はじめに
大雨によって河川があふれ、浸水が発生することを私たちは知っています。しかし、具体的にどういった量の大雨になったら川があふれ、洪水の危険性が高まるのでしょうか? またその時何が起こり得るのでしょうか?
この2つの問いを解く手がかりこそ「浸水想定区域図」です。浸水想定区域図とは洪水のハザードマップとして一般的に知られているものであり、河川が決壊した場合に場所ごとに最大で何メートル浸水する可能性があるかを示す図です。
「どの程度の大雨で?」という問いには、浸水想定区域図の作成過程で使われた流域雨量(シミュレーションの前提条件)に注目することで、「何が起こり得る?」については浸水想定区域図の浸水深を見れば、それぞれ把握できます。
「どのようなときに/何が起こり得るか」の2つをセットで理解しておくことは、災害対策の上で非常に重要です。そのポイントが把握できていると、大雨の際に伝えられる流域の雨量を手掛かりとして、今後何が発生し得るかを具体的に見極めることができます。
今回の記事では、流域の雨量を知っておくことの意義を具体例からお伝えするとともに、浸水想定区域図で使われる流域雨量の調べ方や、大雨で河川が増水する際の流域雨量の把握方法をご紹介したいと思います。
令和元年東日本台風(台風19号)時の荒川のケース
東京都江戸川区は台風19号の接近当日に当たる10月12日(土)午前9時45分、荒川の氾濫を警戒して区内21万4000世帯、43万2000人に避難勧告を発令しました。江戸川区の当時のホームページ上では流域で予測される雨量は触れられなかったのですが、NHKが江戸川区の避難勧告に関して同日12時36分に配信した記事には流域雨量の情報が出てきます(下図)。
この報道を見ると、「台風による雨で荒川流域の平均雨量が500ミリを超える」と予測されたために避難勧告が発令された、とあります。
この数字を見て怖いと思うか、何とも感じないか。ここが分かれ目です。
荒川の場合、流域平均雨量が500ミリを超える見込みという数字は、決壊して大規模な被害が発生することを前提に、即座に防災行動を取らなければならないという強い意味合いを持つものです。
なぜそう言えるのかというと、荒川の浸水想定区域図で使われた想定上の流域雨量が516ミリであるからです。荒川流域がその規模の大雨に見舞われると、江戸川区も無傷ではありません。下図は、その前提に基づいて作成された浸水想定区域図から江戸川区の部分を抜き出したものですが、区内の約半分(新中川から西側の赤色の線で囲まれたエリア)で大規模な床上浸水が起こる可能性が見て取れます。
https://www.city.edogawa.tokyo.jp/e004/kuseijoho/kohokocho/kohoedogawa/2019/1110/1110_45.html
台風19号当日に報道された荒川流域の平均雨量500ミリはその想定に肉薄する予測でした。まさに浸水想定区域図で示されたような浸水被害に見舞われかねない紙一重の状況に、当時直面していたとも言えます。
この例のように、浸水想定区域図で使われた想定の流域雨量と発生する被害の関係性を知っておけば、河川の水位に関する情報が今後の危機的状況を察知する手がかりになります。
では、どのように想定の流域雨量を把握しておけばよいのでしょうか? その数字は次の2つのステップで簡単に確認することができるので、見ていきましょう。
想定で使われた流域雨量の調べ方
ステップ1:河川管理者のホームページで浸水想定区域図を探す
まずは浸水想定区域図を自治体ではなく、河川管理者(国土交通省や都道府県)のページで確認します。インターネットの検索画面で、「○○川 河川管理者 洪水浸水想定区域図」というキーワードを入れてみましょう。下記の例は、「多摩川 河川管理者 洪水浸水想定区域図」と検索したものです。
https://www.ktr.mlit.go.jp/keihin/keihin_index070.html
河川管理者のページで浸水想定区域図を見ると、上の例のように「想定最大規模」と「計画規模」の2つがあることに気づくと思います。
「計画規模」というのは堤防整備の目標としている流域雨量が降ったという想定でシミュレーションしたもの、「想定最大規模」というのは、想定できる範囲内で最も多い雨が流域に降ったと仮定したものという違いがあります。これらの想定は両方とも重要ですが、河川によっては「想定最大規模」のものが未作成の場合もあります。
なお、自治体が作成するハザードマップや自治体のホームページでは、どちらか一方の想定しか紹介されていないことがあります。このため、国(国土交通省)や都道府県のホームページで該当する河川の浸水想定区域図を検索した方が確実です。
ステップ2:浸水想定区域図の説明文を見る
次に、浸水想定区域図をクリックして開いてみましょう。図の中の説明文に注目します。下の図は荒川の「想定最大規模」の浸水想定区域図(左側)と「計画規模」の浸水想定区域図(右側)を開いた例です。説明文のところ(拡大部分)に算出の前提となる降雨が出てきます。
https://www.ktr.mlit.go.jp/ktr_content/content/000647152.pdf
この図の説明文から、「算出の前提となる降雨」を抜き出してみると次のようになります。
「想定最大規模」:荒川流域の72時間総雨量632ミリ
「計画規模」:荒川流域の72時間総雨量516ミリ
この情報を確認することにより、流域で600ミリクラスの大雨であれば図の左側のような災害が、流域で500ミリクラスの大雨が降る場合は図の右側のような災害が発生すると関連づけることができます。
想定の流域雨量を使った判断と流域平均雨量の調べ方
「想定最大規模」と「計画規模」を比べると、多くの場合で「想定最大規模」の方が浸水の範囲が広く、浸水の深さも深くなります。流域平均雨量の実況や予測が「計画規模」の数字に近づくようであれば災害発生を前提として対処し、実況や予測の流域平均雨量が「想定最大規模」のレベルに近づくようであれば、規模の大きな災害に見舞われることを前提に対処すべきであると考えられます。
流域雨量は、気象庁と河川管理者が共同で発表する指定河川洪水予報で確認ができます。
*指定河川洪水予報のページ(気象庁)
https://www.jma.go.jp/jp/flood/
令和元年の台風19号の際にも、荒川を対象に10月12日14時10分に指定河川洪水予報が発表されました(下図)。主文の次にある雨量の欄(赤で囲んだ部分)を見るとこれまでに211ミリ流域で降っており、さらにこの先3時間で70ミリ降ると予測されています。
指定河川洪水予報は目先2-3時間後までの流域平均雨量を把握する際には優れていますが、(1)河川が一定の水位にならないと発表されない(=河川が実際に増水する前のタイミングでは情報がない)、(2)数時間より先にどう流域雨量が増えるのかは次の情報発表を待たなければならない、(3)どの程度の総雨量となるかはそもそも発表されない、という欠点も抱えています。
なお、本記事でご紹介した指定河川洪水予報ですが、2020年度から6時間先までの水位予測が提供される見込みです。詳しくは下記の記事をご覧ください。
https://www.risktaisaku.com/articles/-/27828
このため、自治体のツイッターや首長個人のツイッター、自治体のホームページ、報道や関係機関(気象庁や河川管理者、自治体など)の記者発表なども含めて広くチェックし、トータルでどの程度の流域雨量になりそうなのか情報を積極的に探すのが正解です。台風19号の例では、冒頭の図1で例示したように、NHKの情報が手がかりとなりました。
皆さんもぜひ、浸水想定区域図を見る際には浸水の深さだけを確認するのでなく、どの程度の流域雨量で/何が起こるかをセットで把握してください。そして、河川が増水するような際には流域雨量の見込みを複数のルートから探り、今後直面し得る状況の把握に努めていただければと思います。