2006年7月、既成概念にとらわれないアイデアやアートにより、防災力向上など地域の課題を解決し、豊かな地域コミュニティの実現につなげていくことを目的としたNPO法人「プラスアーツ」が誕生した。阪神・淡路大震災10年記念事業として防災教育イベント「イザ!カエルキャラバン」を展開。防災教育に楽しさやアートの要素を加えた新しい形の防災教育イベントは、これまで防災訓練に参加しなかったファミリー層も取り込むことで、今では1日の訪問客が数千人に達することもあるという。その親しみやすい取り組みは日本全国のみならず、JICA(独立行政法人国際協力機構)などを通じてタイやチリなど海外の災害大国にも広まりつつある。
「イザ!カエルキャラバン!」バケツリレー

「イザ!カエルキャラバン」は、親子で「楽しみながらしっかり学ぶ防災訓練」を目指した、体験型の防災イベントだ。まず、参加する子どもはいらなくなったおもちゃをイベント会場で「かえっこバンク」に持ちこみ、「カエルポイント」と交換する。カエルポイントをショップに提示すると、ポイント分のおもちゃと交換することができる。ポイントが無くなったり、おもちゃを持ってきていない子どもは「防災ワークショップ」を体験すると新たにポイントが付与される。最後に、貯まったポイントで、人気の高いおもちゃが登場する「オークション」に参加することができる。体験プログラムは紙芝居、バケツリレー、消火器での的当てなどのほか、ジャッキアップ訓練やロープワークなど30種類以上をそろえる。もちろん、イベント内容や場所に合わせてカスタマイズも可能だ。

「カエルキャラバン」のシステムのベースとなった「かえっこバザール」はもともと、福岡在住の美術家で、現在はプラスアーツの副理事長も務める藤浩志氏が2000年に考案したプログラムで、実施される体験コーナーは子どもが地域の高齢者の肩たたきをしてポイントをもらうなど、世代間交流やおもちゃのリユースを目的としたイベントだったという。

 

2005年、兵庫県と神戸市から阪神・淡路大震災10年のシンボル事業として開催について要請があった。復興した神戸の子どもたちの元気な姿を全国に発信したいという依頼内容だった。

NPO法人プラスアーツ理事長の永田宏和氏

しかしNPO法人プラスアーツ理事長の永田宏和氏は、「震災から10年経って、未来に向けた明るく楽しいイベントを開催したいという気持ちも分かったが、楽しいだけで防災を避けて通るイベントには違和感を覚えた」と当時を振り返る。

幸いにも、防災体験プログラムは「かえっこバザール」のシンボルキャラクターであるカエルを活用すれば、楽しくアレンジすることが可能だった。永田氏は「かえっこバザール」という集客力のあるプログラムに防災教育の要素を取り入れることにした。

アートの力で、防災教育を変える

「防災を真正面から呼びかけても、防災と名前がついただけで人がイベントに来ないという現実もある。アートやクリエイティブの力で、防災教育を変えたかった」(永田氏)。

子どもに体験したいと思わせるための雰囲気づくりとして、クリエイティブは非常に重要な部分だ。プラスアーツでは、もともと、地域が1つになるための「祭り」の役割に注目していたため、スタッフは全員カエルのキャラクターTシャツを着用。のぼりを立て、演出に力を入れているという。1つひとつのプログラムには、シンボルキャラクターのカエルをモチーフにしたさまざまなツールや教材を導入している。もともと開始当時の2005年から集客力のあるイベントだったが、とある企業が開催するイベントでは数千人の来客があるほどに成長した。

体験プログラムは、プラスアーツが用意するもののほかに、地域独自の要素も盛り込める。消防車が来て運転席に乗せてもらうことや、赤十字のスタッフからAEDの講習を受けることもあるという。さまざまな種類の団体が来てプログラムを提供できるため、活動が盛んな地域ではむしろプラスアーツのメニューは絞り込み、地域の団体が特性を出して出展する傾向にあるという。

例えば、カエルキャラバンを継続して取り組んでいる地域に、東京都墨田区の一寺言問地区という古くからの下町がある。2012年には夏冬の夕方から夜にかけてイベントを開催した。下町ならではの木造密集地帯なので、寒い時期に地震が来れば建物の倒壊や火災の可能性が高い。イベント会場では公園で炊き出し訓練を行ったり、避難所の体験ワークショップなどを開催するなど、より現実に即した実践に近いメニューになっている。

 
 

世界へ広がる日本の防災教育

「イザ!カエルキャラバン」の取り組みは、日本国内だけでなく海外にも広がりを見せている。JICA兵庫(現在は統合されてJICA関西)は阪神淡路大震災以降、・他国の防災機関スタッフや教育機関などを対象に防災研修事業を開催しており、その活動は世界的に知られている。プラスアーツはそのなかでも防災教育をテーマにした講義枠をレギュラーで持っており、カエルキャラバン講習を行っている。例えば大きな地震・津波被害のあったチリでも、住民が防災の取り組みになかなか参加しないという問題を抱えていた。研修でカエルキャラバンを知った現地の市職員が、帰国後、自力でカエルキャラバンを開催。政府の防災関係者が見学に来るなど、国内で広がる可能性を見せているという。

2004年にスマトラ島沖地震で大津波被害に見舞われたタイのプーケット諸島では、王族の財団が費用を出してカエルキャラバン“的”なイベントを開催している。チェンマイやバンコクなどタイ国内ですでに3回開催。現在は現地で事務局を作り、自主的に取り組める体制を構築しているという。そのほかにもフィリピン、インドネシアなどでもキャラクターを小鹿や猿などに変えて展開を進めている。これまで海外14カ国で開催され、その半数が継続して活動を進めている。 

「日本の防災教育は世界トップクラスで、世界中から求められている。現地でさらにプログラムをローカライズしていってもらいたい。できれば、近隣国に指導に行けるくらいに成長して欲しい」(永田氏)。

インドネシア版カエルキャラバン水消火器的当てゲーム
JICA 研修でのジャッキアップゲーム実演の様子
 

地域コミュニティの活性化が真のテーマ

永田氏が現在、新しく取り組んでいるのがマンション防災だ。プラスアーツの活動を評価した首都圏の大手デベロッパーから依頼を受け、400戸~600戸クラスのタワーマンションの防災アドバイザーを請け負っている。備蓄品のセレクトから防災マニュアル作り、コンサルタント、防災啓発イベントの企画までを一気通貫で提供する。永田氏は大学卒業後に国内有数のゼネコンである竹中工務店に勤務した経歴を持つため、デベロッパーからの信頼も厚い。一つひとつ業務を請け負う企業はあるが、全てを1社で担える企業は少ないという。

マンションならではの問題点もある。一般的に高級マンションの住民は「サービス享受型」と考えられており、コミュニティの活動も、どちらかといえば積極的な「参加型」ではなく「受け身型」を好む傾向がある。永田氏はこれまでの取り組みから、住民巻き込み型の防災講座やイベントを実施するほか、防災マニュアルも「読みやすい、読みたくなる」ものを目指すなど、新しい形の防災コミュニティづくりを模索している。最近では神奈川県藤沢市で新しく開発されている、防災が1つのテーマとなっている1000戸クラスの町づくりにも取り組む。

阪神・淡路大震災では、さまざまなNPOが生まれた。しかし、震災の記憶の風化とともに、活動を停止するNPOも少なくない。こうしたなか、永田氏は、「私たちの真のテーマは、地域コミュニティの活性化。これまでの既成概念を崩し、防災を1つの軸にしながら、新しい形を創出したい」と話している。

 

NPO法人プラスアーツの「イザ!カエルキャラバン」の先進事例として、東京墨田区の下町に位置する一寺言問地区の取り組みが挙げられる。一寺言問地区は1985年に東京都の「防災生活圏モデル事業」に採択され、当時では珍しい住民主体の「一寺言問を防災のまちにする会」(通称:一言会)を発足。「100年先に残せる町」を目標に、これまでさまざまな防災活動を行ってきた。

 

一言会で「イザ!カエルキャラバン」を開始したのは2009年。昨年で6回目を迎えた。子どもたちだけで250人ほどが参加し、ファミリーの参加者を合わせれば400名以上と大盛況だったという。

 

一寺言問地区を含む墨田区向島は、江戸時代から続く下町。向島という地名も、浅草から見て「向こう岸」という意味で、古くから隅田川七福神めぐりなど庶民の行楽地として栄えてきた。第2次世界大戦でも奇跡的に空襲を免れたが、一方で現在でも古い町並みが残る木造住宅密集地として、防災が地域の課題だった。1985年に住民主体で結成した一言会は、この地区の特徴である細い「路地」に注目。「防災まちづくり」と言えば通常は道路を広げ、燃えにくい住宅に建て替えることが一般的な手法だが、一言会では昔の面影を残しながら防災力を向上するため、細い路地を「災害時に緊急避難ができる路」と捉え、整備を進めた。また、災害時に火災が発生することが予想されることから、雨水をためて消火用水として使用できる「路地尊」を設置。路地にも「会古路地(えころじ)」など、親しみを込めた名前を住民が話し合って決定した。これらの取り組みは、阪神・淡路大震災以降の長田区など神戸の下町における防災まちづくりの参考事例になったという。

 

下町ならではの防災活動

一言会の理事を務めるLLC住まい・まちづくりデザインワークス代表の野田明宏氏は、早稲田大学の佐藤滋研究室で建築設計と都市計画を学ぶかたわら、学生のころから下町の魅力にひかれ、2008年から一言会の活動を手伝うようになった。しかし当時は一言会も結成から20年が経過し、夏の納涼会や年末の忘年会などを定期的に開催するだけで、目立った活動はしていなかったという。

野田氏は「町づくりから20年以上が経過した町で、これからの防災に何が必要かもう一度見直そうと、皆さんにお声掛けした」と話す。

月に1度のワークショップを開催し、課題を整理したところ、1985年当時と一番変化したのは「人」だったという。密集地ならではの問題として、多世代で住みつづけるには敷地面積が狭いため、高齢単身層が増加する一方、建替住宅開発の進行により、昔ながらの路地も少なくなっていった。道路閉鎖が起こりやすい密集地では、通り抜けができる路地は災害時には大事な避難経路となり、向こう三軒両隣は共に救助活動する仲間になる。その路地と日常のコミュニティの大切さをどうやって若い世代に伝えるか。そのために若い世代にどうやって防災訓練に参加してもらうかが課題として浮き彫りになった。ちょうどその時に野田氏はプラスアーツ代表の永田氏と出会い、アートと防災を融合させた取り組みに共感したという。

試験的に行った2009年は、町内会の防災訓練にブースを出展する形で行われたが、約130人の子どもが参加。家族を入れると300人ほどの集客があり、町内会も「これは1度でやめるわけにはいかない」と、カエルキャラバンの有効性を認めたという。 

昨年のキャラバンでは、テーマを「雨水関連」に設定した。プラスアーツの通常プログラムのほか、昔ながらの紙芝居や雨に関するクイズのほか、「路地尊」の水を水道水と飲み比べるなど、独自のプログラムを増やしている。地域の災害としては、荒川の氾濫などによる水害が挙げられる。一言会は地域の災害史をまとめた動画も上映した。キャラバンは全国展開しているため、地元の子どもだけでなくほかの地域でキャラバンを体験して、リピーターになって参加する熱心な子どももいるという。

野田氏は「プラスアーツは、同年代で災害に取り組んでいる、数少ない信頼できる仲間。これからもいろいろなアイデアを出し合っていきたい」としている。