2005(平成17)年12月は極東域に強い寒気が南下し、日本列島は相次ぐ寒波に見舞われた。東日本と西日本では、12月の月平均気温が戦後最も低くなった。また、日本海側では記録的な大雪となった。その傾向は2006(平成18)年1月以降も続き、日本海側の山間部では大雪となる日がたびたび現れた。新潟県津南町で2月5日に最深積雪416センチメートルを記録するなど、多くの地点で積雪深の最大記録を更新した。このため、除雪や屋根の雪下ろし等の作業中の落雪や転落などの事故による死傷者が多数発生するなどの人的被害があったほか、家屋の損傷、交通障害、停電などの被害が多発した。気象庁は、2006年3月1日、前年12月からの一連の大雪を「平成18年豪雪」と命名すると発表した。今回は、この豪雪をもたらした寒波について解説する。
寒波は波か
気象庁は、寒波を「主として冬期に、広い地域に2~3日、またはそれ以上にわたって顕著な気温の低下をもたらすような寒気が到来すること」と定義している。つまり、①日本列島の多くの地域に影響が及ぶような広域性、②数日以上にわたる持続性、③低温の顕著性、の3つを要件としている。ただし、③については定量的な基準を設けていない。
「寒波」という言葉がいつの時代に誰によって作られたのかを筆者は知らないが、言い得て妙であると思う。寒気の到来を「波」としてとらえてこのように表現したのだとすれば、なかなか鋭い洞察力である。気象の入門書では、寒波を「寒気が波のように押し寄せてくる現象」、などと説明しているものがあるが、「波のように」とは何に着目しているのであろうか。新型コロナウイルス感染症の流行は「第○波」と表現されるが、それはたとえば感染者数の推移を描いたグラフが波のような形をしているから、すんなりと理解することができる。寒波についてはどうか。これを「波」としてとらえるには、2つの方法がある。
気温経過で寒波を観る
第1の方法は、新型コロナウイルス感染症の感染者数のグラフと同様に、特定地点における気温の推移をグラフに描くものである。図1は、平成18年豪雪の際の、新潟県十日町における気象経過である。気温の経過グラフを見ると、寒波が波状的に繰り返し襲ってきた様子が分かる。この図では、過去10年間の平均より低温の期間を着色している。
図1を見ると、2005/2006冬期の十日町では、11月半ばに約1週間の低温期が現れ、それも例年より約5度も低い顕著なものであったが、このときはまだ雪になるほどの気温ではなく、積雪にはなっていない。本格的な低温は12月になってから現れ、約40日間続いた。この低温期間は、何度かの寒波が連続したとみられる。それに伴い、12月10日頃から積雪が急激に増加し、約2週間で積雪深は2.5メートルに達し、1月上旬には3メートルに達した。その後も何度か低温期が現れ、12月に現れた低温期ほどの持続性はないものの、3月下旬まで2メートル以上の積雪深を維持した。4月に入ってからの低温も顕著で、雪どけが遅れた。
図1から分かるように、2005/2006冬期の全体を見ると、12月から1月初めにかけての寒波が「平成18年豪雪」を決定的なものにしたと言える。寒波という現象は、冬期間、いつでも現れる可能性があるが、「豪雪」という側面でみると冬の前半、12月から1月初めにかけての期間にどれだけ降るかが、豪雪になるかどうかを左右するように見える。本連載で過去にも指摘したように、寒気の強さが同じであれば、冬の前半に襲来する寒波の方が、冬の後半に襲来するものより、はるかに多くの降雪をもたらす。冬の前半は日本海の海面水温がまだ高いからである。
大気の流れで寒波を観る
寒波を「波」としてとらえる第2の方法は、分布図で寒波を観察することである。図2に、2005年12月の北半球月平均500ヘクトパスカル面高度とその平年偏差の分布を示した。これに似た図は、ちょうど1年前の本連載で、「三八豪雪」時の大気の流れの説明に用いたことがある。500ヘクトパスカル面は対流圏のほぼ真ん中にあたる気圧面であり、その高度分布は対流圏の大気の流れの様子を代表している。図の中央が北極、下が極東域、上が大西洋である。
図2では、北極を取り巻く等高度線がアメーバのような形をしている。つまり、波打っている。風は等高度線にほぼ平行に吹く性質がある。等高度線が北半球をぐるっと一周して描かれているのは、偏西風が北半球を一周して吹いていることの表れである。300メートルごとに太い実線で描かれた等高度線のうち、5400メートル線に着目すると、それは円形ではなくて、低緯度側にせり出しているところと、高緯度を通っているところがある。低緯度側にせり出しているところは、高度が平年より低くなっていて、青の着色がみられる。500ヘクトパスカル面高度が平年より低いということは、地表から500ヘクトパスカル面までの気層が平年より低温であることを示すが、そこは寒波に襲われている地域であることを意味する。極東域と、北米東部、それに東欧一帯がそれに該当している。なかでも極東域は、負偏差を示す青色が濃くなっていて、気温が著しく低いことを表している。
図2を見れば、偏西風が大きく波打った結果として寒波が生じていることがよく分かる。つまり、寒波はまさに「波」である。
なお、図2で、5400メートル線が高緯度を通っているところは、高度が平年より高いので、橙色で着色されている。そこは、地表から500ヘクトパスカル面までの気層が平年より高温であることを示す。
熱帯気象が寒波に関与する
日本の天候に熱帯の気象が関連していることは、今や常識になっている。「エルニーニョ」や「ラニーニャ」といった言葉を知っている人は多いだろう。これらは南米ペルー沖の海面水温が平年より高かったり(エルニーニョ)、低かったり(ラニーニャ)する現象だが、それによって貿易風(東風)の強さが変わることから、世界的な異常天候の要因となることが知られている。また、エルニーニョやラニーニャが発生すると、インド洋熱帯域に影響が波及することが知られており、併せて注目する必要がある。
2005年当時、ペルー沖の海面水温は11月から平年より低い状態になったが、これがラニーニャとなるかどうかの見通しがはっきりしないまま、日本列島は12月の寒波に見舞われた。結果的にはこの状態が半年続いてラニーニャとなったのだが、2005/2006冬期はまだ結論が出ていなかった。
図3は、気象庁ホームページに載っている説明図で、ラニーニャ現象発生時の太平洋・インド洋熱帯域の様子を示したものである。ラニーニャが発生すると、太平洋赤道域では東風が強まり、インドネシア近海に暖水が集まる。すると、インド洋熱帯域では3カ月程度遅れて西風が強まり、インドネシア近海に温かい海水が集まる。こうして、インドネシア近海では、暖水面上で大気の対流活動が活発になる。この結果、対流活動の盛んな領域の北側で上空の高気圧が強まり、さらにその北側の偏西風の流れに影響が及ぶ。その影響の現れ方は複雑であり、その予測は一筋縄ではいかない。
過去の統計によれば、ラニーニャ現象発生時の冬期(12月~2月)の平均気温と降水量の出現率は、図4のようになっている。すなわち、気温は北日本で「平年並」となる確率が47パーセントで最も高いが、それ以外の地方は「低い」の階級に入る確率が46パーセントで最も高い。降水量に関しては、太平洋側で「少ない」の階級に入る確率が50パーセント前後と高いのが特徴的だが、日本海側については東日本で「平年並」となる確率が54パーセントなど、特に多くなる傾向は見られない。ここで、低い(少ない)、平年並、高い(多い)の3つの階級は、特にシグナルがない場合には出現確率がいずれも33パーセントとなるように決められている。
以上から、ラニーニャ現象発生時には、北日本以外で低温となる確率がやや高い傾向が見られるが、それほどはっきりした特徴ではない。また、日本海側の大雪を強く示唆する傾向は見られない。
しかし、結果として、2005年12月の平均気温は、1985(昭和60)年以来20年ぶりに全国的な低温となり、東・西日本では1946(昭和21)年以降の最低記録を更新した。また、日本海側の地方で記録的な大雪となった。
図5は、このような天候を説明するものとして、気象庁の天候監視を担当する部署が2006年1月に公表した概念図である。2005年12月の天候は、①例年より大きく蛇行した偏西風に沿って強い寒気が次々と流入したことに加え、②熱帯の活発な対流活動が偏西風の蛇行を強化し、寒気の流入がさらに活発化したことが大きな要因である、と説明された。なお、図5で「偏西風」と表示されている矢印付きの実線は、風速が極大となる部分(ジェット気流軸もしくは強風軸)を示していると思われる。
記者レク
当時、筆者は気象庁本庁で予報警報担当の主任予報官の職にあった。当時の記録によれば、筆者は「平成18年豪雪」に関して、記者レク(記者会見に準じるレクチャー)を6回担当している。当時はまだ「平成18年豪雪」という現象名はついていなかった。この現象が、最終的にどのような形で収束するのか、また、被害の規模がどの程度になるかを、明確に見通せない状況での記者レクは難しさがあった。「豪雪」と呼ぶべきかについても、分からないところがあった。筆者の担当は、週間天気予報に基づく1週間程度先までの大雪の見通しについてである。それより先のことは、季節予報を所掌する部署の領分であるが、予測は一層難しいものがあったと思う。
2006年1月13日(金)16時30分から気象庁の会見室で実施した記者レクに、筆者は次のような手持ちメモを作成して臨んでいる。
「記者レクのポイント」
○第5波の寒波の後、日本付近には暖気が流れ込んできている。
○低気圧やや発達の予想、この時期としてはかなりまとまった雨量。
○上空には顕著な暖気移流。850(ヘクトパスカル)の予想気温は、福岡で(摂氏)10度(第2位)、輪島で7~8度(2~4位)が見込まれる。
○日本海側で気温上昇顕著。山沿いの多雪地でも(摂氏)10度程度に。
○低気圧が本州南岸を通るため、特に関東平野では低気圧が接近するまで気温が上がりにくい。
○今冬はこれまでも雪崩の発生が報告されているが、気温上昇と降雨により、これまでとは性質の違うなだれ(底なだれ)の発生の可能性も出てくる。
○屋根からの落雪も起きやすい。
○週末にスキーや登山を計画する人もあると思うが、雪崩には十分注意。
○各地で除雪作業や立ち入り規制等が行われているものと思う。
寒気はどこから
そもそも、寒波の元になる寒気はどこから来るか。寒波や豪雪のメカニズムを解説しているものを見ると、「北極の寒気が南下」という説明をよく目にする。「平成18年豪雪」に際して気象庁が公表した概念図(図5)にも、「偏西風の蛇行に沿って、寒気の中心から強い寒波が次々と流入」と書かれている。これは本当か。
上記の説明では、北極には常に寒気が存在し、その寒気が蛇行する偏西風に流されて南下したかのように読める。しかし、偏西風の蛇行が増大したとき、寒気中心は北極にはなく、中緯度上空に形成された低気圧の付近に寒気の中心がある。筆者は「寒気の存在位置が南下した」、あるいは「寒気の生成位置が南下した」と表現するのが正しいと考えている。
また、寒波の説明では、「シベリアの寒気団が南下」という解説もよく聞かれる。冬季のシベリア大陸上に、放射冷却によって涵養される寒気のかたまりがシベリアの寒気団であるが、その立体構造は単純ではない。日本が寒波に襲われているとき、たとえば図2あるいは図5に示されるように、シベリアの上空では偏西風が高緯度側にうねっていて、その付近は相対的に気温が高くなっている。つまり、シベリアの上空には顕著な逆転層が形成され、寒気団の上空に暖気が存在している。シベリアの寒気団は対流圏下層にピークがあり、上空の寒気とは挙動が一致しない。
シベリアの寒気団が日本付近に南下するのが寒波であるが、偏西風が極東域で低緯度側にせり出し、シベリア上空で高緯度側にうねって流れるようになると、地上天気図では冬型の気圧配置が持続し、シベリアの寒気団が継続的に日本付近に流れ出してくる。
おわりに
気象庁は、顕著な災害を起こした自然現象の名称を定め、防災関係機関等による災害発生後の応急・復旧活動の円滑化を図るとともに、当該災害における経験や貴重な教訓の後世への伝承に資することとしている。
2005/2006冬期の大雪について、固有名詞が必要との声を最初に発したのは、当時の新潟地方気象台の担当課長である。2006年1月10日のことであった。その後、1月下旬にかけ、命名の要否について気象庁内で詳細な分析と検討が行われたが、決定に至らなかった。2月下旬になり、2005/2006冬期の全体を見通した天候の分析を行う中で、「平成18年豪雪」と命名することが決定され、3月1日に発表された。命名の根拠としては、豪雪地帯の積雪深や降雪量からみて20年振りの大雪であったと認められること、雪下ろしや落雪により139名(その後152名に訂正)もの死者が出ていること、交通機関への影響、大規模停電、山間部村落の孤立などの大きな被害が発生したことなどが考慮された。
顕著な災害に関わる現象名の命名は、社会に大きなインパクトを与えるので、判断が難しい。警報や気象情報の発表の判断は現業部門が行うが、現象名の命名は行政機関としての判断が必要となるので、それなりの地位にある者が判断し、決定される。
参考文献
河島克久(2006):平成18年豪雪における広域積雪特性と雪氷災害,新潟応用地質研究会誌第67号