単純化免疫システムの特性
一般に免疫の仕組みは極めて複雑であり、未解明な点が多い。ノーベル賞を授与された利根川博士や本庶博士らの研究が属する、実にホットな分野でもある。21 世紀の知の革命といわれる新しい科学のパラダイムであり、複雑系の典型例であることは間違いない。
前回の[図2]で紹介した液性免疫を、工学的に応用しやすいシステムとして筆者が簡略化したのが[図3]の単純化免疫システムである(文献【3】を参考)。
同図は文献【4】で提示されたものから、抑制過程を削除するなどさらに単純化し、一部改変した。「記憶細胞」は一度感染して排除できた抗原のタイプを記憶し、以後、必要なときに有効な抗体を産生する細胞である。「抗体産生細胞」は遺伝子レベルで自律的に淘汰、交叉、突然変異、増殖を繰り返し、常に多様な抗体の産生が可能な待機中の細胞である。これをもとに、震災時の防災や減災への応用性に考察を加えてみたい。
本システムが有する特性は、次のようなものである。
①多様性(淘汰、交叉、突然変異)
②分業性(自律分散、適応性)
③補充性(増殖)
④進化性
⑤ユビキタス性
上記は文献【5】からヒントを得ているが、ここでは、進化とユビキタスの追加を行っており、防災時に免疫の特性を発揮させるのに不可欠の特性となる。
※参考文献
【3】河村廣「地震防災学の定量的グランドスキーム-免疫防災システムとその設計-」(日本建築学会大会学術講演梗概集・九州)2007 年8 月、pp.449~450
【4】大内東、山本雅人、川村秀憲、柴肇一、高柳俊明、當間愛晃、遠藤聡志「生命複雑系からの計算パラダイム」(森北出版)2003 年8 月
【5】多田富雄「免疫の意味論」(青土社)1993 年4 月第1 刷、1996 年11 月第31 刷
免疫防災システムの地震災害への応用
システムとしての特性が変わらないように[図3]を地震防災に置換したのが[図4]の免疫防災システムである(文献【3】を参考)。多少意訳もあるが、以下の置き換えを行った。
①抗原→地震入力
②捕捉リンパ系細胞→建物・インフラ被害、人間被害
③抗体→救助隊、救助手段
④抗体産生細胞→私的防災拠点
⑤記憶細胞→公的防災拠点
さらに[図4]では、最新の情報通信技術を活用し、被災者のみならず、地震入力や損傷建物・インフラからも情報発信がなされるものとし、被災者については双方向の情報伝達が可能としている。
前ページの[図3]で抗体は抗原にのみ対抗するが、[図4]では人間・社会の被害にも救助に向かうことになる。なお[図3]の記憶細胞については、過去の震災時に学習し効率のよい救助手段が制度化されているような「公的防災拠点」とした。対して抗体産生細胞は、千変万化の人間被害様相に応じて随時適切な救助手段を選定し発動できる「私的防災拠点」とした。
前回、外敵に抵抗する「獲得免疫」「自然免疫」vs「獲得学習免疫」の2本立ての免疫システムの働きを、災害対応時の「トップダウン型」vs「ボトムアップ型」のアプローチに類比させて論じるとともに、両者は互いに補完関係にあると指摘した。この視点に立てば、想定外の広域災害においては、次のような自律分散システムの構築が急がれるのではないかと思う。
(2) 国の権限を県に委譲する
(3) 基礎自治体の市町村が中心になり、主体的に救助、復旧、復興にあたる
(4) 救助、復旧、復興の主役は、住民、商店、企業、各種組織(学校、病院、各種組合、等)である
(5) 特に復興後においても、日常的で多様なボトムアップ型の防災システムの構築を忘れてはならない
中央政府は国としてしかできないことをすればよく、例えばインフラ、法律、財源、国会、外交などについて便宜を図ることである。各地域において受けた損害や様相は千差万別であり、従って再興すべき産業、社会インフラ、居住環境も一様ではない。判断は100%各地域に委ねるべきだ。
ただし当座の運転資金は必要だから、各県の判断でできるだけ早く市町村における不足額を配分調整し、その後も必要に応じて対応を続ける。各県の最終的な赤字分については、世論の許す範囲内で中央政府に要求し、政府は主として特別会計、国債などから支出する。これらの費目の収支決算は、国家的危機においてこそ活用されるべき財源である。
さらに、復興後の地域社会システムにおいても、免疫システムを模した防災システムの構築を目指し、その維持に努めるべきことはいうまでもない。ポイントは住民の生活スタイルの多様化とその日常的な活性化である。住民生活の日常性と無縁な防災システムは、想定外の災害時に機能することは望むべくもない。
一般論であるが、地震災害の様相は各地震により異なるのが常である。すべての港町が海からの外敵のみに対抗して、土やコンクリート、鉄のように力のみに頼る城塞都市のようなまちづくりには、さらなる想定外となる盲点が生じることに注意しなければならない。外敵も海洋型地震と津波だけとは限らない。内陸部の断層による直下型地震もあり、山地からの山崩れや土石流、河川の洪水などにも配慮しなければならない。
免疫防災システムの新型コロナへの応用
さて、[図4]の免疫防災システムを、コロナ対策に特化して対応させたのが[図5]である。
侵入したウイルスに対しては特効薬やワクチンが未開発なだけでなく、ウイルス自身が感染先の大陸や時間の経過によって遺伝子配列を変えつつある。また受け手の人間の免疫細胞も各種存在し、個々に遺伝子配列も異なり、膨大な個数が随時体内を循環するととともに、自身も生死の繰り返しで入れ替わり続けている。
つまり襲ってくる脅威も、それを受けるシステムも絶えず「進化」しているということで、そのことは防災において重要なポイントだ。
[図5]では、現実にはいまだ抗体がなく、免疫がないので「公的組織的対応拠点」はお呼びではないが、立場上、既往の法令や医学疫学的知見にもとづいて社会的に感染の鎮静化に努めなければならない。結果的に、前回の冒頭で指摘したように、批判の多い対応に終始しているのは周知のとおりである。
筆者の率直な感想としては、科学者はわかっていることとわからないことを明らかにすること、明確に線引きできなければ確率または確からしさを併記することが必要だ。また政治家はできることとできないことを理由とともにはっきりさせること、何を目的にするか、その際重視するものは何かなどを明確にして政策を決定することが不可欠だろう。基本的に正直でなければ、信頼は生まれない。
このように免疫システムをふまえて防災システムを考察すると、それぞれの立場や役割、あるいは可能性や限界が明らかになるというメリットがある。
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