これまで、日常業務で培われる知識やシステムへの「慣れ」(=ドメインナレッジ)が不測の事態への適応能力を促進することができるとご紹介してきました。また、前回では、システムの観点から各構成要素をつなぐ「のり」としての役割を果たす組織資本、つまりデータベースなどを誰でも使えるようにしておく(=共有財産として、一定のルールのもとに管理する)ことが大事ということもお伝えしました。組織内、あるいは異なる組織間における共通の組織資本や災害対応に携わる各個人のドメインナレッジが、現場で上手く組み合わさることで、創造的対応が実行されやすい環境となります。
一方で、組織資本は、システムにおける「のり」ですので、単体では能力を発揮することができません。経済資本や、人間資本、時にはシンボル資本の存在が、組織資本が力を行使するために必要となります。例えば、東日本大震災のいくつかの事例では、情報システムの管理を委託している事業者や、過去に災害の経験のある自治体などが、復旧プロセスに欠かせないデータを展開するためのサーバやパソコン(いずれも経済資本)を無償で提供していました。
事例の中では詳しくご紹介できませんでしたが、応援職員という形で、人間資本である職員を被災地に派遣して、災害対応業務に従事してもらった自治体も多くありました。ここに登場した自治体と事業者は、日頃情報システムの運営や管理のために付き合いがあり、その期間も数年から長いケースでは十数年というところもありました。
また、双葉町が行政機能を移転した「さいたまスーパーアリーナ」に、パソコンとプリンタを提供した新潟県刈羽村は、双葉町とは事前のつながりはありませんでした。同様に、応援職員の派遣に関しても、都道府県単位で調整がなされたため、必ずしも日頃付き合いのある自治体同士での職員派遣という形にはなりませんでした。
日頃の関係構築の積み重ねが重要
連載の第4回で、こうした事例を「社会関係資本」(個人またはグループが利益を得ることのできる社会的つながり、社会的信頼)としてご紹介しました。社会関係資本は、システムの中と外の世界をつなぎ、他のキャピタルが復旧するためのゲートウェイの役割を果たしていました。連載の中で、このような社会関係資本の働きは日本ならではかもしれない、というお話をしましたが、事前につながりのない団体同士でキャピタルのやりとりがなされるというのは、日本の中でも自治体ならではの特殊なケースだと思います。自治体と企業、自治体とNGO、あるいは企業同士の関係の中では、日頃の関係構築の積み重ねが重要になると思います。
日頃の関係構築は、共通の組織資本に向けた一定のルールを共有することに役立ちますし、お互いの組織内の人々が日常的にどのようなドメインナレッジを蓄積しているのか把握することにもつながります。こうした日常の積み重ねが、いざという時の対応に効いてきます。
ネパール地震に学ぶ社会関係資本の働き
社会関係資本の働きを示す一つの例として、ネパールの事例をご紹介します。2015年に起きたネパール地震の後、デジタルボランティアと呼ばれる人々と彼らの活動が、復旧に大きな影響を与えました。
カドマンドゥ・リビング・ラボ(KLL)は、2013年に設立されたテクノロジーコミュニティーです。彼らは、インターネットベースの技術ソリューションを実装、提供することによって、便利で暮らしやすい街づくりを目指しています。テクノロジーコミュニティーという言葉は聞きなれないかもしれませんが、このコミュニティーの特徴は、構成メンバーが、ITソフトウェアのスタートアップ企業や技術インキュベーター、大学の研究者、そして地元のデジタルボランティアで構成されている点です。技術開発や実装に関係した団体や個人が集まっているコミュニティー、と理解していただければよいかと思います。デジタルボランティアとは、何かしらのITスキルを持っている個人が、ボランティアで活動に参加する形態を指しています。
日本では東日本大震災の後にCode for Japanという団体が発足し、デジタルボランティアのハブとなりました。KLLも、さまざまな団体や個人のネットワークハブだということができます。その点では、社会関係資本の固まりともいえるかもしれません。
2015年のネパール地震の後、KLLはチャットルーム、マッピングツール、Eメールシステム、GPSシステムなどのデジタルツールを開発しました。この活動には3300人のボランティアが、ネパール国内外からリモートで参画しました。地図上に被害状況などを報告することのできるマッピングツール(QuakeMapと名付けられています)には、地震発生から48時間以内に、被害者のニーズと救援活動に関する1500のレポートが投稿されました。これらの活動は、世界銀行などとの協力に発展していったのです。
KLLの活動は国際的な広がりを見せていましたが、一方で、被災地で支援物資や救援の第一線に当たっていた自治体やネパール政府との関係性がなく、KLLの活動が実際の救援活動に生かされるのには時間を要しました。日頃こういった政府機関との関わりがなかったため、当初KLLの活動は政府機関から信用されず、連携が進みませんでした。KLLの活動が国際的な広がりを見せ始め、国内外のメディアでその活動が報道されるようになって初めて、信頼を獲得することに成功しました。その後、政府や自治体の支援活動にKLLが開発したツール群によって得られた現地の情報が活用されるようになり、KLLは復旧プロセスに多大な貢献をすることになりました。
その地域に根差した現場情報が重要
キャピタルの議論からは少しずれますが、創造的対応の鍵を握る要素として、「その地域に根差した現場情報」があります。KLLがさまざまなデジタルツールで収集をした情報は、その地域に住む人々が投稿する被害状況であったり、KLLのメンバーでもある医師が報告する被害者のニーズ情報といった、現場でなければ知り得ない情報でした。KLLのメンバーたちが被災地域の地理や状況に精通していたからこそ、このような情報を集めることに成功した、ともいえます。どんな災害であっても、日頃の慣れから生まれるドメインナレッジと同様、現場の状況に精通した人や情報は非常に重要となります。
話をキャピタルに戻しますと、KLLは社会関係資本の固まりのような組織です。災害対応だけに特化しているわけではありませんが、KLLに参画するそれぞれの団体がそれぞれの強みを生かしてデジタルツールを開発していくことに共通点があります。ただ、このネットワークには、政府組織や地元自治体と協働のチャンネルがありませんでした。いざ災害が起こると、災害支援のため、このチャネルの重要性が明らかとなりましたが、信頼構築には時間を要することになりました。
災害はいつどこで起こるか分かりませんが、キャピタルの復旧に必要な社会関係資本を日頃構築していくことが大切だと思います。その際には、連載第4回でも述べたように、内部の人間しかできないこと、外部の助けを必要とすること、を区別して考えておく必要があります。
このような社会関係資本は、ドメインナレッジと連結していることが望ましいといえます。単に社会関係資本を構築するだけではなく、その関係性の中にドメインナレッジを共有することが理想です。つまり、前回ご紹介した共通の組織資本作成のルールと同様に、社会関係資本の中にも共通のツール(KLLの事例で言うとQuakeMapのような、共通の地図上に誰でも投稿できるシステム)であったり、共通のドメインナレッジ(ネパールの例では、各支援組織間でドメインナレッジは共有されていませんでしたが、KLLに参画していたデジタルボランティアのITスキルは一定基準を満たしており、ツール開発に支障はありませんでした)を保有することができれば、いざ災害が起きたときに、迅速で、創造的な対応が可能となるのではないでしょうか。
* A. Dean and M. Kretschmer, “Can Ideas be Capital? Factors of Production in the Postindustrial Economy: A Review and Critique,” Academy of Management Review, vol. 32, no. 2, 2007, pp. 573-594. および M. Mandviwalla and R. Watson, “Generating Capital from Social Media,” MIS Quarterly Executive, vol. 13, no. 2, 2014, pp.97-113. を改変。
(了)