全国の都市部を中心にスーパーマーケット「農家の直売所」を展開する株式会社農業総合研究所（和歌山市）は２日、中東情勢によるナフサ不足が、農業の出荷現場に及ぼしている影響について、全国の生産者らに実施した実態調査を公表した。その結果、出荷時に用いる、表面に防曇加工がされた「ボードン袋」の流通に多大な影響が出ていることが裏付けられた。同社は「農業の持続可能性にとって深刻な問題」だとしている。
ほぼすべての回答者が言及
調査は、全国の農家ら計38人が対象。５月に自記式アンケートやヒアリングで実施した。農業資材の高騰や調達難について実態調査した。
その結果によると、「4月以降に資材の価格・入手方法に変化を感じた」と回答したのは約9割に達した。また、「欠品・納品遅延を実感している」と答えた農家も約６割に及んだ。影響を受けた資材として最も指摘されたのが、表面に防曇加工がされた「ボードン袋」で、ほぼすべての回答者が言及していたという。
直産コーナーへは不可欠
ボードン袋は、野菜を個包装する際に用いる。特に、直産コーナーへの出荷には不可欠だという。袋の内部で発生した水蒸気が水滴にならない加工がされており、中身がはっきり見える状態を保ちやすく、消費者とっても鮮度を確認しやすいという。
ナフサを原料とするエチレンの国内減産が進むなかで、ボードン袋が価格高騰するなどして、農家に直撃している。
そのため、収穫できた農産物を、梱包資材が入手できないために、出荷できない事態が相次いでいるという。
さらに、調査では、昨年比で「30％以上のコスト上昇」を実感している農家が約４割に上った。ボードン袋以外にも、農業用マルチや農薬などが同時に高騰していることが背景にあるとみられる。
調査を実施した同社は「今回の資材危機が農業の現場に直撃している状況は、農業の持続可能性にとって深刻な問題だと認識している」とし、「引き続き課題の発信と解決に向けた取り組みを進めていく」とコメントしている。
同社は、全国81か所の集荷拠点を通じて、全国の約１万人の生産者と約2000店舗をつなぐ直産流通プラットフォーム事業などを展開している。
