東京ドームをはじめ、遊園地やスパ、ホテルなどが集積する東京ドームシティは、都心にある唯一の大規模レジャースポットだ。子どもから大人まで年間3700万人以上の人々が訪れ1年を通して混雑する場所でもある。この来場者に加え、災害時には、行き場の無い帰宅困難者が押し寄せる。運営する株式会社東京ドーム(東京都文京区)にとって、防災や安全対策は、全社員が取り組む最優先課題となっている。

(編集部注:この記事は「リスク対策.com」VOL.49 2015年5月25日掲載記事をWeb記事として再掲したものです。)

2011年の事故と災害が転機に 
東京ドームシティの防災、安全対策の転換点となったのは2011年。1月にジェットコースター型アトラクションの1つ「スピニングコースター舞姫」で死亡事故が発生し、3月には東日本大震災を経験した。

同社では、1月の事故後に、社内に事故調査委員会を設置して、安全・安心の確保と信頼回復に向け、全社を挙げて取り組んでいた。そんな中で起きたのが東日本大震災だった。 

2011年3月11日、通常は稼働率9割を超える東京ドームだが、この日はイベントはなく、各種アトラクションも1月のジェットコースター事故の検証中で全て停止していた。そのため、地震によって東京ドームシティ内に多くの人が押しかけることはなく、大きな混乱もなかった。帰宅困難者を受け入れたのは子会社でもある東京ドームホテルのみ。ロビーなどを開放し約600人が利用したが、シティ全体からみれば概ね平穏だった。しかし、一歩外に出ると東京ドームシティに接する幹線道路の外堀通りと白山通りは、徒歩で帰宅する人たちであふれかえっていた。 

「東日本大震災が起こり、帰宅困難者が発生する状況を目の当たりにして、急いで対策を講じる必要があると思いました」と同社営業管理部保安グループの角田正三氏は振り返る。 

その言葉通り、同社では東日本大震災の直後から帰宅困難者対策に取りかかり、2012年以降、毎年、帰宅困難者対応訓練を行ってきた。

従業員ら700人が参加
ゴールデンウィーク直後の今年2015年5月8日、東京都文京区にある東京ドームシティで甲高い警報音が合図となり合同防災訓練が始まった。「こちらは防災センターです。緊急地震速報です。落下物などに注意して身の安全をはかってください。強い揺れに備えてください」と各施設内の館内放送が鳴り響いた。東京ドームの従業員やアルバイトなど東京ドームシティに勤務する約700人が参加したこの合同防災訓練の目的は、帰宅困難者対策だ。まず、災害対策本部が帰宅困難者を受け入れられるかどうかを意思決定。本部の決定に伴い、従業員が東京ドームシティ内にいる帰宅困難者を一時滞在施設まで誘導するというシナリオだ。

ちなみに、ドームシティ内で一時滞在施設に指定されているのは、ジオポリスやプリズムホールと呼ばれるイベントホールなど数カ所(具体施設名は非公表)。それぞれ1000人程度が受け入れられる見込みで、東京ドームシティ全体では最大で約5000人の帰宅困難者の受入れ準備を進めている。広大な面積を持つ東京ドームは、年間を通じて球団やイベント主催団体に貸し出しているため、基本的に施設利用者の保護が優先される。万が一、施設が空いていたとしても、構造上の問題や安全管理体制を構築するには巨大すぎることもあり、帰宅困難者を受け入れるのは難しいという。

 

 

叩き込まれた緊急時の対応 
「ジオポリスへの安全誘導をはじめます」と拡声器から声が聞こえると、館内放送で一時的に東京ドームの22番ゲート前に集まった帰宅困難者役に扮した参加者の大移動が始まった。 

蛍光色のウェアをまとった従業員に誘導され東京ドームの敷地の中を横切っていく。「お足元にお気をつけください」とと声をかけられた帰宅困難者たちはぞろぞろと階段を下り、一時滞在施設であるジオポリスに案内された。 

誘導され続々と集まってくる帰宅困難者は受付で氏名と性別、住所を書き入場する。 

今年2月に、内閣府や東京都でつくる首都直下地震帰宅困難者等対策連絡調整会議が一時滞在施設の運営ガイドラインを改定し、施設で事故やトラブルが起きても責任を負わぬよう免責事項を定め、帰宅困難者は受け入れ条件を承諾し、署名して利用する仕組みとなった。 

ジオポリス内では、交通機関の運行状況表が掲示され、地面に座れるようブルーシートが敷かれ、応急救護所も用意されている。女性と男性の避難場所を分け、女性は専用フロアに誘導。これらの運営を従業員がすべて手分けをして、滞りなく実施した。 

防災訓練を取り仕切る営業環境管理部保安管理グループのグループ長である佐久間康夫氏は「去年の反省点だった誘導が改善されスムーズに移動できた。今後はけが人役を増やして応急救護所で手当を受けるなど、より臨場感を増やし実践に近づけたい」と訓練を振り返った。

 

縦と横の組織体制 
繰り返しリハーサルを行ったわけでもないのに、全スタッフが滞りなく動けるのは、一人ひとりの従業員に緊急時の組織体制と行動手順が叩き込まれているためだ。 

帰宅困難者対策に乗り出す以前から同社では「地震対策アクションプラン」を策定している。来場者と従業員向けの防災計画で、施設ごとの避難計画や緊急業務などが決められている。 

 

具合的には、発災時にまず対応に動き出すのが各施設の自衛消防隊。「東京ドーム」「後楽園ホールビル」「プリズムホール」などの施設ごとに「避難誘導」「初期消火」「応急救護」「通報連絡」「安全防護」の担当が設けられている。自衛消防隊を統括するのがTDC自衛消防連合隊で、災害対策本部の主要機能を担う。さらに、全社横断の災害対策チームとして「社内調整班」「社外対策班」「設備安全班」「初動支援班」「事業継続対策班」が組織されている。それぞれの班で任務や役割分担を定め、対策本部の指示がなくても災害直後の初動活動を行える態勢を整えている。 

 

帰宅困難者対策では、施設をまたいで対応したり、避難時に施設間の移動を伴うなど施設単体で対応するとなると課題が生じるため、帰宅困難者の誘導は自衛消防組織ではなく「初動支援班」が担当する体制になっている。
自衛消防組織との兼任者もいるが、平時から、各社員の役割が明確に決められているため、各自が迅速に動くことができる。 

その役割を定着させるのが訓練だ。東京ドームシティでは、昨年実績で、年間550回以上の防災・安全訓練を行っている。毎日、必ずどこかの施設で訓練が行われているといっても過言ではない。事故と地震のあった2011年以降、その回数は急増した。「具体的に何をすればいいのか、部分訓練をやらないと身につかない」と佐久間氏はその理由を語る。2010年以前は避難誘導経路の確認など形式的な訓練が多かったが、今では、自らが考え行動する意思決定訓練も強化しているという。

自らが考える
帰宅困難者対策を目的とした5月の合同訓練に続き、毎年9月に行われる総合防災訓練では、各施設が被災によりどのような状況に陥るかを自ら想像し、シナリオを設定して訓練に臨むというユニークな試みを実施している。 

訓練の事務局となる営業環境管理部では、あらかじめ地震の規模や震源地、主なライフライン被害だけを各施設の自衛消防隊に状況付与。自衛消防隊では、各施設でどのようなトラブルが起きるか、来場者数や被災状況を想定しシナリオをつくり、それに基づく対応を検証する。例えば東京ドームホテルならエレベーターが停止し、宿泊客が中に取り残される。ラクーアなら、テナントの飲食店から出火する、など。営業環境管理部が各施設のストーリーに目を光らせ訓練内容をチェックし、もし、想定が甘く意味のない訓練になりそうなら再考を促すシステムになっている。

訓練には、従業員の他に地元消防署や警察署、消防団、周辺住民も参加する。高い緊張感の中でも的確に行動できるようにするねらいもある。 

訓練だけではなく、救命講習にも力を入れる。角田氏が講師となり毎月2回の救命講習を開催。これまでに延べ760人、営業部門のほぼ全員が救命講習を受講済みだ。「実践する機会がないといざという時に手が動かない。動いてトレーニングする内容です」と角田氏は語る。正確な数は定かではないが、これまでに東京ドームシティ内で何人もの命が救われている。昨年もドーム内のレストランで倒れ、心肺停止した人を従業員がAED(自動体外式除細動器)で蘇生させた。ドームシティ内ではどこで心肺停止が起きても3分以内に手が届くよう、42カ所にAEDが設置されている。人材を育成し機材をそろえ、安全性を高める取り組みを着実に進めている。

社会的責任を果たす 

全従業員に配っている携帯用防災ハンドブックの表には、お客様への声がけの例も盛り込まれている。裏には安否確認の方法に加え、地震対策アクションプランの方針やAEDの設置場所などを記したシティ内のマップが掲載されている。また、全正社員には非常持ち出し袋も配布されている。中身は500mlの水が2本とパンや米などの食料、簡易トイレ5回分、保温シートなどが入っている。 

 

5月8日に行われた訓練の最後に、災害対策本部長である久代信次代表取締役社長は訓練に参加した従業員の前に立ち「当社グループの社会的責任を果たすためにも、非常時の対応能力を高めることは喫緊の課題。みなさんの防災に対するさらなる積極的な取り組みを期待しています」と語り、より一層の奮起を促した。

(了)