■安全に避難できる「自宅」とは
梅雨入りした日本列島は出水期を迎えた。かつ、各地で地震も頻発している。当面、感染症と自然災害の「複合災害」は避けて通れない。
各方面が警鐘を鳴らすのは避難のあり方だ。政府・自治体や研究機関が相次いで新たなガイドラインを公表。特に災害時に開設される公的避難所はオーバーシュートのリスクがあることから、数の増加とともに感染防止に配慮した運営が求められている。
もちろん避難先は公的避難所に限らない。民間施設、車中、近くの親戚や知人の家、何より居住が継続できる場合は自宅もある。「3密」を避ける観点に立てば、今後はこうした「分散避難」が必須だ。
特に自宅避難は、テレワークや在宅勤務が増えているなかで、再考の余地が大きい。大規模な地震や津波、洪水の力に住まい単体で抵抗するには限界もあるが、それでも倒壊という破局的現象を防ぎ、かつ回復可能な工法でつくられていれば、命を守るとともに、自力で生活を立て直す見通しが開ける。自立回復への希望は家族の避難行動をあと押しし、避難生活を短縮の方向へ導くはずだ。
避難の見直しが求められているなか、レジリエントな住まいについて、あらためて考えてみたい。
■木造の耐震性能を補完する工法
大阪府の構造一級建築士、樫原健一氏は阪神淡路大震災で多くの木造建築が倒壊した教訓から、さまざまな耐震補強工法を開発、普及に努めている。コンセプトは「既存の木造が持つ耐震性能を補完する工法であること」。すなわち容易に改修できることだ。
なぜなら、壁の撤去などをともなう大規模な住まいの改変は、既存の構造体がそれまで持っていたバランスを崩しかねない。仮に技術的にクリアできても、大がかりな改修はコストや工期、仮住まい、生活様式などの面で施主の負担が増大。そのことが耐震補強・改修のハードルを上げてしまう。
仕口を補強して軸組のエネルギー吸収と耐力を高める「仕口ダンパー」や「耐震リング」は、設計費を合わせ数十万円程度から施工可能。採用実績は全国で3500件を超えた。スギ材でつくるモノコック構造体の耐震シェルター「j.Pod(ジェイポッド)」も、地域の木材を使い地域の工務店が扱えるなど、地域の循環型経済に組み込めるよう配慮している。
これらの工法は、重要文化財を含めた社寺建築、伝建地区の町家などから引き合いが多い。ただ、構造安全性の検証に用いる「限界耐力計算」という性能規定型の設計法が一般に普及していないため、大型物件などは樫原氏らJSCA関西がレビューを実施。適切な設計がなされているかを一つ一つ確認し、実績を積み重ねている。
樫原氏に、複合災害に備えるレジリエントな住まいについて聞いた。
https://www.risktaisaku.com/feature/bcp-lreaders
■多様な木造の耐震技術 工夫の余地大きい
SERB/j.Podエンジニアリング/住まいと耐震工法研究会 代表
構造一級建築士 樫原健一氏に聞く
――レジリエントな建築、あるいはレジリエントな住まいとは何でしょうか。
レジリエントな建築というのは、回復可能な建築です。これまでも散々議論されてきたテーマですが、コロナの問題を機に、あらためて問うべきかもしれません。
レジリエントな住まいとは何か、地震のたびに問うてきたことです。阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震、長野の神城断層地震でもそうですが、傾いた家屋が一挙に解体撤去され、1年後、2年後には更地になってしまうわけですね。
新しい建築計画が進み、それまでのコミュニティーは消え、産業もなくなり、そこに住んでいた人たちもいなくなっていく。それはやはり、悲しいことだと思います。ではどうすればよいのかという議論を、いろいろな立場の人がやっていかないといけないでしょう。
――もっと災害に強い住まいにしないといけない、と。
「強い」にはいろいろな意味がありますが、建物の耐震性能は「倒壊しない」ことが基本です。倒壊とはすなわち「生存空間を奪う」「避難路を断つ」こと。これを防げるかどうかが、耐震性能を評価する際の最も重要な尺度です。ただし、想定する災害は地震だけでなく、水害にも、土砂災害にも強い家づくりを心掛けないといけないでしょう。
災害から命が助かったとして、住宅が倒壊せず、家族が生活できる環境があれば、被災後の復興に希望が見えてきます。これは災害に見舞われた人にとって、極めて重要なことです。
そのため建物というのは、倒壊を防ぐと同時に、改修するにも新築するにも、回復可能な工法でつくられていなければなりません。そもそも木造住宅というのは、そういう工法なのです。
大がかりな改修をしたとしても、平時でさえ、木造住宅は5年~10年経てば別のどこかが傷みます。ですから大規模につくり替えるのではなく、低コストで、しかし継続的に構造体を補強していけることが望ましいと考えます。
――耐震改修・補強はなかなか進まないといわれますが、なぜでしょうか。
住宅の改修・補強の技術的指標が、少し偏っている可能性はあるかもしれません。特に木造住宅の耐震化については、強度一辺倒、すなわち壁の量だけが評価指標となっているきらいがある。もちろんそれはそれで、わかりやすいというメリットがあるのですが。
阪神淡路大震災以降に取り組まれた免震工法を含め、耐震にはいろいろな技術的方法があります。私たちが取り組んでいる制振ダンパーや耐震シェルターも、普及はまだ道半ば。世に出てから20年足らずですから、一般的になるにはまだ時間がかかるということでしょう。
――昨年の台風19号の時もそうでしたが、災害に襲われダメージ受けた自宅の修理を誰に相談していいかわからないという方が多くいました。
産業構造の問題もあると思います。ハウスメーカーなどは全国規模で工法を規格化し、独自のマニュアルをつくっていますが、災害時の損傷やその度合いは個々の家で違います。どうすれば回復できるかは、個別に調査し、判断しなければなりません。
しかし、現在は家づくりも分業体制になっていますから、意匠は意匠、設備は設備、構造は構造と、タテ割りが進行しています。トータルでいろいろな項目をみて、どうすればいいかを総合的に判断するコンサル業務がない。耐震化がなかなか進まない背景には、そうした分業の弊害もあるかもしれません。
――今回のコロナを機に、住まいが見直されるとしたら、どのように変わるのでしょうか。
戦後の日本の住宅は、公団アパートに代表される「nLⅮK」という標準間取りをもって復興してきました。それが今は、一つ部屋の中で家族が住むという「大部屋方式」に変わってきています。耐震工法も、断熱気密工法も、そうしたライフスタイルを受けて変化しています。
しかし感染の問題が出てくると、今度はまた昔のような部屋数が必要になり、個室方式が注目されるかもしれません。するとまた家の広さやプランが変わる。ライフスタイルが変わり、それを受けて工法も変わる。これは、なかなか難しい問題だと思います。
1カ月も「ステイホーム」といわれたら、大部屋方式ではきついですね。とはいえ急にライフスタイルを変えろといわれても、それはそれで難しい。食文化から就学、就業、すべてのシステムが変わらざるを得ない。もちろん産業構造や政策にも影響する。簡単にはいかないでしょう。
それでも、感染の第2波、第3波は来るでしょうし、災害も来る。その時に集団で1カ所に集まれないのであれば、それぞれが独立して避難し、自粛することになります。そうした「ライフスタイル像」を議論しながら、備えていくしかないと思います。
――「j.Pod(ジェイポッド)」などは、ライフスタイルの変化を柔軟に吸収できるのではないでしょうか。
「j.Pod」は一室の耐震シェルターですが、もともとは6帖とか4帖半のモノコック構造体をつくり、それを積み上げたり、連結したりして住居にする発想です。とにかく一人に一部屋があり、台所や風呂は共同というスタイル。「個体群住居」という、昔からある考え方です。
これは私なりの一つの提案で、もちろんそれがすべてではありません。災害対策の観点からは「モノコックでやる」「コンパクトである」「一人ずつ個室が取れる」「自宅で改修できる」といったポイントが大事ですが、RC造や鉄骨造でもいいと思います。
ただ、少なくとも避難生活と仮設生活で人生が疲弊し切ってしまうようではいけない。そのためにも、自宅を簡単に壊すようなことではいけない。いろいろ工夫はできるはずです。
――建築サイドからの工夫の提案ということですか。
例えば住宅を規格化するにしても、地域の地盤特性や気候風土、ライフスタイル、産業構造などを加味して柔軟に行う。それによって日常生活がしやすく、かつ災害に強く、地域経済が盛り上がるよう建築サイドから提案し、議論を起こしていくことが必要でしょう。
これまではずっとスクラップアンドビルドでやってきましたから、回復可能なシステムといっても、すぐには変えられないかもしれません。ビジネスとしては儲からないかもしれない。しかし、だからといってなんでも新しく建て替える、大規模につくり替えるといった考え方は、改めないといけない時代です。
写真・図:特記なきものは住まいと耐震工法研究会
樫原健一氏
かたぎはら・けんいち
一級建築士事務所・技術士事務所SERB代表、有限責任事業組合j.Podエンジニアリング代表、住まいと耐震工法研究会代表。一級建築士、建築構造士、技術士。主な著書に「木造住宅の耐震設計-リカレントな建築をめざして」(共著、技報堂出版)「震災復考-安全な住まいは可能か」(新建新聞社)」など。
https://www.risktaisaku.com/feature/bcp-lreaders