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河川洪水への対応としてタイムラインの考え方を検討・導入されている事業者の方も多いと思いますが、防災対応のトリガーとする際に特に注意しておかなければならない情報があります。それは、大規模河川や一部の中規模河川に対して発表される「指定河川洪水予報」(以下、「洪水予報」と表記)です。

洪水予報の中では「氾濫警戒情報」や「氾濫危険情報」などが警戒レベル相当の情報として伝えられます。それらの情報を利用して判断をする予定の場合、災害が発生するまでの猶予時間(リードタイム)がどの程度と想定されているのかについて今一度確認する必要があります。なぜなら河川によってそうした情報が発表される予定のタイミングが異なるからです。

「洪水予報の○○という情報ではきっと○時間程度のリードタイムが確保できるはずだ」といった程度の認識で計画を立てるのか、あるいは「○○という情報で担保しようとしているのは○時間のリードタイムだ」と分かった上で計画を練るか。おすすめはもちろん後者です。今回の記事では、河川によってリードタイムは異なるという点とリードタイムの調べ方を中心に解説していきます。

河川によって異なるリードタイム

まず簡単に洪水予報についておさらいをしておきましょう。気象庁による洪水予報の概念図が分かりやすいので下に引用しました。洪水予報は河川を特定して発表される水位などの予想で、河川の水位が各基準の水位(「氾濫危険水位」や「避難判断水位」などと呼ばれるもの)に到達しそうな際や実際に到達した際、また、氾濫が発生した際などに発表されます(図上部の表参照)。図の下部分を見ると河川の断面図の中に基準となる水位が示されており、水位の上昇(あるいは下降)に合わせて各種の情報が順次発表されていくことが分かります。

画像を拡大 図1. 指定河川洪水予報の発表基準(上)と水位との対比(下)(出典:気象庁ホームページより https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/bosai/flood.html)

水位が上がるにつれて上位の情報が発表される形は洪水予報の対象河川全てで共通ですが、「氾濫危険情報は決壊が見込まれる時間帯の○時間前に発表する」といった共通の発表タイミングは設定されていません。流域の広さや地形、土地利用の状況などによって河川の水位が上がるスピードはまちまちであることから、リードタイムは河川ごとに異なります。ある川では「氾濫危険情報」のリードタイムは60分かもしれませんが、別の川では2時間かもしれません。小規模な流域しか持たない中規模河川の場合、氾濫危険情報が出た時にはすでにリードタイムがわずかしかない可能性すらあります。

川ごとにそうした違いがあるため、洪水予報が発表されるタイミングについて裏を取らずに計画に組み込むのは避けたが方が良いというわけです。洪水予報を意思決定に利用する際には、まず対象とする川のリードタイムについて把握する必要があると覚えておきましょう。

 

川ごとのリードタイムの調べ方

洪水予報は基準となる各水位を超過しそうなとき、あるいは超過した時などに発表されるものでした。ではその基準となる水位はそもそも何で決められているのでしょうか? この問いとリードタイムを調べることは実はとても密接に関係してるので、先に基準となる水位の決め方について触れたいと思います。

洪水予報を発表する基準として使われる水位は、「地域の住民が避難するのにどの程度の時間を要するか」という視点をもとに組まれています。また、それだけではなく、対象とする河川の水位が上昇する速度も考慮され、過去に河川が急上昇した事例などが水位設定の検討の際に使われます(注1)。

基準となる水位が決められていくプロセスをイメージしやすくするために、一つの例に過ぎませんが、今から20年弱前に私が自治体の防災担当として避難を呼びかける基準の水位を河川管理者(国)とともに検討した経験を述べたいと思います。

その検討の場には、国側は過去の台風などで河川が上昇した際のグラフ(横軸に時間、縦軸に水位を取ったグラフでハイドログラフと呼ばれるもの)をそろえてきていました。そして私たちに対して、河川決壊に備えた避難のために何時間程度の余裕を確保したいか尋ねてきました。地域住民に避難の必要性を周知するための時間や避難所までの移動時間などを勘案した時間(A時間とします)を伝えると、国側の担当者は鉛筆と定規を取り出し、過去に最も水位上昇が早かった事例のハイドログラフに何やら直線を書き込み始めたのです。

その直線は水位が急上昇した時の傾きに添えられ、堤防の一番上に当たる水位のところまで伸ばされていました。そしてこの直線を手がかりに、堤防が最も危険になる時間のA時間前の水位の高さを確認したのです。そのような過程を経て検討したA水位が、結果的に当時の避難勧告発表の基準となりました。なお、近年最速レベルの河川上昇の事例が検討の中で使われたのは、将来同じようなスピードで河川が上昇したとしても避難に必要なA時間は確保できるだろうという安全側に立った判断からでした。

上記の例は20年近く前のことであり、検討方法の詳細は各自治体や各河川管理者によって異なっているかもしれません。しかし、リードタイムや河川の上昇率を考慮する発想は当時も今も同じです。

このような過程を経て各水位が設定されていくので、リードタイムを知るためには水位の設定根拠を見ていけばよいことになります。しかし残念なことに、リードタイムとしてどの程度の時間が想定されているのかという情報はほとんど一般公開されていないのが現状です。下の図のようにリードタイムに関する情報がインターネットで公表されている場合もありますが、そうした例はごくまれです。

画像を拡大 図2. 各水位のリードタイムが説明されている例(出典:山口県土木建築部 河川課作成の資料より https://www.city.hofu.yamaguchi.jp/uploaded/attachment/64219.pdf)

このため、各水位や各情報が想定するリードタイムは国や都道府県などの河川管理者に直接確認するのが一番早いと言えます。国土交通省が管理する河川では事業者向けの情報提供窓口を設置しているので気軽に尋ねてみるとよいでしょう(注2)。可能であればリードタイム設定の背景にある過去の出水事例も聞きたいところです。その事例の水位上昇のグラフ(ハイドログラフ)も入手できるようであれば、ぜひ入手しましょう。その事例こそ近年で最悪の事態である可能性が高く、次回の大雨で水位が上昇する際の状況判断に役立てることができるからです(「過去の事例よりも今回の方が悪い」「今回の方が水の出方が急だ」といった判断など)。

 

リードタイムを利用した意思決定時の注意点

このようにして河川ごとにリードタイムを把握し対応の計画を練っていきますが、実際に大雨となったときには、「想定上のリードタイムは今回の事例にも当てはまるのか?」というポイントにも留意しなければなりません。過去一番の水位上昇のスピードがその川として一番早い例であるとは限らないからです。雨の降り方が異なれば、同じ河川でも水位の上がり方が変わります(下図参照)。降雨の状況次第によって、過去の上昇スピードを上回るようなことが起こり得ると理解しておきましょう。

画像を拡大 図3. 愛知県の豊川が増水した3つの事例(昭和44年の戦後最大の洪水時、平成12年の東海豪雨時、平成15年の台風時)をグラフに示したもの。それぞれの水位上昇の様子が表されており、事例ごとに水位の上がり方が異なることがわかる (出典:国土交通省中部地方整備局豊橋河川事務所のホームページより http://www.cbr.mlit.go.jp/toyohashi/bohsai/history/toyogawa/toyokawa_200308sokuho/soku_03.html)

河川の情報を防災対策に使う際には計画上のリードタイムを事前に押さえておくことと、最新の洪水予報などから実際のリードタイムを読み取ることの両方が肝心です。洪水予報の見方については複雑な部分があるので、次回の記事で紹介していきます。

(注1)
各基準水位の設定方法については、国土交通省が「危険水位及び氾濫危険水位の設定要領」や「洪水予報河川における避難判断水位の設定要領」などを定めている。
https://www.mlit.go.jp/river/shishin_guideline/

(注2)
指定河川洪水予報対象河川(国)の問い合わせ先一覧(災害情報普及支援室)
https://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/jouhou/jieisuibou/pdf/06_renraku_201709.pdf