青山学院大学地球社会共生学部 古橋大地教授

私は青山学院大学の地球社会共生学部で教員をしていますが、本業は地図屋と答えています。学生達にも地図のつくり方を教えています。先進国にいると気づきませんが、途上国に行くと地図がないのが当たり前です。しかし、テクノロジーの力を借りると一人ひとりが地図を通じて社会に貢献できる時代になっています。

例えば、2016年の6月には地図作成のためにタイのパンガン島に行き、ドローンを使って航空写真を撮影してきました。伊豆大島ほどの島を自動制御のドローンを使って、たった一人で空撮してきました。その解像度は数cmです。この画像情報をもとに地図を作ることができます。

これまでの地図といえば民間の地図会社がお金や人などのコストをかけて商用利用する地図を作ってきました。ところがWeb上の地図で有名なGoogleマップは印刷して配布することはできません。それはGoogleがゼンリンの地図を購入して使い、著作権によって地図が保護されているからです。

私が参加しているのは、みんなで情報を持ち寄って地図を作るオープンストリートマップという仕組みです。クレジットさえ入れれば誰でも無料で利用できます。オープンストリートマップはウェブ上でボランティアが道や建物などの情報を入力してWikipediaの地図版を作成するような取り組みです。

最近ではFacebookの地図もオープンストリートマップを利用するようになりました。日本でもYahoo!地図や日立のナビアプリにも使われています。オープンストリートマップならば著作権を心配する必要はありません。事前の許諾も必要ありません。

オープンストリートマップは災害が起こるとリアルタイムに現地地図の更新を重ね、役に立つ地図として現地政府や国連や赤十字、国境なき医師団などでも利用されています。そもそも地図のない国もあるので現地地図の作成をリクエストされるケースもあります。WHO(世界保健機関)やOCHA(国連人道問題調整事務所)とも連携して活動しています。

東日本大震災でも活用されました。熊本地震が起きたときにもすぐにボランティアが通行止の情報などの被災情報を地図上にプロットして更新していきました。そしてFacebookに伝え、すぐに反映され、地図情報の共有に役立ちました。

熊本県益城町のオープンストリートマップ

熊本地震の土砂崩れで破壊された阿蘇大橋はGoogleマップ上にはまだ存在しています。オープンストリートマップでは阿蘇大橋は存在しませんし(※編集部注:2016年12月6日時点の情報です)、土砂災害エリアも表示されています。国土地理院が撮影した被災地の航空写真を提供してもらい、地図に重ね合わせたりもしました。

このように災害の前後で地域は大きく変化します。リアルタイムの状況を素早く反映させるオープンストリートマップは災害ボランティアセンターなどでも使っていただいています。災害時の被災地エリアの地図づくりをクライシスマッピングと呼んでいます。

 

 

 

この地図を作っているボランティアをマッパーと呼びます。今、世界中で320万人のマッパーが参加しています。トップはドイツ、次いで米国です。日本はトップ5に入ることもあります。じわじわ増え始めて1日に平均100人がこの取り組みに参加しています。Googleマップの利用料金が上がるたびにマッパーが増えているようです。

2010年1月に20万人以上が亡くなった直下型地震がハイチで起きたときにも避難所の情報を地図上にどんどんプロットしていきました。NASAやJAXA、米軍のドローン画像など使える公開情報をかき集めて、世界中のマッパーが協力してアップデートしていくのがクライシスマッピングです。

2013年に伊豆大島で大規模な土砂災害が起きたときにも、大島の地図情報を公開しました。フィリピン、ネパール、アフリカなど世界各地で災害が起こった場所で役立つ地図を世界中のマッパーが参加して作っています。紙にプリントアウトしても使いやすい仕組みになっていて、現地で働く人はもちろん、空港にも張り出されるほど信頼され利用されています。

日本で情報がもっとも充実しているのは山手線内ですが、全国各地でマッピングパーティというイベントを開き、現地を歩いて地図を作っています。こういった活動には地元の人たちの協力が重要です。

東日本大震災の被災地である宮城県石巻市でも、チームに分かれて歩いて散策して、現地のおいしい食べ物を楽しんで、その日のうちに情報を地図に入力するイベントを開催しました。日本の山間地域や離島はGoogleマップでも道路やお店の位置は出てくるが建物がなかなか出てこないエリアでも、オープンストリートマップならば詳細なデータが見られる地域もたくさんあります。

自治体との連携も進んでいます。伊豆大島でも大規模土砂災害が起こる前にマッピングパーティを開催していて、火山噴火対策のシェルターなどをプロットしていました。2013年に土砂災害が起こったので崩壊エリアを含めた地図を素早く公開しました。

浦安市からは建物データの提供を受けて、学校や保育所、福祉施設などがマップに反映されています。中学生を対象に地図を使った1泊2日の災害対応訓練も開催しました。2日目にはiPadを持って地図を見ながら浦安市内の現地調査を実施しました。

 

■後編はこちら
http://www.risktaisaku.com/articles/-/2375

(了)