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2021年6月17日から気象庁は、線状降水帯に関する新情報として「顕著な大雨に関する情報」を発表するようになる予定です。今回の記事では、その新しい情報を危機管理の実務や避難の上でいかに利用すべきかを整理していきます。まずは線状降水帯の危険性について簡単に触れた上で、どのような時に「顕著な大雨に関する情報」が発表されるかなどについて見ていきましょう。

線状降水帯と災害

大きな水害や土砂災害が起こるたびに線状降水帯との関連性が指摘されますが、そもそも線状降水帯とは何でしょうか? 気象庁の定義するところによると線状降水帯とは次のようなものです。

次々と発生する発達した雨雲(積乱雲)が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することで作り出される、線状に伸びる長さ50~300km程度、幅20~50km程度の強い降水をともなう雨域

この定義は日本語としてこなれていない印象も若干ありますが、鍵となるのは積乱雲が次々と発生することと、数時間にわたって同じ場所で強い降水となることの2つ。積乱雲とはいわゆる「雷雲」のこと。これが単体で発生する場合は1時間程度の寿命しかなく、雨量としても数十ミリ程度が限界であるといわれています。

しかし上空の風向きや湿り気などの気象条件によって次から次へと積乱雲が発生してしまう環境が出来上がると、話が変わってきます。個々の積乱雲は発生・移動・衰退のサイクルを経るのですが、次々に新しい積乱雲が発生して線状に列を成すので、全体としては同じような場所で大雨が降り続くように見えます。このようにして「数時間に渡って同じ場所で強い降水」が起こると雨量が増し、内水氾濫や中小河川・大河川の外水氾濫、土砂災害の発生といった被害に結びついていきます。

線状降水帯は危険性が高い気象現象であるため、その発生状況を情報として発表し、防災対策に役立ててもらおうというのが、今回始まる「顕著な大雨に関する情報」の趣旨となります。

 

「顕著な大雨に関する情報」の意味すること

さて、新たに発表されることとなる「顕著な大雨に関する情報」ですが、これは線状降水帯が既に形成され雨がまとまって降っている段階で発表されるものです。線状降水帯をあらかじめ予測する情報ではないこと、また、線状降水帯が形成され始めたタイミングを示す情報でもないことに注意しておきましょう。

「顕著な大雨に関する情報」が出るのは既に大雨となっている時ですが、土砂災害の発生や中小河川の氾濫という面で見ると、どの程度危険な状況に該当するのでしょうか? 選択肢を2つ用意してみたので、「こちらかもしれない」と思われる方を選んでみてください。

1. これから先、土砂災害の危険性や中小河川の外水氾濫の危険性が高まっていく段階
2. どこかで既に土砂災害が発生している可能性が高く、さらに大規模な土砂災害が起こる可能性が高まっている段階。または、中小河川の外水氾濫が発生する可能性が非常に高い段階

これらの違いは小さいように見えるかもしれませんが、非常に重要です。仮に答えが選択肢1であれば多少のリードタイムが期待できます。しかし選択肢2のような状況であれば、即時の対応や災害の発生を見据えた行動が必要な段階であると言えるでしょう。

今回発表されるようになる「顕著な大雨に関する情報」は、選択肢1ではなく、より切迫性の高い選択肢2の段階で出される情報です。発表基準を詳しく見るとそのことが分かるので、この先確認していきましょう。

「顕著な大雨に関する情報」の発表基準

「顕著な大雨に関する情報」は次の4つの条件を全て満たした場合に発表されます(図1参照)。このうち、発表時点での土壌の状態や中小河川の状況を伺えるのは条件4です。

画像を拡大 図1. 顕著な大雨に関する情報の発表基準(2021年6月現在)(出典:国土交通省作成の資料より抜粋)https://www.jma.go.jp/jma/press/2105/24a/03_sankou.pdf

条件4には、「土砂キキクルにおいて土砂災害警戒情報の基準を実況で超過(かつ大雨特別警報の土壌雨量指数基準値への到達割合8割以上)又は洪水キキクルにおいて警報基準を大きく超過した基準を実況で超過」という基準が設定されています。

「土砂災害警戒情報の基準を実況で超過」とは、過去にその地域で土砂災害が発生した条件と同様の状態になっていることを意味します。つまり、これは土砂災害が既に起こっていても不思議ではない状況です。

さらに条件4の中には「大雨特別警報の土壌雨量指数基準値への到達割合8割以上」という基準が設けられていますが、この意味することは重大です。

大雨特別警報(土砂災害)の基準は、過去にその地域で発生した大規模な土砂災害の状況を捕捉する値で設定されたもの。いわば最悪の事態を予測するための基準が大雨特別警報(土砂災害)の基準なのですが、その基準が目前にまで迫っている場合に「顕著な大雨に関する情報」が出るという仕組みです。これは非常に危険な状況であり、大規模な土砂災害発生の可能性を見据えなければなりません。

条件4には、中小河川の外水氾濫に関する基準も含まれています。条件の中には「洪水キキクルにおいて警報基準を大きく超過した基準を実況で超過」とありますが、「警報基準を大きく超過した基準」は中小河川が氾濫する可能性が高い状況を捉えるために設定されたものです。そのレベルを「実況で超過」しているということは、河川が非常に危険な状況であることを示しています。

 

「顕著な大雨に関する情報」の発表形態

先ほどの4条件が全て満たされた時には、図2のような情報が「顕著な大雨に関する情報」として文章形式や図形式で発表されることとなっています。

画像を拡大 図2. 顕著な大雨に関する情報の発表例(2021年6月現在)(出典:国土交通省作成の資料より抜粋)https://www.jma.go.jp/jma/press/2105/24a/03_sankou.pdf

線状降水帯が発生していることを報道などで把握した場合は、気象庁の「雨雲の動き」や気象レーダーが閲覧できるサイトやアプリなどを通じて、線状降水帯が全体としてどちら方向に向かっているか、この先さらに雨が継続しそうかを見るようにしてみてください。次から次へと雨雲がかかる状況がしばらく継続しそうな印象があれば事態は改善しないと思われます。そのような時は時間を追うごとに河川の状況や土砂の状況がますます危険になるため、早急に対応しなければなりません。

また、今は活発な雨雲の帯から離れた場所であったとしても、線状降水帯が自分の地域に向かってくるようであれば今後危険な状況になると判断できます。

▼雨雲の動き
https://www.jma.go.jp/bosai/nowc/

なお、図3のように1つの線状降水帯といっても少しずつ雨量が異なることがあるので、実際にどの地点で土砂災害の危険性が高まっているのか、どの河川が氾濫しそうになっているかは、気象庁の土砂キキクルや洪水キキクルで確かめていくようにします。

土砂キキクルで濃い紫色が出ている所は土砂災害警戒情報の基準を実況で超過している箇所、洪水キキクルで濃い紫色が現れた中小河川は警報基準を大きく超過した基準をすでに超えている河川です。線状降水帯とキキクルの濃い紫色の組み合わせは特に危険と覚えておきましょう。

▼各種のキキクル(危険度分布)
https://www.jma.go.jp/bosai/risk

画像を拡大 図3. 熊本地方にかかった線状降水帯の例。図の中の数字はアメダスで観測された10分間雨量。線状の雨雲がかかる場所でも多いところでは17ミリ、少ないところでは4.5ミリと差があることが分かる(出典:気象庁ホームページより引用)

最後にまとめとなりますが、「顕著な大雨に関する情報」が出る時は災害の発生や拡大を見越してすぐにでも行動すべき時です。線状降水帯がかかる中で遠方へ避難することはかえって危険であることが見込まれるため、河川の氾濫対策としては安全が確保できる高いところへの移動、土砂災害の対策としては危険な場所から可能な限り離れるという代替措置が求められます。線状降水帯がかかり、キキクルで濃い紫色の表示となっているのにもう少し様子を見ようとして時間を無駄にしてはいけません。

かなり危険な状況を伝えるのが、今回発表される「顕著な大雨に関する情報」です。そうしたことを踏まえて、どう利用するのかを皆さんもぜひ考えておいてください。