建築×防災 何が変わるか
摂南大学理工学部建築学科 池内淳子教授

摂南大学理工学部建築学科 池内淳子教授

新型コロナウイルスの影響から脱し切れない日本社会。感染流行下の列島をたびたび豪雨が襲い、各地は複合災害への対応を余儀なくされている。近い将来の発生が予測される首都直下地震や南海トラフ地震も、抜本的な手が打たれないまま。だが、社会が変わろうとしている今は、これまでの防災を見直し、そのあり方を変えていく好機でもある。建築分野から都市防災や災害医療に携わる摂南大学の池内淳子教授に、現在の住まいや街が抱える課題と解決策を聞いた。(本文の内容は9月17日取材時点の情報にもとづいています)

本記事は「月刊BCPリーダーズ」10月号に掲載したものです。月刊BCPリーダーズはリスク対策.PRO会員がフリーで閲覧できるほか、PRO会員以外の方も号ごとのダウンロードが可能です。
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建物の「使用レシピ」が利用者に伝わっていない

――建築分野で防災に携わる立場から、今何が問題とお考えですか。
日本列島は他国に比べ地形・地質条件が厳しく、しかも地震や台風がひんぱんに襲いますから、建築の技術は世界有数です。加えて、建築基準法もある程度しっかりしている。一方で都市の中に古い建築が多く残っていますから、相応の被害は出るわけです。

都市が生まれ変わっていく中で、建築の被害の大小が混在してあらわれるのは仕方ありません。しかし総じてみれば、日本の建築は自然災害に強い。ただし問題は、建築を作るまでにリソースを注ぎ込み過ぎて、そのあとに目が行き届いていないことです。

その結果、昨年の台風19号で浸水した武蔵小杉のタワーマンションのように、住民と業者、行政との間にしばしば齟齬が生じる。要するに、災害時にどんなことが起こり得るか、何に留意しないといけないのか、どうすればよいのかといった情報が、利用者に伝わっていないのです。

電気製品でも薬品でも、玩具でも、いわゆる「使用上の注意」がくどいほど書いてあります。しかし建築には、そうした「使用レシピ」がない。「このマンションは水につかる可能性があります。その場合エレベーターは使えなくなります」なんて、普通いいませんよね。

引き渡したら、メンテナンスはするけれど、あとは知りませんといった売り方になっているので、利用者との間にかい離が生じる。建築側として、建物の使い方をもっと伝えていかないといけないでしょう。そうした視点が欠けているところに自然災害が頻発しますから、必然、被災者の数も多くなるのです。

――コロナ禍での問題という点ではいかがでしょうか。
同じです。例えばコロナ禍によって避難所の感染症対策が注目されましたが、ノロウイルスやインフルエンザ、あるいはエコノミークラス症候群といった健康問題は以前からあります。だから想定はできている、しかし一般の利用者には伝わっていない。

戸建て住宅もそうで、玄関で手洗いできる家が売れているそうですが、これは花粉症の時からいわれていたこと。玄関は広めにとか、外に水まわりをとか、今に始まったことではありません。敷地面積やコストの問題などから、これまで根付かなかったのです。

逆にいえば、コロナが流行したことで、問題を解決するチャンスが来たともいえる。技術はあるわけですから、それを柔軟に組み合わせていけば多様性のある建築ができます。感染症が来ても、自然災害が来ても、ある程度対応できるオプションを付加し、なおかつ、利用者に使い方を説明する。そこを今やらないといけないでしょう。

――ハザードマップで、自宅や職場のリスクを確認する人などは増えているのではないでしょうか。
おそらくもう一歩踏み込んで、具体的に想像しておかないといけない。確かにハザードマップで建物の揺れやすさや浸水度合いは分かりますが、それを自分の家や職場に当てはめて「これが倒れる」とか「これが動く」とか、起きることを一回想像してみたら、脆弱(ぜいじゃく)性が分かると思います。

例えば、赤ちゃんがいるお母さんであれば、赤ちゃんのベッドの近くにタンスがあるなら壁に打ち付けたいでしょうし、上には絶対に物を置かないですよね。じゃあタンスを打ち付けるときはどう打ち付ければいいのか。こうしたことを含めて、建物の使用レシピです。瑕疵責任上の説明とは次元が違います。

ですから、建物の使用レシピとは利用者と対話できる手段であり、建築の付加価値になるはずです。建築業界の新ビジネスという観点からみても、こうしたソフトは必須でしょう。引き渡したら終了何かあったら電話くださいという程度では、成熟社会のビジネスとして惜しい気がします。

 

防災の目標は「生活を戻す」
ただし自力再建が原則

――利用者と専門家の間の解離を「建物の使用レシピ」、つまりソフトの力で埋めるというのが防災における建築の課題だ、と。それは防災に対する利用者、すなわち住民の主体性を促すということですか。
防災の目標は何かをよく考えないといけないのですが、私は、被災した地域や住民の生活をいち早く元に戻すことが目標だと思っています。ただ、当然支援は行うのですが、どこまで支援するかは非常に難しい。被災した個人なりコミュニティーが自力で再建できるレベルの支援でないと、最終的には破綻してしまう。過少でも過大でもいけない。

被災すれば、地域の体力は低下します。これを元に戻すには、単に10から0に落ちたものを10に戻してあげればいいかというと、そうではありません。なぜなら、それが全部他力本願であれば、結局そのコミュニティーは弱くなるからです。ですから、支援はあくまで10ではなく8とか9、ただし新しい価値をプラスして全体を11にするような考え方が必要です。

昨年の台風19号で被害を受けたコミュニティー(長野市)

そう考えると、建築側として重要なのは、家をなくした人のために同じ家を新たにあてがうことではないでしょう。そうではなく、もう1回同じ災害が来ても困らない家やまちの在り方を提案する。それが付加価値です。そしてそこに共感してもらい、選んでもらうことで、ようやく生活を「元に戻す」ことができると思うのです。

――生活を元に戻すといっても、個人差や地域差があります。
そうですね。山間部の高齢者世帯の暮らし、大都会の子育て世帯の暮らし、生活条件は千差万別です。しかし生活を「元に戻す」という防災の目標は、どの人・どの地域であっても共通だと思います。

どのようなまちが強いかというのは一概にいえないところがあって、例えば都会はインフラが整備され生活の利便性も高いですが、ひとたびその機能が失われると広範囲に甚大な影響が発生します。一方、地方の山間部などはインフラが乏しく孤立の可能性が高いですが、自給自足による「籠城型」の生活で粘ることができます。

ただ、どういう生活条件であれ、日頃から汲々としていたらどうにもならない。さまざまな課題を抱えつつ、それをみなで共有しながら、一つの方向を向いて日頃のまちづくり・暮らしづくりに取り組んでいるコミュニティーであれば、被災しても強いでしょう。

そうしたなかで、山間部の高齢者世帯であれ、大都会の子育て世帯であれ、おのおのの暮らしを戻す。その再建の兆しを早く作るために防災があるのだと思います。先ほど「10から0に落ちる」というたとえ話をしましたが、一番大事なのは0までダウンさせないこと。被災しても生活をなるべく落とさないことです。

 

建築の役割は「機能を落とさない」
――BCPの考え方ですね。

BCPの復旧曲線で説明すると、建築が得意なのは①の「被災直後の機能低下を減らす」こと。建物が壊れないようにする、水や電気が断たれても自力で供給できるようにする、などの備えです。②の「迅速な災害対応」や③の「円滑な復旧活動」は、やらないわけではないですが、得意ではありません。

言葉を換えれば、被災直後の機能低下を減らすことにより、迅速な初動や復旧活動に携わる人たちを縁の下で支える。例えば感染症が発生しないような避難所づくりをある程度事前に準備しておけば、医師や役場職員にとってかなりの助けになるでしょう。

それこそが建築の役割なのですが、冒頭でお話したように、それを利用者にきちんと伝えていません。利用者が建物の使用レシピを知らなければ、思うような効果が出ないどころかトラブルになる。「高いお金を払って万全の建物を買ったのに、大幅に機能が落ちた。何なんだ」と。武蔵小杉のマンションの住民が抱いた怒りがまさにそうです。

もう一つ、防災のサイクルで考えると、災害が起きてから次の災害までは大きく四つのフェーズに分かれます。建築が得意とするのは「予防・減災」のフェーズ。やはり、建物をしっかり建てることなんですね。

もちろん復興住宅や仮設住宅、インフラ復旧もやりますが、そこはいわば行政マター。ですから、まずは「予防・減災」のフェーズの業務でしっかり支えて、それを「事前準備」のフェーズに申し送りし、建物の機能低下を防ぐことによって「災害応急対応」のフェーズを楽にする。そして「復旧・復興」のフェーズにスムーズにつなげる。

社会全体がこのような考えで動いているのですから、建築技術者は自分たちが担っている役割をもっと誇りに思うべきでしょう。そして、それを利用者にきちんと伝える。一生懸命取り組んでも、伝えていなかったら、サイクルは回りません。

 

どこまでやるか選ぶのは利用者
建築は多様なメニューを提示

――防災における建築の課題がソフトにあることは分かりました。一方で、建築のハードの引き上げ、新技術の開発や基準の強化といった取り組みは必要ですか。
もちろん必要ですが、利用者がついてきていない状況では、新しい技術も開発しにくいでしょう。結局、どう使うのかという対話や合意がなければ、開発しても使われません。

日本の建築は自然災害に弱く、点数にすればまだ50点のレベルだから、みんなもっと頑張りましょうというのであれば分かりやすいですよね。しかしお話している通り、日本の建築技術は、世界的にみたら必要レベルを超えています。

そのため今問われているのは、国が定めた最低ラインを超えることではなく、利用者が自ら求めるラインを設定し、どこまでやるかを決め、そこにどうお金をかけてもらうかです。そこで建築業界の経済活動も回していく。あくまでボール(選ぶ権利)は利用者側にあるのです。

そもそも性能設計とはそういう考えで、例えば松・竹・梅といった基本的な性能レベルは国や自治体で定めるとしても、細かいメニューは利用者が決めて建物に充てていく。もちろん利用者が細かいメニューを考えるのは難しいでしょうから、建築側がメニューを示せばいいわけです。

そして利用者が選んだメニューのレシピを建築側がきちんと説明する。仮に松のメニューを選んだとしたら「かなり強いです」だけでなく「こんなことが起こり得ます、だからこんな点に留意してください、もし被害が出たらこうしてください」といった具合に説明すべきでしょう。

――ボトムアップ型の防災ですね。
建物の性能の最低ラインやルールは国として引かなければいけません。しかし、それ以外のメニューまで一つにする必要はない。いろいろなメニューをボトムアップで決め、自由に選べばいいと思います。

和食、洋食、中華など、多様なメニューがあった方が面白く、豊かですよね。防災面も同じだと思います。ただ、それには建築側が多様なメニューを提示できなければならず、また利用者は選んだメニューに責任を持たなければならない。それがボトムアップです。そうしたコンセンサスを利用者と一緒に作っていくことが、今後の建築のテーマでしょう。

 

摂南大学理工学部建築学科
池内淳子教授
いけうち・じゅんこ

1971年大阪生まれ。大阪市立大学工学部建築学科卒、同大学大学院工学研究科建築学専攻博士課程修了。防災科学技術研究所研究員などを経て2010年度から摂南大学理工学部准教授、15年度から同大学同学部教授。研究分野は耐風工学、建築防災工学、病院防災。