はじめに:防災情報を行動トリガーにする際の注意点
気象情報や防災情報では、災害の危険性の高まりや予測される災害の深刻度に応じて、情報が順次発表・発令されていく形が取られます。注意報→警報→特別警報、避難準備・高齢者等避難開始→避難勧告→避難指示(緊急)といった具合です。2019年からは、1から5までの警戒レベル別にこうした情報が整理されて発表されるようになりました。
段階別に発表される情報を用いて、例えば警戒レベル2関連の情報が出たら「注意体制」、警戒レベル3関連の情報で「警戒体制」、警戒レベル4関連の情報で「非常体制」といった体制を取るとお考えの方もいるかもしれません。避難の開始タイミングを警戒レベルの情報に合わせている場合もあるでしょう。
しかし、こうした情報を行動のトリガーとして利用する際には気をつけなければならない点があります。
防災対応や避難には当然時間がかかります。その防災対応に必要な所要時間と、防災情報・気象情報が想定しているリードタイムに大きなズレはないでしょうか? ここでいうリードタイムとは、災害が発生するまでに想定される時間のことです。
「防災対応を完結するのに少なくとも2時間はかかるのに、行動のトリガーとして使うつもりだった情報のリードタイムは1時間しかなかった」といったズレ。こうした食い違いを含む計画は致命的です。
もちろん、後述しますが、避難準備・高齢者等避難開始や避難勧告はある程度ゆとりを見て発令されることになっていますが、企業などの組織の場合、準備に要する時間は業種によって異なりますし、ましてや組織内には、健常者ばかりでなくさまざまな事情をお持ちの方がいることも考えておかなくてはなりません。ところが、こうしたズレがあると、非常時に防災対応の時間が足りなくなる可能性があります。
防災対応の所要時間と照らし合わせて、体制などの判断にどの情報を使うべきかを考えていくことが必要です。気象情報や防災情報のリードタイムはそれぞれの情報で異なります。今回の記事では、防災情報や気象情報が想定するリードタイムを調べる方法についてお伝えします。
想定上のリードタイムの調べ方
リードタイムについては各情報によって発想が異なってくるため、(1)洪水予報指定河川や水位周知河川の場合と、(2)その他の中小河川の洪水や内水氾濫、土砂災害の場合の場合に分けて調べ方をご紹介したいと思います。
(1)洪水予報指定河川や水位周知河川の場合
洪水予報指定河川や水位周知河川の場合、過去の増水時にどの程度の速さで水位が上昇したかがリードタイムの手がかりになります。
次の例は国が作成した資料から抜粋したもので、岩手県を流れる久慈川を対象にリードタイムが調べられたケースです。過去の顕著な増水事例として平成28年台風第10号が取り上げられ、河川が危険な状態となる何時間前に基準となるそれぞれの水位を超えていたかの確認が行われました。上部の棒グラフは降水量、折れ線グラフは時間ごとの河川水位の変化を表します。
この分析では、堤防天端高に達していた時間を河川が最も危険だった時間と仮定しています。その水位に至る約2時間前に避難判断水位(レベル3相当の水位)を超え、その20分後である約1時間40分前に氾濫危険水位(レベル4相当の水位)を超えていたことがグラフから分かります。これらの時間が久慈川の過去事例をもとに想定されたリードタイムです。
水位の上昇スピードは河川によって異なるので、リードタイムを把握する際にはそれぞれ個別に確認する必要があります。過去の増水事例は国や都道府県などの河川管理者がストックしています。そうした機関に問い合わせ、基準となる水位から氾濫の発生が想定されるまでの時間を確認されておくことをお勧めします。
(参考)
河川管理者(国の場合)の問い合わせ先一覧
http://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/jouhou/jieisuibou/bousai-gensai-suibou-shien.html
なお、実務上の注意点として、リードタイムは想定でしかなく、災害の様相は毎回異なるということをよく理解しておいてください。過去の増水事例ではリードタイムがたまたま2時間だったとしても、その時を上回る雨に見舞われて水位上昇のスピードが早まれば、その分リードタイムも少なくなります。リードタイムが短くなる場合を見越した防災行動の計画を用意しておきましょう。
(2)その他の中小河川の洪水や内水氾濫、土砂災害の場合
水位のデータがない中小河川の洪水や、下水などで雨が処理しきれず発生する内水氾濫、そして土砂災害に関しては、過去の記録をもとにリードタイムを想定することがなかなか難しいため、「気象情報の対象範囲の時間帯」をリードタイムの代わりに用います。
「気象情報の対象範囲の時間帯」というのがイメージしにくいと思いますので、一つ例を挙げてみたいと思います。土砂災害の危険性が高まった際に発表される「土砂災害警戒情報」を考えてみましょう。この情報は、過去に発生した重大な土砂災害に匹敵するような状況に、2時間先までに至る可能性がある場合に発表されます。この「2時間先までに」というのが「気象情報の対象範囲の時間帯」であり、これをリードタイムの代替として使っていきます。
では、それぞれの災害について想定上のリードタイムを以下で確認してみましょう。
(中小河川の洪水に特化した情報)
○洪水警報
災害に結びつくような激しい現象が発生する3-6時間前(ただし短時間の強雨については2-3時間前)の時点が基本
○洪水警報の危険度分布
「注意」(黄色)、「警戒」(赤色)、「非常に危険」(うす紫色)の各段階は3時間先までの予測を元に発表。「極めて危険」(濃い紫色)の段階は実況に基づき発表
(内水氾濫に特化した情報)
○大雨警報(浸水害)
災害に結びつくような激しい現象が発生する3-6時間前(ただし短時間の強雨については2-3時間前)の時点が基本
○大雨警報(浸水害)の危険度分布
「注意」(黄色)、「警戒」(赤色)、「非常に危険」(うす紫色)の各段階は1時間先までの予測を元に発表。「極めて危険」(濃い紫色)の段階は実況に基づき発表
(土砂災害に特化した情報)
○大雨警報(土砂災害)
災害に結びつくような激しい現象が発生する3-6時間前(ただし短時間の強雨については2-3時間前)の時点が基本
○土砂災害警戒情報
2時間先までに、過去に発生した重大な土砂災害に匹敵するような状況になると予測された場合に発表
○大雨警報(土砂災害)の危険度分布
「注意」(黄色)、「警戒」(赤色)、「非常に危険」(うす紫色)の各段階は2時間先までの予測を元に発表。「極めて危険」(濃い紫色)の段階は実況に基づき発表
これらの情報に共通する注意点として、「○時間先までの」というのは、決して「○時間後」ではないことに留意してください。下の図は「3時間先まで」を予測対象とする洪水警報の危険度分布の例ですが、「警戒」(赤色)→「非常に危険」(うす紫色)→「極めて危険」(濃い紫色)に至るまでに1時間しか余裕はありませんでした。雨の降り方によっては状況が一気に悪化します。結果、リードタイムがほとんどない事態も起こり得ます。そうした例も頭に入れながら防災行動の計画を立ててください。
自治体が発令する避難情報のリードタイムの調べ方
ここまで自治体以外が発表する情報についてリードタイムの調べ方を述べてきました。自治体が発令する避難準備・高齢者等避難開始や避難勧告なども、リードタイムが想定されていることが一般的です。避難勧告などの発令基準やリードタイムの考え方は自治体によってそれぞれ異なります。リードタイムについてはハザードマップや自治体のホームページなどに書かれていない場合がほとんどであるので、電話やメールなどで自治体の防災担当部局に直接問い合わせて確認をするのが確実な方法です。
まとめ:タイムライン防災もずれがないか見直しを
今回の記事のポイントは、皆さん自身の防災対応に必要な時間と防災情報や気象情報が提供するリードタイムの間にズレがないかということでした。体制や避難の判断の場合だけではなく、タイムライン防災の中にも時間的なズレが潜んでいる例が散見されるので、注意してください。
(了)