気象庁の季節予報によると、2月上旬は北日本や東日本を中心に厳しい寒さが続きそうだ。中旬以降は気温、降水量とも全国的に平年並みの見込みだが、南岸を低気圧が通過すると太平洋側でも雪の降る可能性がある。防災科学技術研究所・雪氷防災研究センターの上石勲センター長に、雪氷災害予測の最先端を聞いた。
国・自治体・道路管理者向け
予測システムが試験運用の段階
雪氷災害を防ぐ予測の重要性が高まっている。気象庁では今シーズンから、6時間先までの降雪量と積雪深さの予報を発表するようになった。昨シーズンからは、交通障害を発生させるような短期的な大雪が見込まれるときに発表する「顕著な大雪に関する気象情報」の運用を開始している。
いずれも予測をきっかけに防災行動を促し、被害を未然に防ぐのが目的。背景には、大雪により相次いで発生した車両の大規模立ち往生がある。
2018年2月には石川県から福井県にかけて国道8号で約1500台、2020年12月には関越自動車道で約2100台、2021年1月には北陸自動車道で約1600台と、大規模立ち往生が短期間で3度発生している。いずれも解消まで数日を要し、物流の停止による社会的・経済的ダメージは大きかった。
上石勲センター長
降雪だけではなく、雪や氷を原因とする災害の予測に取り組んでいるのが防災科学技術研究所・雪氷防災研究センター(雪氷研)だ。センター長の上石勲氏は「世界最大級の降雪施設を備える研究所で、積雪、着雪、吹雪、雪崩など雪氷が原因となる災害の予測に取り組んでいる」と説明する。
雪氷研が研究する降雪予測の特徴は、精度向上に雪粒子の影響を加味している点。新潟県の複数の地点で実際に降ってくる雪の粒子とレーダー観測値を照らし合わせることで、雪粒子の違いと降雪量との関係が明らかになった。そのうえで上石氏は、降雪予測の困難さをこう話す。
「気温と湿度、地形、低気圧の位置、寒気の入り方などが複雑に関わっている。必ずしも気温が0℃以下で雪が降るわけではなく、2℃でも雪が降ることがある。雪が降るのか雨が降るのかの境界は、わずかな違いしかない。しかも大気は動く。降雪を正確に予測するのは至難の業。今後も研究を進めることが重要です」
日本海側の降雪は大まかにつかめる
予測のベースになるのは実際の降雪の観測。雪氷研ではその体制を、国や自治体、大学、企業と協力しながら拡充している。雪の多い新潟県長岡市との協力で、市内数十カ所の消雪パイプの降雪センサーにIoT機器を設置した。
消雪パイプとは、道路上の雪を溶かすために地下水をくみ上げて道路に流す装置。センサーはそこで、気温や降雪強度を観測する。効率的な除雪車の運用を目的として実施されたプロジェクトだ。
降雪や積雪が少ない地域は、雪の観測設備がわずかしかない。気象庁のアメダスでは雪の観測地点が東京都内に1カ所しかなく、首都圏でも19カ所。防災科学技術研究所は積雪により物流に大きな影響を受けるセブン-イレブンと2016年に連携協定を結び、首都圏の約10店舗の屋根に積雪の重さと高さを測るセンサーを設置してきた。
防災科研は雪粒子を観測する設備も増強している。新潟や山形など雪の多い地域だけでなく、東京都八王子市や千葉市、さいたま市など首都圏5カ所に設置。日本海側のデータをもとにした降雪予測を関東で活用すると精度が低いためだ。両地域では降雪のメカニズムが異なり、降る雪の性質も違う。
上石氏は「日本海側の降雪予測は西高東低の気圧配置で発生する筋状の雲の行き先を完全に予測するのが難しいが、雪が降るかどうかは大まかにつかめる。関東の雪は要因の微妙な変化で降ったり降らなかったりする。そこが非常に難しい」と語る。
積雪山間地50地点で雪崩を予測
雪氷研が開発してきた雪崩、吹雪、路面状況の予測手法を統合し、雪氷災害対策に試験運用しているのが「雪氷災害発生予測システム」だ。気象庁が公表している警報や注意報のような防災気象情報と比べ、雪氷災害の危険度をより細かいスケールで表示している。
雪崩予測のベースなっているのは、積もった雪の状態を予測する「積雪変質モデル」。もともとはスイスで開発されたモデルを、湿度が高く湿った雪の降る日本に合わせて改良した。積もった雪は、重みや気象などの影響を受けて変化し性質を変える。上石氏はこう説明する。
「一般的に、降ってきたやわらかい雪は後に『しまり雪』になり、最後にコーヒーにいれる砂糖のザラメに似た『ざらめ雪』になり溶ける。積もった雪を掘って断面を調べると、時間経過による雪質の変化が層構造になって現れる。この層の結晶や含水率、密度などを調べ、崩れやすい層の性質を突き止める。そういった調査をもとに、積雪変質モデルを改良してきた」
雪崩には、後から積もった雪の部分が滑り落ちる表層雪崩と、地面からの積雪がすべて滑り落ちる全層雪崩があり、異なるメカニズムで発生する。表層雪崩は雪同士の結合が弱い弱層が崩れて雪崩が起こる。全層雪崩は、積もった雪と地面が接する部分の水分が多くなると発生しやすくなる。
積雪変質モデルにより、現地で雪を掘らずとも、アメダスなどの気温や風速、日射データから弱層や地表部分の高い含水量の存在を予測できるようになった。現在は積雪の多い山間地を中心に、約50地点で雪崩予測を行っている。
吹雪や路面凍結の予測も限られた地域で
吹雪は、降り積もった雪が舞い上がって視野を遮る危険な現象だ。昨年、宮城県の東北自動車道では吹雪が原因で数十台が絡む事故が発生。1人が死亡し10人以上がケガを負った。吹雪の危険性は事故や車両の立ち往生のような交通障害を引き起こすだけではない。吹きだまりに車両のマフラーが埋まると車内にガスが入り込み、一酸化炭素中毒で人が亡くなることがある。
雪氷研の吹雪予測は、気温と風速から視程悪化の度合いや吹雪強度を示している。視程とは、肉眼で物体がはっきりと確認できる距離。100メートル以下になると車の安定走行が難しくなることも。現段階では新潟県や山形県、北海道道東の一部地域を対象に予測している。
「雪氷災害発生予測システム」には、道路の凍結状態などを推定する道路雪氷予測もある。予測の対象は新潟県と山形県の限られた地域。上石氏は「予測精度にはまだ改良が必要」と話す。
雪氷研では2019年から、新潟市のバスやタクシー会社の協力を得て、新たに路面凍結の予測の検証に取り組んでいる。市内8カ所でバスやタクシーが通過するとき、時刻、路面状態、路肩の雪の有無を記録、そのデータの提供を受けるとともに、データをもとにした予測モデルを開発中だ。
一般公開されている「雪おろシグナル」
これらの「雪氷災害発生予測システム」は、現時点では国や自治体、道路を管理する企業などに向けた試験運用段階。ただし、一般向けに公開されている情報として「雪おろシグナル」がある。雪下ろしのタイミングの参考に開発されたものだ。
実は雪害でもっとも人命を奪っているのが、雪下ろしの最中に起こる転落などの事故。昨シーズンも雪下ろしなどの除雪作業中の事故で95人が死亡している。
「雪おろシグナル」は前述の積雪変質モデルをもとに積雪の重さを算出、7段階のリスクに色分けし、地図上に表示する。2018年に新潟県が活用を開始し、翌年には山形県と富山県が加わって、現在では1道6県に対象エリアが広がっている。昨シーズンは、ユーザーから10万アクセスがあった。
雪氷研では、気温が0℃以上のときに降る水を含んだ雪が建物に付着する着雪の予測にも取り組んでいる。着雪は建物や電線、鉄塔などからはがれ落下し、被害を発生させる。豪雪地帯以外でも起こり、太平洋側で雪が降った際にも見られる現象だ。
上石氏が目指すのは、多様な雪氷災害の危険性を高い精度で統合的に予測できるシステムの実現。「予測精度を上げて、研究成果を社会に早期に還元できるよう研究を進めたい」と話す。

