震災の発生
1995 年兵庫県南部地震(気象庁マグニチュードMj7.3)は、耐震化された近代都市を未明に襲った直下型地震である。空前の被害を生じた痛ましい出来事であり、阪神・淡路大震災として深く歴史に刻まれている。
都市直下型大地震の被害の大きな特色は、都市がシステムとして、さらに形容すればあたかも生命体として、傷つき苦しみのた打ちまわる様相である。それは、硬直化した従来の機械的な対処法がほとんど無力であることを示している【6】。
被災地の神戸市は、筆者の現役時代の大学の所在地であり、筆者自身も業務上では被災者の一員として震災の渦中にあったことをまず断っておきたい。
前回紹介した[図3]の記憶細胞、すなわち[図4]の公的防災拠点(首相官邸、兵庫県、神戸市、消防署など)は、予想外の被害に地震直後その甚大さを十分認識できず、初動態勢としての救助隊の派遣や物資の輸送などは、準備不足や横長の都市形態、道路閉塞などのために極めて効率の悪いものであった。
特に木造密集地帯の老朽化住宅の倒壊と火災が大惨事を招いたことは、いまだ国民の記憶に鮮明だ。想定外の規模であり、道路閉塞もあり、消防署や消防車などの公的防災拠点はなす術もなかった。また復旧・復興に対しても、制度や法律の整備が極めて不十分だったこともあるが、公的防災拠点は限界を露呈したといえよう。
しかし、本震災を教訓にして世論の後押しもあり、その後の震災に対しては行政の対応が進み、法的整備も図られるようになったのは喜ばしいことである。
一方、同じく[図3]の抗体産生細胞、すなわち[図4]の私的防災拠点については、生命体の過度の火傷に当初こそ出番はなかったが、時間の経過とともにケースバイケース、TPO、臨機応変など、想定外の救助活動が地道な成果をあげ、さらにその後の防災対策に生かされている例があった。
代表的な事例として、ボランティア活動とインターネットについて考察を加えてみよう。検討手順は以下の必須条件に従う。
1.[図4]免疫防災システムへの適合性
2.複雑系ネットワーク、マルチエージェントシステムへの適合性
3.多様性、分業性、補充性、進化性、ユビキタス性への適合性
※参考文献
【6】河村廣「地震と共生する生物指向都市、機械指向型都市から生物システムを指向した都市へ」(Bio City)1995 年、Spring no.4、pp18~23
抗体産生細胞すなわち私的防災拠点の働き
近隣住民のネットワーク
木造住宅の倒壊が多数の犠牲者を出したことは先にも触れたが、木造であったことが幸いし、家族をはじめ近隣住民のネットワークの力によって倒壊家屋の下から救助されたケースが極めて多かった。
1.家族および近隣住民は[図3]の抗体産生細胞、すなわち[図4]の私的防災拠点であった。
2.彼らは自発的かつ自律的な救済行動をとり、マルチエージェントシステムのエージェントであった。
3.倒壊木造住宅の場合、当初近隣住民に救助された人の数は、最終的な段階における消防団のような公的防災拠点による救出者よりもはるかに多かった。
被災後の木造密集地帯の再開発計画においても、震災以前から近隣住民の自治会などの活発な地区で建設的な話し合いや合意形成が進んだのは、近隣住民のネットワークの進化性を示している。
ボランティア活動
日本の若者の純粋な勇気と行動力が国際的に評価されたのが、まったくの予想外になされたボランティア活動であった。
1.可能性を秘めた若者集団は[図3]の抗体産生細胞、すなわち[図4]の私的防災拠点であった。
2.彼らは誰からも指図されずまったくの自発的・自律的な救済行動をとり、マルチエージェントシステムのエージェントであった。
3.多様性、分業性、ユビキタス性については、当時の朝日新聞(朝刊、夕刊、1995.1.17.~2.3.)から抜粋した下記のボランティア活動内容を一覧すれば明らかである。
・生命、健康関係:献血、医療、災害救助隊(人、犬)、浴室の解放
・弱者救済:老人、身障者補助、里親、遺骨預かり
・情報関係:無線、かわら版、パソコン通信ネットワーク、通訳、寺子屋
・娯楽関係:大道芸、映画
さらに補充性、進化性などについては、同じく上記新聞から抜粋したボランティア活動の発生と組織化の過程を辿れば明らかである。
・1月21日 健脚の若者による供与、運搬
・1月24日 特殊技能者(看護師、被害調査専門家など)既存市民グループの立ち上がり
・1月25日 各種ボランティア活動のスクラム化(NGO)
・1月30日 専門知識、特技を有するボランティア市民団体の活動(平和団体、海外難民救助、自然保護、宗教、など)
・1月31日 役所の公的窓口を借りたボランティア登録の受付、指示
・2月1日 外国の災害特別救助隊の活動
・2月3日 各種ボランティア協会結成、独自の事務所の開設
大きな流れとしては、個人→団体→組織、血縁→地縁→海外、私的→公的→制度の方向にあることが分かる。
その後のボランティア活動においても、各地域や自治体によって大災害時に呼びかけを行うシステムが確立され、多くのNPO の立ち上げも見られ、その後の震災時にも実際に活用されていることは、マスコミ報道などによってよく知られている。
インターネット
当時は官庁、大学、大企業などに使用され始めたばかりで、まだ一般には普及していなかったが、思いがけない効果を発揮したのが個人のパーソナルコンピュータ(PC)とそれらをつなぐインターネット通信網であった。
1.可能性を秘めたインターネットのPC は[図3]の抗体産生細胞であった。
2.当時は神戸市立外国語大学から発信された震災速報に対し、国内よりも海外からの反響の方が大きかったことが日本経済新聞(夕刊、1995.3.8.)に報じられている。しかし、そのときに掲載された神戸や我が国におけるインターネット通信網[図6参照]は官庁的な階層構造をなしていた。その意味で、複雑系ネットワークやマルチエージェントシステムと称することはできないが、先進国のアメリカや国際的な規模でみれば、すでにネットワークを形成していた。
3.その後のインターネットの普及振りが、多様性、分業性、補充性、進化性、ユビキタス性を満たすことは周知のとおりである。個人間通信のみならず、地震関連でも伝言版など多くのサイトが自発的に立ち上げられ、その後の地震時に大いに活用されている。
本大震災後約 10 年を経て、有線通信においては光ケーブルにより大量高速情報伝達が可能になり、PC 通信のみならず電話、ケーブルテレビなども包含し、ブロードバンド化されてきた。
さらに電波環境も整い、驚異的な携帯電話の普及がみられ、また、人工衛星を使ったテレビ放送や緊急地震速報なども可能になった。まさにサイバースペースが地球を覆うようになった。センサー付無線IC タグの出現はユビキタスに配置されつつある地震計とあいまって、地震動や建物の揺れや損傷、被災者情報などをサイバースペース(電脳空間)へ組み込むことを可能とし、今後の地震防災への貢献性は計り知れない。
[図3]から[図4]への置き換えで追記した地震動や、損傷建物・インフラからの情報発信や被災弱者との双方向通信などが可能となる。地震防災空間としてのサイバースペースの概念図を[図7]に示す【7】。
※参考文献
【7】河村廣、太田裕「ユビキタス強震観測ネットワーク構想」(第27 回情報システム・利用・技術シンポジウム、日本建築学会)2004 年12 月、pp217~220
http://www.sumaitotaishin.com/