今回紹介させていただく論文（注1）はアリゾナ州立大学教授のScott Somers氏が2009年に発表したものである。ちなみにSomers氏はアリゾナ州フェニックス市の消防局や、FEMA（注2）が都市捜索救助のために設置したタスクフォースの1つである「AZ-TF1」などで、公共安全や緊急事態管理に関する20年以上の実務経験を持っている（注3）。
この論文は、タイトルにもある通り、組織のレジリエンスを測定するための手法の開発を試みたものである。なお本論文の著者は、一般的に組織のレジリエンスが明らかになるのは何らかの危機的状況に直面した後であることから、その手法を「Organizational Resilience Potential Scale」（略称ORPS）すなわち組織のレジリエンスのポテンシャルを測定するための指標と呼んでおり、これによって測定されるのは組織の潜在的な（latent）レジリエンスである、という立場をとっている。
レジリエンスに関してこのような表現をするかどうかは議論が分かれるであろう。レジリエンスについては特に定まった定義がなく、多くの論文などによる多様な定義が混在している状況ではあるが、それらの多様な定義の間でも、外部からの影響に対応する能力であることはおおむね共通していると思われる。したがって、レジリエンスとはそもそも外部からの影響を受けるまでは発揮されない、潜在的なものである。このように考えれば、他の多くの論文においては、レジリエンスについて「潜在的な」とか「ポテンシャル」などといった表現は使われていないものの、それらの論文において論じられているレジリエンスと、本論文が対象としている「潜在的なレジリエンス」や「レジリエンスのポテンシャル」は同じものと考えてよいであろう。
さて前置きが長くなったが、本論文では前述のORPSを用いて、米国のアリゾナ州、ニューメキシコ州、オクラホマ州、テキサス州（注4）で公共事業を提供している142の組織を対象として調査を実施し、その結果を分析した結果が示されている。調査対象として公共事業が選ばれている理由は、公共事業のレジリエンスに関する研究が少ないからである（これは2009年当時の話なので、現在は増えているかもしれない）。調査方法は各組織を代表する上級管理職に対してアンケート質問票を郵送する形で行われ、96の組織から回答が得られている。
組織のレジリエンスを測る質問項目
本論文には調査で用いられた質問票そのものは掲載されていないものの、質問票を構成する項目が示されている。まず、Mallakらが1998年に発表した論文（注5）で、組織のレジリエンスを効果的に計測するための因子として示されている、次の6つの因子について、自らの組織がどの程度当てはまるかを尋ねる設問が設定されている。
(1) ゴールに向かって解決策を探すこと（goal-directed solution seeking）
(2) リスクの回避（risk avoidance）
(3) 重要な状況の理解（critical situational understanding）
(4) チームのメンバーが複数の役割をこなす能力（ability of team members to fill multiple roles）
(5) 情報源への依存度（degree of reliance on information sources）
(6) 資源にアクセスできること（access to resources）
一方で著者自身は、災害に関する論文をレビューした結果の中から、組織のレジリエンスにプラスの影響をおよぼす因子を、次のように6つ見いだしており、これらに基づいた設問も加えられている。
(1) 部門長の、環境に関するリスクに対する認知（perception of environmental risk by department managers）（注6）
(2) 管理者が環境に関するリスクの情報を得ようとどのくらい努力するか（the extent to which management seeks information about environmental risks）
(3) 組織の構造（the structure of the organization）
(4) コミュニティにおける計画づくりにどのくらい関与するか（the extent of participation in community planning activities）
(5) 業務継続計画にどのくらい準拠しているか（the level of compliance with continuity of operations (COOP) planning
(6) 部門が専門家認定を受けているか（whether the department has professional accreditation）
設問はいずれも、それぞれの項目に対して自らの組織がどの程度当てはまるかを、回答者が5～7段階で自己評価する形となっている。
ちなみに「組織の構造」については、現場から責任者までの間の管理階層の数を、また「業務継続計画」については、2004年にFEMAが発行した「Interim Guidance on Continuity of Operations Planning for State and Local Governments」（州政府および自治体のための、業務継続計画に関する暫定的ガイド）（注7）に照らし合わせて計画が作成され、かつフルスケールでの演習が行われているかどうかを自己評価した結果を尋ねている。
この論文では、以上のような設問に対する回答結果が統計的に分析・検討されているが、どの項目が組織のレジリエンスに寄与するのか、といったような確定的な結果は示されていない。しかしながら、組織のレジリエンスをどのような観点から評価すべきかという点について、多くの示唆を与えてくれる論文であると思う。
なお、この論文の中では言及されていないが、組織内部の人に自らの組織の状況を評価してもらう形でのアンケートが組織のレジリエンスを測定する方法として適しているかどうかは、大いに議論の余地があるであろう。筆者としては、アンケート回答者の主観が排除できないことから、内部者に対するアンケートを用いることにはやや懐疑的である。
しかしながら、組織のレジリエンスを評価するには組織内部の状況を知る必要があり、インタビューなど何らかの形で内部者の協力を得る必要があることも事実であろう。いかに客観性を担保しつつ組織内部の状況を評価するかが、組織のレジリエンスを評価する手法を開発する上での大きな課題なのではないかと、改めて考えさせられる。
■ 報告書本文の入手先（PDF ページ／約MB）
https://doi.org/10.1111/j.1468-5973.2009.00558.x
注1）Somers, S. (2009), Measuring Resilience Potential: An Adaptive Strategy for Organizational Crisis Planning. Journal of Contingencies and Crisis Management, 17: 12-23.
注2）FEMAとはFederal Emergency Management Agencyの略で、米国の連邦緊急事態管理庁のこと。
注3）アリゾナ州立大学のウェブサイトに掲載されているプロフィール（https://isearch.asu.edu/profile/225396）による。
注4）これら4州は、米国公共事業協会（American Public Works Association）による地域区分で、著者の勤務地であるアリゾナ州を含む「Region VII」に含まれている。
https://www.apwa.net/MyApwa/Apwa_Public/About/APWA_Regions.aspx
注5）Mallak, L. (1998). Resilience in the Healthcare Industry. Paper Presented at the 7th Annual Industrial Engineering Re- search Conference, Banff, Alberta, Canada, 9–10 May.
注6）「environmental risk」を「環境に関するリスク」と訳しているが、これは公害や地球温暖化といったような、いわゆる環境問題に関するリスクではなく、自らが置かれた環境（状況）にどのようなリスクが潜んでいるか、に対する認知だと思われる。
注7）下記URLからダウンロードできる。
https://www.hsdl.org/?abstract&did=775672
