■否定する自分に自信を持ちたい？
いまや情報ツールの王道をゆくスマートフォンは、ある意味「自分の信じたい情報に人を誘導するツール」であると言えます。この「自分の信じたい情報」には2つの意味があります。「肯定・支持したい情報」という意味の場合と「否定・反対したい情報」の意味の場合です。
どちらの場合も、自分の信念を支える一次情報だけでは飽き足らず、二次、三次の情報を探し当てたくなるのが人情というもの。そしてそれらの情報は、SNSなどに山のようにあふれています。
しかしこれは、スマートフォンに限ったことではありません。テレビのニュースや、本や雑誌、新聞を読むときでも同じことが起こります。例えばあなたが、北極探検家の書いたノンフィクションの中で、次の一節に出会ったとします。
「世の中、地球温暖化が止まらないと騒いでいるけど、自分が見たホッキョクグマはマルマルと肥えていたし、氷が溶けて住処が奪われて困っている様子でもなかった。もっとも、自分の見た光景は広大な北極のほんの一コマなのだが」
このとき、地球温暖化を認めたくない人は、前半部分の「地球温暖化が止まらないと騒いでいるけど、自分が見たホッキョクグマはマルマルと肥えていたし、氷が溶けて生息地が奪われて困っている様子でもなかった」に着目し、これを温暖化は嘘であるとの根拠とするでしょう。
一方、温暖化を肯定する人は、後半の「自分の見た風景は広大な北極のほんの一コマなのだが」に着目し、温暖化の影響を免れている無事なシロクマもまだ少しはいるのだと、少し安堵するでしょう。
ところで「否定」と似た言葉に「否認」という言葉もあります。単に「NO」と言うのではなく「事実として自分は認めない」ということです。ウィキペディアには「人がそれを受け入れるにはあまりにも不快な事実に直面した際に、圧倒的な証拠が存在するにも関わらず、それを真実だと認めず拒否することである」と解説されています。
■気候変動を否定する３つのパターン
さらに、否認は3つの形態を取るとウィキペディアには書かれてあります。1つは「単純な否認：不快な事実について、その現実をすべて否定する」、次は「最小化（ミニマリゼーション）：事実については認めるが、その重大性については否認する（否認と合理化の組み合わせ）」、最後は「投影： 事実と重大性ともに認めるが、責任については他者を責めることで否認する」というものです。
これはとても興味深いことです。なぜなら、これらは気候変動を否定する意見の分類にもピッタリ当てはまるからです。いくつか例を挙げてみましょう。
まず「単純な否認」から。「地球は温暖化していない」「豪雨や洪水が増えているというのは嘘である。年平均ではほとんど変わっていない」「気候危機だと騒ぐことで金儲けしている連中がいる。その手に乗ってはいけない」などなど、数えあげれば枚挙にいとまがありません。いずれも正確な根拠や論拠に乏しく、扇動的な語り口のものが多いのが特徴です。
「最小化」の典型的な例としては「温暖化は本当だが、そもそも地球は10万年周期で寒暖を繰り返している。いずれ温度は下がり始めるから気にすることはない」「地球温暖化の直接の原因は、伐採で森が減少して二酸化炭素の吸収量が減ったからだ。木をたくさん植えれば解決する」という木を見て森を見ない説。
一方「投影」の例は、少し複雑な形を取るものが多いようです。温暖化の原因は二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスであり、それが地球に深刻な影響を与えつつあると認めながらも、自国のことはさておき、他国にその責任を問おうとするものです。
例えばアマゾン川流域やボルネオ島の大規模な森林破壊の直接の責任は当事国にあることは間違いないとしても、伐採した木材や開拓農地からの収穫物がどこに輸出・消費されているかを考えれば、当事国の非だけを問うことはできないでしょう。
■気候変動の議論はより複雑になってきた
このように、直接的間接的に気候変動の事実やその問題をかわそうとするさまざまな意見があるわけですが、最近は次のような議論も見られます。
例えば「欧州はグレタ・トゥーンベリさんを気候問題のシンボルに担ぎ上げ、ルールメイキングを通じて脱炭素社会のリーダーの座を勝ち取ろうとしている」といった警戒心です。
欧州は、とくに2000年に入ってから気候変動による災禍を繰り返し被ってきた歴史があります。2003年にフランスで起こった熱波で1万5000人以上が亡くなったことは記憶に新しいところですし、近年ヨーロッパで（否、全世界で）多発している大洪水に至ってはこれ以上語るまでもない。彼らは気候変動に対する現実的な危機感と脱炭素社会への希求が、私たちより高いことは間違いありません。
もちろん欧州にも、現実的な気候危機よりもマネーや覇権争いの方に強い関心のある政治家やビジネスマンはたくさんいるでしょう。しかし目指すものがリーダーであれマネーや覇権であれ、欧州では脱炭素社会に向けた具体的な一歩を踏み出しているという事実があります。
例えば2050年までに温室効果ガスの純排出量ゼロを目指す「欧州グリーンディール」を発表し、これを具体化するさまざまな技術開発やインフラ投資を計画しています。また欧州の金融機関や機関投資家は石炭火力発電事業への投融資を止め、環境、社会、企業統治に注目するESG投資の方を加速させています。
冒頭で述べたような警戒心は、それ自体は政治やビジネスの関心事として興味深く意義のあるものであっても、気候危機の核心的な問題やそれに対する世の中の関心が、こうした議論にすり替わってしまうリスクがあります。結果的に生態系を包括する地球規模の危機を、人間社会の利害や駆け引きの道具として矮小化したり薄めてしまうことになるからです。
気候変動や地球温暖化に関する書籍、ネットニュース、SNS上には、時としてこうした気候問題をあからさまに否定したり、意図せずして問題の核心がかすんでしまうような意見が見られます。十分に注意し、気候リテラシーを磨いていかなくてはなりません。
