消防隊が即時出動したが、煙の勢いが強く、消火は困難であった。隣接のデパートに燃え移り、さらに北東方向へ燃え広がり、20時以降は風向きの変化に伴って東南東の方角へ広がった。20時から23時にかけての広がり方は驚異的な速さで、1時間に100～200メートル進んだ。これには、飛び火による延焼着火も関係している。30日未明には新井田川の川べりに達した。消防隊は、新井田川を最後の防壁とすることを決断し、対岸の堤防上に数十台の消防車を並べて直上放水する「水のカーテン」作戦を展開した。その甲斐あって、３時頃から火勢は衰え始め、５時には鎮火するに至った。
降水の効果
酒田大火は、降水が断続する中で発生した。図6は酒田測候所（当時）における降水の記録である。延焼期間（29日17時40分～30日05時）中の総降水量は12ミリメートルである。降水強度が30ミリメートル／時に達することもあり、瞬間的には激しく降ったが、変動が大きく、強い降水が長時間続くことはなかった。
この降水態様は、典型的な「しぐれ」である。シベリア大陸から流れ出す寒気が暖かい日本海の上を渡るときに、海面から水蒸気と熱の供給を受けて対流が生じ、降水が発生する。これが「しぐれ」と呼ばれる現象で、強弱の変化の激しいしゅう雨性降水である。
秋は大陸で寒気が徐々に涵養されていく。その寒気が日本列島に流れ出す引き金となるのが日本海で発達する低気圧であり、寒気の先端部の寒冷前線付近や、上空寒気核の直下では対流雲が特に発達し、強い降水や激しい突風を伴う。酒田大火時の気象は、まさにこの状態であった。出火時に西または西南西であった風向が、その後西北西に変わったのは、上空寒気核の通過のタイミングに相当する。
約半日で12ミリメートルの降水といえば、大雨ではないが、決して小雨ではなく、雨らしい雨である。この降水量は、被災地全体では2700トンの水量になる。それほどの水を消防車で放水したことにも匹敵する降水であったが、結果的に見れば、延焼速度の増大を多少抑制した可能性はあるが、大勢にはほとんど影響しなかった。
おわりに
結局、酒田大火では、降水が終始降り注いではいたが、それが火勢を抑制する効果は限定的で、日本海から吹きつける強風が火勢を拡大させ、延焼を促進させる力の方がはるかに大きかったと言える。
火災を拡大させる要因という観点で気象を見ると、風の影響はきわめて重大である。強風時に火災を起こしてはならない。あるいは、何としてでも初期消火で消し止めなければならない。強風時の火災は、初期消火に失敗すると、制御不能に陥り、拡大する。それは、相当の降水があっても同じである。
酒田大火から40年後、2016年12月22日に発生した新潟県糸魚川市の大規模火災は、都市大火が決して過去のものでないことを知らしめた。この時は、発達中の温帯低気圧が日本海にあり、典型的なフェーン型強風の気象条件下で発生した。建物の焼損面積が3万3000平方メートルに達せず、総務省消防庁の定義する大火にならなかったのは、火災の発生地点が海に近く、海岸に達したところで延焼が止まったからに過ぎない。
火災を甘く見てはならない。また、強風を甘く見てはならない。
